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「ケムトレイル」が「クラウド・シーディング(雲の種まき)」という名称となって主流メディアに登場 ~問題なのは、 “健康に影響を与えない”のかどうかが分からないこと

竹下雅敏氏からの情報です。
 「ケムトレイル」は長年陰謀論とされてきたが、「クラウド・シーディング(雲の種まき)」という名称となって主流メディアに登場したらしい。
 “コロラド川は…20年以上にわたって大規模な干ばつによって脅かされていました。しかし、SF映画…のような超能力が私達にはあります。それは「天候改変」または「クラウド・シーディング(雲の種まき)」と呼ばれます…現在、アメリカ西部で42の「雲の種まき」プロジェクトがあり、ユタ州では、フレアを取り付けたこのような飛行機で撒いています。…水滴が雨や雲として地面に落ちるのに十分な重さになるまで結合するための磁石のように機能する粒子。…そして、空からの雲の種まきだけではありません。…手前に見える小屋は、地上の「雲の種まき機」です。出てくる低い炎は、小さなヨウ化銀の粒子を空に上げています。…そして自然状態よりも多くの雪を降らせます。…ヨウ化銀による環境への影響は、現在の規模では、下流の雪や雨には影響がなく、他の天候に影響を与えないことが研究により明らかになっています。事業者は、将来的に地上では少なくとも200の雲の種まき機が増えると予想しており、連邦政府は260万ドルを約束しています”と言っています。
 “ヨウ化銀による環境への影響は、現在の規模では、下流の雪や雨には影響がなく、他の天候に影響を与えないことが研究により明らかになっています”などと、本当かどうか分からないことを言っていますが、主流メディアがウソばかり言っていることはコロナ、ワクチンの例で明らかです。
 もっと問題なのは、 “健康に影響を与えない”のかどうかが分からないことです。「ヨウ化銀には毒性がある」ようです。ウィキペディアには、“結晶構造が氷に似ているため、水が結晶する際の種となりやすい。そのため、ヨウ化銀(I)の粒子を大気中に散布すると、それを核にして雲が発生する。そのため、人工降雨の用途に使われている。ヨウ化銀(I)には毒性があるが、人工降雨に使用される量は非常に微量であり異常摂取でもしない限り人体に影響を与えるほどではない”と書かれています。
 主流メディアが「クラウド・シーディング(雲の種まき)」を報じたのは、人工的に気象操作をしていることが隠し切れなくなったために、「ケムトレイル」で撒かれていると噂される有害物質ではなく、「ヨウ化銀、塩化ナトリウム、ドライアイスの散布」であることを伝え、ケムトレイルをケムに巻くつもりなのでしょう。
 Maxさんの「ケムトレイル総まとめ」をご覧ください。「ケムトレイルで散布されるバリウム塩は、ヒトの神経系には鉛の1万倍の毒性がある」とのことです。また、軍事産業従事者の内部告発では、「ケムトレイルとは統合された大気兵器システムの一部であり、それは、気象操作、人口管理、高度な監視、生物兵器、人工知能など複数の目的がある」ということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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23/4/17 フルフォード情報英語版:ウクライナ戦争が終結し、アジアで花火が打ち上がる

 フルフォード氏は、冒頭で「ウクライナ戦争はこれで終わり、ウクライナは消滅するだろう。」と語り、「様々な指導者による公的な声明が、戦争が終結したことを裏付けている」として、“米国を「主要な敵」と表現し、「ウクライナは財政的に存在しない国である」”というハンガリーのオルバーン・ヴィクトル首相のコメントや、他の情報筋の言説を挙げています。
 またその後の展開として、“さらに、ドイツとフランスがロシアを含む新しい安全保障の枠組みに合意したため、「NATOは1年以内、最大2年以内に崩壊する」”とのポーランド情報機関のコメントを紹介しています。また、「NATOの崩壊はナチス第四帝国の崩壊なのだ。ナチス将校たちがNATOを指揮してきたのは事実である。」として、その実名を挙げています。
 ロックフェラーの支配者たちは、英国において「チャールズ王を脅迫する」などして、「破産した米国株式会社に融資させようとしたが失敗」に終わったようです。“彼らは、カナダのジャスティン・カストルドー首相と英国のリシ・スナック首相がフランスのエマニュエル・マクロン大統領と同性愛セックスをしている映像を、モサド【イスラエル政府の情報機関】から持ち込んだ”のだが、“MI6【《英》軍事情報活動第6部】はこれに対して、これらの指導者たちを「脅迫保護下」に置くことで対処した。つまり、彼らがカミングアウトして、もはや脅迫の対象にならないようにした”と言っています。また、英国のリシ・スナク首相も、“ハザール・マフィアによるトランスジェンダーに関するプロパガンダに対して、「100%の女性はペニスを持っていない」と宣言して反対を表明”しており、その支配力低下は否めず、「その結果、ハザール・マフィアの支配下となっているのは、スイスと米国だけ」とみています。
 「パンデミックと本物のワクチン接種の推進はすべて、ロックフェラー所有の国連の75周年に合わせて計画されていた」ものだとし、「パンデミックを口実にして、ロックフェラー所有の国連を世界政府にするための理由を作り出そうとしている」と主張しています。さらに、国連については、「小児性愛を正当化するために、大人と未成年の間の性交渉を合法化するよう各国政府に命令しようとしている」ことにも触れています。(先日のまのじ編集長の記事もご参照ください)
 沈みゆくバイデン船から逃れようとする者として、バラク・オバマ元大統領と中国を挙げています。オバマ元大統領が、“ハワイではなくケニア出身であることを示すパスポート情報の流出が背後にある”として、そのパスポート画像を載せています。オバマ元大統領の出自や替え玉に関しては、こちらの時事ブログでも取り上げていますので、合わせてご覧ください。
 また、「南米の麻薬王たちはウクライナにおけるハザール・マフィアのマネーロンダリングとの関係を絶って、再びキューバに麻薬のマネーロンダリング拠点を移した」との情報から、「そのため、ハザール・マフィアの資金はすぐに尽きるだろう」と予想しているようです。
 東アジアの変化する大きな流れの中で、韓国の民主党パク・ホングン院内代表が、“米国が韓国の指導者を「違法に盗聴」していると非難し、「70年の同盟関係において容認できない行為であり、韓国の主権を明確に侵害するもので、二国間の信頼を揺るがすものだ」と述べた”ことを紹介し、「これは、北朝鮮が韓国との通信をすべて遮断したことに起因する」としています。また、“北朝鮮は今や、米国本土のどこへでも攻撃できる核ミサイルを手に入れた。これは、これまで朝鮮半島の統一を阻んできたアメリカの核による脅迫がなくなったことを意味する”とも言っています。「東アジアに残る地政学的問題の解決は、南極の秘密の公開と地球上の隔離解除につながる」との情報も伝えており、「東アジアに残る地政学的問題」が解決すれば、フルフォード氏の南極行きが叶うのかもしれません。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ウクライナ戦争が終結し、アジアで花火が打ち上がる
転載元)

ウクライナ戦争の終焉、NATOの崩壊


As Ukraine war ends, fireworks set for Asia
By
Benjamin Fulford
April 17, 2023
15 Comments
The Ukrainian war has now ended and Ukraine will cease to exist. The next targets are South Korea, Taiwan and Japan, Asian and Western secret society sources say. The fall of the fake Joe Biden regime and its controllers is also now imminent, they say.
ウクライナ戦争はこれで終わり、ウクライナは消滅するだろう。アジアと欧米の秘密結社の情報筋によると、次の標的は韓国、台湾、日本であり、偽のジョー・バイデン政権とその支配者の崩壊も間近だろうということだ。

The war in Ukraine ended with the military defeat of the Nazi forces and the destruction of the Ukrainian army. That is why Yevgeny Prigozhin, leader of the Wagner Group announced “Our task has been completed” and “Russia has achieved the results that it planned.” ウクライナ戦争は、ナチス軍の軍事的敗北とウクライナ軍の壊滅で幕を閉じた。だからこそ、ワグネルグループのリーダー、エフゲニー・プリゴジン氏は「我々の任務は完了した」「ロシアは計画した結果を達成した」と発表。
https://t.me/concordgroup_official/754?fbclid=IwAR33YlWj4oJfTY8U0lVr6yPwzILALFRW2mETe0HgKLrXaWnCNlrTKZDy7P4
Independent US analysts like Colonel Douglas McGregor agree. He describes the war as a massacre with 250,000 Ukrainian soldiers dead and 300,000 seriously wounded. ダグラス・マグレガー大佐のような米国の独立系アナリストも同意見だ。彼はこの戦争を、25万人のウクライナ兵の死者と30万人の重傷者を出した大虐殺と表現している。
https://www.youtube.com/
That is why the visit of French President Emmanuelle Macron to China was to negotiate surrender on the behalf of his Rothschild masters, MI6 and other sources say. フランスのエマニュエル・マクロン大統領の訪中は、ロスチャイルドの主人に代わって降伏交渉をするためだったと、MI6【《英》軍事情報活動第6部】などが語っている。

Public statements by various leaders confirm the end of the war. For example, Hungary’s Prime Minister Viktor Orban, -who describes the US as “a main adversary-” says that “Ukraine is a non-existent country in financial terms,” since it cannot finance itself. 様々な指導者による公的な声明が、戦争が終結したことを裏付けている。例えば、ハンガリーのオルバーン・ヴィクトル首相は、米国を「主要な敵」と表現し、「ウクライナは財政的に存在しない国である」と述べている。
https://tass.com/world/1604249 https://www.nbcnews.com/politics/national-security/hungary-prime-minister-calls-us-adversary-leaked-documents-rcna79367
Since France, as a part of the surrender agreement, is blocking all further EU funding for Ukraine, it is game over. Polish news reports confirm this cut-off. フランスは降伏合意の一環として、ウクライナへのEUの資金提供をすべてブロックしているため、ゲームオーバーとなった。ポーランドのニュース報道では、この支援停止を確認しているという情報もある。
https://news.yahoo.com/polish-media-claims-france-blocking-082607662.html
MI6, describing Ukraine as a “CIA failed state capture,” says “France will deal with Germany aka The European Union (Soviets) to wind up Ukraine so we consider the Russo-Ukrainian Conflagration ended.” MI6【《英》軍事情報活動第6部】は、ウクライナを「CIAによる失敗した国家の捕獲」と表現し、「フランスはドイツ、別名欧州連合(ソビエト)と協力してウクライナを解体し、ロシアとウクライナの紛争は終結したと考える」と述べている。

“The German Federal Republic, the EU’s strongest economy, do not want their weapons to be used against Russia,” Polish intelligence says. The western part of Ukraine will become part of the Republic of Poland in October, they add. In addition, they say “NATO will fall apart in a year, max 2 years,” because Germany and France have agreed on a new security framework that will include Russia. MI6 agrees with this prediction. 「EU最大の経済力を誇るドイツ連邦共和国は、自分たちの武器がロシアに対して使われることを望んでいない」とポーランド情報機関は言う。ウクライナ西部は10月にポーランド共和国の一部となる、と彼らは付け加えている。さらに、ドイツとフランスがロシアを含む新しい安全保障の枠組みに合意したため、「NATOは1年以内、最大2年以内に崩壊する」とも述べている。MI6【《英》軍事情報活動第6部】もこの予測に同意。


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[キンバリー・ゴーグエンさん]ディープステートは、米ドルを暴落させれば、各国は中央銀行のデジタル通貨を使わざるを得なくなると考え、金融システムを破壊しようとしている / 暴落に対するパラディン氏の4つのアドバイス

竹下雅敏氏からの情報です。
 4月20日の記事で、キンバリー・ゴーグエンさんは中央銀行デジタル通貨(CBDC)の前段階である即時決済システム「FedNow」ですら、「それは決して実現しません」と言っていたことをお伝えしました。
 今回は、中央銀行デジタル通貨(CBDC)についてキンバリーさんが何と言っているかを紹介します。
 「彼ら(ディープステート)は、米ドルを暴落させれば、各国は中央銀行のデジタル通貨を使わざるを得なくなると考えています。」と記事に書かれているように、ディープステートは金融システムを破壊しようとしています。シリコンバレー銀行の破綻はその始まりです。
 「金持ち父さん 貧乏父さん」の著作で知られるロバート・キヨサキ氏は、“銀行危機は終わっておらず、次のフェーズでは、世界中の中央銀行が金利を引き上げた結果、デリバティブ市場が急落し、デリバティブに多額の融資をしている日銀が今後破綻する最大の金融機関となるだろう”と予想しています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。ホワイトハットレポートで知られるパラディン氏は、「企業および政府機関との契約のバックグラウンドを持つ法廷金融調査官です。」ということですが、「2023年3月のアップデート」の記事の中でパラディン氏は、“トランプですが、ご存じのように、彼の大統領在任中、私は光栄にも、何度も何度も彼から電話で相談を受けていました。彼は2度、私を最高裁判事候補に考えてくれたのですが、その話はまた別の機会に。”と書き込んでいます。
 「ホワイトハットレポート 下巻」には、パラディン氏による序文があり、“2012年2月16日は、ホワイトハットの記念日でした。デビッド・ジェームズ卿がロンドンの貴族院で歴史に残る演説を行い、FRB(連邦準備制度理事会および連邦準備銀行)が正貨準備(gold reserved)によって15兆ドルの不正行為を犯したことを明らかにしたのです。FRBはその正貨準備を所有しておらず、それは記述されたとおりに存在すらしていませんでした。その日は、現在「ホワイト・サーズディ(聖木曜日)」として知られています”と書かれています。
 歴史に残る演説をおこなったデビッド・ジェームズ卿は、ブラックヒースのジェームズ卿と呼ばれる人物です。
 コブラ情報の『光の勢力と闇の勢力』の中で、ポジティブグループに分類されている「テンプル騎士団員」は、“ファクション2(Faction 2)とか、たまにホワイトハットと呼ばれています。このグループは、ロスチャイルドによってほとんど壊滅させられた、古いヨーロッパ貴族を起源としています。彼らは米国(海軍)、英国、ヨーロッパ大陸に強い基盤を持っています。彼らの公式な窓口はブラックヒース卿です。現在彼らは、134ヶ国が協定を結ぶ新金融システムの創設に深く関わっています。彼らはポジティブミリタリーと協力しています。彼らの主な動機は連邦準備理事会を潰してロスチャイルド――彼らの仇敵――を破滅させることです。”と書かれています。
 これでホワイトハットのパラディン氏の素性が少しわかったと思いますが、パラディン氏は「まだの人は、生活必需品を買いだめして、現金も下ろしておくといい」とアドバイスをしています。ここまでは分かるのですが、“おもちゃの紙幣(不換紙幣)は間もなく無価値になる”ということに同意しながら、「私はおもちゃの紙幣は全部銀行に預けました」と言っているので、訳が分からないのです。
 「2023年4月アップデート」の記事では、パラディン氏の4つのアドバイスが出ています。最優先事項である「すべての負債を返済すること」のハードルが高いのです。現在、マイホームのローンが残っている人にとって、これは非常に厳しい条件です。残りの3つのアドバイスは最優先事項がクリアできれば何とかなりそうです。
 要するに、ディープステートが計画している米ドルの暴落が起れば、ほとんどの人は家を銀行に差し押さえられることになり、預金も紙くずになるので現物資産を持っていない人は一文無しになるのです。
 また、In Deepさんはこちらの記事で、「預金封鎖・財産税を免れるために、実物資産としてゴールドを持つという方法をすすめる人もいる。これはおすすめすることができない。なぜならば、ゴールドでもっていたとしても、いずれは通貨に換えなければ役に立たない。…しかし、預金封鎖・財産税が実施されているような状況で、金が自由市場で簡単に売買できるはずはない。」という一文を引用しています。
 このように米ドルの暴落は大混乱をもたらし、最大の被害者は一般の人々になるのです。自給自足が可能な人達以外は、負債の免除と引き換えに中央銀行デジタル通貨(CBDC)を受け入れるよりない事態に追い込まれるのです。
 しかし、もしもキンバリー・ゴーグエンさんの情報が正しければ、中央銀行デジタル通貨(CBDC)は実現しないということです。また、キンバリーさんはドルの暴落を防ごうとしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【キム・レポート2023.4.3】アヌは今回、ディープステートの窮地を救うために死から蘇ったのだろうか?|シリアでの儀式はアヌを蘇らせず、代わりにドラゴン騎士団のメンバーを何人か抹殺した|ディープ・ステートの$のクラッシュと中央銀行デジタル通貨の設置計画は、すべて死人を出すことを前提にしています|ホールオブレコードとアカシックレコードがひとつになったG.O.L.D.協定締結のためのすべてのステップが完了に近づいています!
引用元)
(前略)
このキム・ゴグエン氏による状況報告は、2023年4月3日にユナイテッド・ニュース・ネットワークで配信されたもので、UNNの購読者向けに公開されているものです。
(中略)

https://www.unitednetwork.tv/videos/03-apr-23-news
(中略)
ディープステートの誤った思い込み

1.彼らは、米ドルを暴落させれば、各国は中央銀行のデジタル通貨を使わざるを得なくなると考えています。ただし、その場合にも割り当て番号が必要で、主要統合通貨システム(Key Integrated Monetary System:KIMS)を経由する必要があります。
 
2.デジタル通貨を導入すると予想されている国の多くは、まだ電気すら通っていない地域が多いのです。だから、まだ実現しないのではないか、彼らは何をしているのでしょうか?
 
3.彼らは、どのような形であれ、中央銀行デジタル通貨を実装するためのインフラすら持っていません。彼らは、実際に世界中のグローバル通貨を運用するために持っていると言っている、いかなる種類のコンピュータプログラムも量子コンピュータも持っていません。
 
4.彼らはいつも、自分たちのシステムではない別の量子システムにおんぶにだっこでした。彼らは協定によってその使用を許可されていましたが、その協定は10年前に終了しています。唯一延長されたのはキム氏からの10年間で、昨年もその話をしましたが、それも期限が切れてしまいました。

(以下略)
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【キム・レポート2023.4.12】キムがJPモルガンに移した大量の現金はどうなったのか?|米国に到着した台湾人、中国に占領されると主張する|NSA、政府・軍部は依然として中国からの命令を受けている|中国ディープステート、国家元首のマッカーシーを売り込むのに大忙し|キムは中国のディープステートに約束『このままでは人民元を暴落させる』彼らは彼女の警告に耳を傾けるか?
引用元)
(前略)
このキム・ゴグエン氏の状況報告は、2023年4月12日にユナイテッド・ニュース・ネットワークで配信されたもので、UNNの購読者向けに提供されています。
(中略)

https://www.unitednetwork.tv/videos/12-apr-23-news-2
(中略)
銀行のコントロール

一言で言えば、1800年代後半から1900年代前半に銀行を作った人たち(一部)が、今銀行の支配権のほとんどを持っていて、その人たちが連銀を香港に移したいから、アメリカの銀行が全体として生き残ることを阻止しているのです。キム氏は2013年にそれを聞いています。彼らは米国をクラッシュさせたいが、連銀を解散させず、むしろ連銀を香港に移し、自分たちの支配下に置いて、そこから運営できるようにしたいのです。それゆえ、中央銀行のデジタル通貨に関する新しい協定を「記録の殿堂」に登録しようと繰り返し試みているのです。彼らは、これが良いアイデアだと世界に信じ込ませようとしている間、絶えずそれを行っているのです。
 
IMFと世界銀行、世界共通のデジタル通貨を提唱する論文を流通させる

さらには、IMFと世界銀行から、世界共通のデジタル通貨を作ろうという論文まで出回っています。それは決して実現するものではありませんが、現在、中国のディープステートにとって便利なツールであることが証明されつつあります。 彼らは今、「エリート」企業に新しいUSデジタルドルの財布を売りつけているのです。これはかなり詐欺的です。彼らはエリート企業からお金を盗んでいるのです。エリート企業は、決して使えないモノポリーのお金と引き換えに、本物のお金、米ドルを渡しているのです。そして残念なことに、中国人は今、お金がないので、そのお金を使って事業を運営しているのです。
(以下略)


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仏MedinCell 社によるイベルメクチンの有効性と安全性を確認した研究がやっと公開「長期間(28日)服用し続け、90%以上の有効性」「安全性も確認」〜 報道は黙殺し続ける

読者の方からの情報です。
変異株への効果や、
長期服用の安全性など知りたかった。
ポジティブな情報です。
(DFR)
 新型コロナ対策の切り札になるはずだったイベルメクチンについて、これまでのところ「興和による軽症者対象の臨床試験で有意な有効性が示せなかった」と報じられていました。4月19日、新たにイベルメクチンの有効治験の結果が出たとの公式発表がありました。フランスのバイオテクノロジーベンチャーであるMedinCell 社が 、デンマークのコペンハーゲンで開催された「欧州臨床微生物学および感染症会議」で、「Covid-19 予防におけるイベルメクチンの暴露後使用: 有効性と安全性の結果」と題する発表をしました。SAIVE試験と呼ばれる大規模な無作為対照研究「無作為化、二重盲検、多施設、並行群、プラセボ対照臨床試験」が行われたそうです。これは1月にすでにプレリリースされていたものですが、メディアは黙殺をしていました。kazuchan-coconeさんいわく「おお、Medincell社のSAIVEトライアルの結果がようやくPaperになって公開されたようです。」
 解説されたYurakusaiさんのツイートによると「施設クラスタ収束活用に道」とあり、顕著な効果があったと書かれています。シロウトなりに注目したのは次の箇所でした。「コロナウイルス量は2日目で最大量 これ以降効きが悪くなるのは薬でなくコロナの性質(変異種はさらに)のせいで、今までの治験で治癒期にある5〜6日後に服用しても有意差に至らない(中略)。 暴露疑い時に飲むことでリスク集団を保護」「毎日服用でだんだん血中濃度が高くなりますが、安全性も確かめられました。ほとんどが軽度。」ということで、初期に言われていたイベルメクチンの効能を裏付けたように思います。
 またkkkkkkさんが紹介されていた2023年1月の海外記事では、「SAIVE 研究の調査結果が、同じようにメディアで大々的に宣伝されないのはなぜですか?」「イベルメクチンについて肯定的なものをどこにでも掲載しようとすることは、ほぼ不可能」とあり、肯定的な研究結果が不当に隠され続けていることに抗議しています。
(まのじ)
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配信元)

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3月8日の国連報告書で小児性愛を進めるなど異常な性的アジェンダ 〜 国連が悪魔崇拝組織であることを隠そうとしなくなった

読者の方からの情報です。
 3月8日に出された国連報告書が問題になっています。やまたつさんの動画で簡潔に説明されていました。この報告書というのは「国際法律家委員会、国連合同エイズ計画、国連人権高等弁務官事務所が共同でまとめた、人権と刑法のバランスに関する報告書」で、「あらゆるものを人権という観点から見た意見」だそうです。やまたつさん曰く「人権を主張するあまりモラルが崩壊している状態」の報告となっているようです。例えば提言には「中絶に刑法を適用すべきではない」とありますが、この問題には胎児の殺人と見る中絶反対の意見と、胎児は母親の身体の一部であり母親の女性としての人権を優先すべきとみる中絶容認の意見があります。こうした問題は一律に決められるものではなく、ケース・バイ・ケースでヤマニヤマの観点から判断すべきと考えますが、国連の報告は左翼的な中絶容認の立場に寄っているそうです。
 この報告書で最も問題視されているのが「合意の上での性的行為」の項目で、国内法の性交同意年齢に関わらず、本人の行為を決定する権利と能力を反映すべきだという主張です。「(子供の)年齢、成熟及び最善の利益を十分に考慮し、差別のない保障に留意すべき」と書かれていました。つまり低年齢でもその子の権利として性行為を認めるべきと読めます。この点についてInvestment Watchの記事には「18歳未満の子どもたちが有意義にセックスに同意できると考えるのであれば、何歳までと考えるのだろうか?16歳?14歳?12歳?」という一文がありました。子供を守る観点に立てば個人差や人権を理由にこのような規定はすべきではない。「国連は小児性愛を認めた」との批判は当然だと思います。
 やまたつさんの解説では、他にも婚姻外の性交渉を認める、二次性徴抑制ホルモンの投与や男性・女性ホルモン治療、外科手術などの「トランスジェンダー治療」への刑事罰を無くし未成年への治療も認めるなど、国連の無軌道とも言える極端な性的アジェンダがありました。 
 国連の「瞑想の部屋」の管理者はルシス・トラストでした。今回の報告書は、国連が悪魔崇拝を隠そうとしなくなってきた表れのようです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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4.19 ド左翼活動家のような国連報告書
配信元)
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衝撃的な国連文書が明らかにした、グローバリストが全世界に押し付けようとする病的な性的アジェンダとは?
引用元)
(前略)
彼らは、自分たちの歪んだ価値観を地球全体に押し付けるまで、止めるつもりはないのです。(中略)これは、セクシュアリティ、ジェンダー、生殖の権利に関するすべての世界的な法律を同期させるための青写真です。 UNAIDSはこの文書の起草に関わった組織のひとつで、公式ウェブサイトでは、ある種の性的行為を禁止する多くの世界的な法律が「人権だけでなく、刑法の基本原則そのものを侵害している」と主張しています。 驚くべきことに、グローバリストがターゲットにしている法律の中には、大人が子供とセックスすることを禁止する法律が含まれています
(中略)
もし、18歳未満の子どもたちが有意義にセックスに同意できると考えるのであれば、どの年齢にあるべきと考えるのだろうか。
16歳なのか?
14歳か?
12歳?

ビル&メリンダ・ゲイツ財団は、子どもは生まれながらにして性的であり、10歳未満で「商業的性労働」について学ぶべきだと主張する非政府組織に毎年数百万ドルを寄付しています。
(中略)
文明社会であれば、女性や子どもを守ろうとするはずですが、私たちの社会では、女性や子どもを搾取し、虐待することに貪欲なのです
(以下略)

(DeepL翻訳機による)