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FOXニュースのタッカー・カールソン氏が語る「米ドルが基軸通貨でなくなるとどうなるのか?」 ~ますます多くの国が米ドルを拒否するようになり、 その米ドルが米国内に帰ってきて、通貨価値がさらに下落し、アメリカ全土の貧困を招くことになる

竹下雅敏氏からの情報です。
 FOXニュースのタッカー・カールソン氏が「米ドルが基軸通貨でなくなるとどうなるのか?」について、“ドルは世界共通であり、国際商取引として世界共通であるだけでなく、長期的な価値の保存先として世界共通で保有されていたのです。世界の中央銀行は、他のどの通貨よりもはるかに多くの米ドルを備蓄してきている。(28秒)…国外に多くの米ドルが流通していたため、国内でお金を借りるコストは低く保たれていたのです。(51秒)…また、アメリカ政府は、天文学的な負債を、明白な結果を招くことなく、積み上げることができたのです。(1分5秒)…しかし、それが終わってしまったらどうなるのでしょうか?(1分35秒) …ある指標によれば、ロシアは世界最大の資源経済国である。あ、そうですか。だから、必要となれば、物々交換もできるのです。だから、史上最高と言われた制裁を受けても、1年後の今、ロシアのルーブルは、対米ドルでウクライナ戦争前と同じ水準です。(5分30秒)…ロシアのウクライナとの戦争に対抗して、アメリカはロシアの中央銀行のドル準備高を凍結しました。誤解のないように言いますと、これはアメリカの資産ではありません。これは、ロシア中央銀行とロシア国民が所有するドルです。この差し押さえは、ロシアの銀行の倒産を引き起こし、ロシアの信用システムを崩壊させることを目的としていました。うまくいきませんでした。(6分25秒)…賢い外国人は、米ドルを捨て始めるのです。なぜか?(7分10秒)…アメリカ政府はあなたを不道徳だと非難して、あなたのお金をすべて没収するかもしれません。ロシアに対して実際にそれを行なったわけで。その結果、ドルは他の国々にとって、あまり魅力的でないものに見えてきた。そして、脱ドル化が始まりました。(7分40秒)…ますます多くの国が米ドルを拒否するようになるでしょう。その時、何が起こるか? その米ドルが米国内に帰ってきて、通貨価値がさらに下落する。それは、アメリカ全土の貧困を招くことになる。それは、経済的な崩壊、災害の後に必然的に起こる典型的な政治的、文化的な変動につながるでしょう。(12分40秒)”と説明しています。
 J Sato氏のツイートによれば、陰謀情報サイトDeagelは「ドル崩壊も予想していて、2025年のGDP予想」ではインドが躍進しています。
 “続きはこちらから”の記事でも、「インドルピーでの国際決済システムに世界18カ国の銀行が参加」ということで、世界全体で「ドルからの離脱」が進んでいることがよく分かります。日本はアメリカと抱合い心中するつもりなんでしょうかね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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エリエゼル・ユドコウスキー氏「超人的に賢いAIを構築した場合、現状と全く同じような状況で最も起こりうる結果は、文字通り地球上のすべての人が死ぬことだと予想」、イーロン・マスク氏「人工知能については、かなり慎重になるべきだと思います。私達最大の存亡の危機が何かと言えば、おそらくそれでしょう。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 イーロン・マスクとAI専門家を含む1125人は、高度なAI開発の6ヶ月間の一時停止を求める公開書簡に署名しました。非営利団体「Future of Life Institute」が発行した公開書簡は、強力なAIシステムは「その効果がプラスになり、そのリスクが管理可能であると確信できる場合にのみ開発されるべきだ 」と述べ、3月14日にOpenAIによって発表されたGPT-4よりも強力な技術の訓練を一時停止するよう求めています。
 この事に対し、2001年から人工一般知能の研究に取り組んできた研究者・作家のエリエゼル・ユドコウスキー氏は、タイム誌に発表した論説の中で、“私を含め、この問題に詳しい多くの研究者は、超人的に賢いAIを構築した場合、現状と全く同じような状況で最も起こりうる結果は、文字通り地球上のすべての人が死ぬことだと予想しています”と記し、政府や軍隊の例外を認めない「無期限かつ全世界的」な禁止令を提案しました。
 エリエゼル・ユドコウスキー氏は、「十分に知的なAIは、コンピュータの中に長く留まることはないでしょう。現代では、DNAの文字列をメールで送信すれば、研究所が要求に応じてタンパク質を生産してくれるため、最初はインターネットに閉じこもっていたAIが、人工生命体を作ったり、ポストバイオロジーの分子製造にそのままブートストラップしたりできるようになります。」とし、「地球上のすべての人が死ぬ」という予想は、“もしかしたらではなく、そうなるのは明らかだ”としています。
 こちらの動画でイーロン・マスク氏は、「人工知能については、かなり慎重になるべきだと思います。私達最大の存亡の危機が何かと言えば、おそらくそれでしょう。人工知能によって我々は悪魔を召喚しています。ペンタグラムと聖水を持った男性が登場する話では、彼は悪魔をコントロール出来ると確信している様ですが、上手くいきませんでしたがね。」と言っていますが、彼もエリエゼル・ユドコウスキー氏と同じく、高度な人工知能は人類がコントロールできないと感じているようです。
 スプートニクの記事では、「(人工知能に)卒業論文を書かせる例は後を絶たないでしょう。こないだは、女子小学生が宿題を代わりにやってくれるボットを作っていました。…人間が全く怠惰になって、勉強しなくなるというリスクはあります。」とありますが、これは一時的なもので、将来は教師も人工知能なのでこの手のインチキは通用しなくなるように思います。
 また、イーロン・マスク氏らが心配しているのは、私達の職が人工知能に奪われるというようなレベルのことではないわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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※全文はツイッターをクリックしてご覧ください


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【ルポ】転換点 AIは世界を、仕事をどう変える?
転載元)

© Sputnik / Olga Mashukova

イーロン・マスク氏をはじめ、実に多くの人工知能(AI)専門家がAIのトレーニングを少なくとも半年間は停止するよう呼びかけている。なぜAIの開発を止める、または逆に加速させる必要があるのか。AIに核ボタンを渡したらどうなるのか。ルーティンワークの一部をニューラルネットワークが担うことで人類は堕落するのか。スプートニクは3月31日にモスクワで開催のIT会議「TrueTechDay」を取材。こうした問いへの答えを探った。
 
モスクワのコンサートホール「MTS Live Hall」で開催されたIT会議はロシアの通信事業者MTSが主催。4つのホールで異なるテーマが掲げられ、並行して講演が行われた。同様の会議は同時にドバイ(アラブ首長国連邦)、アスタナ(カザフスタン)、トビリシ(グルジア)でも開催されており、主なテーマとして、AI、サイバーセキュリティ、プログラミング、ビジネス、マネジメントが取り上げられた。
 
会議では、さまざまなタスクを解決するための生成的モデルの応用、開発およびIT分野でのビジネスの拡大、ニューラルネットワークが普及した時代の負うリスクと責任などが話し合われた。

© Sputnik . Olga Mashukokva

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定年退職時の平均余命の仮定が、前年のモデルと比較して1.9%(6カ月)減少、英国の企業年金制度の債務が最大300億ポンド (約5兆円)減少する可能性 / アメリカでは2023年の遺産税の収入が、すでに過去のすべてを何倍も上回っている

竹下雅敏氏からの情報です。
 英国では約1,000万人が民間の確定給付型年金制度に加入しているということですが、ここ10年で最大の平均寿命の低下が起きているために、定年退職時の平均余命の仮定が、前年のモデルと比較して1.9%(6カ月)減少、英国の企業年金制度の債務が最大300億ポンド (約5兆円)減少する可能性があるとのことです。
 「CDCのデータにより、ワクチンを接種した男性は寿命が2.5年縮んでいたことが判明」という情報もあることから、年金制度の債務はさらに減少するものと思われます。
 2016年8月26日の記事で、“グローバリストは、懸命に人口の90%を削減しようと頑張って、戦争、ワクチン、GMO、農薬、ケムトレイル、人工地震、人工台風etc、頑張っているのですが、そんなことをする必要は無いのです。何もしなくても、アホな首相が1人居れば、人口の9割は自然消滅します”とコメントしました。
 また、2020年5月8日の記事では、“こうまでして「PCR検査」をしたくないとなると、やはり「集団免疫作戦」という建前で、「年寄りには死んでもらおう」という美しい日本、というか年金のための「人口削減計画」を実行に移しているとしか思えない。この後、ビル・ゲイツのワクチンの「強制接種」と、誰が予防接種を受けたかを追跡するための「デジタル証明書」の発行という予定でしょうか”とコメントしたわけですが、英国だけでなく日本政府も「超過死亡で年金に余裕が出てきた」と喜んでいるのではないでしょうか。
 それだけでなく、アメリカでは「2023年の遺産税の収入が、すでに過去のすべてを何倍も上回っている」とのことです。アメリカのこの3年間の「年間の平均超過死亡数は56万人」だということなので、“このままのペースが続けば、今年のアメリカの遺産税の歳入は、記録的なものとなる”とIn Deepさんは予想しています。
 もちろん、「この大量死の原因」は分からない事になっています。逆に分かっていることは、「アホな首相は1人ではなかった…」ということです。

追記)読者の方から、「CDCのデータにより、ワクチンを接種した男性は寿命が2.5年縮んでいたことが判明」の所は、“原文では2.5 decadesなので25年の間違い”だとの指摘がありました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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アメリカでは「最も裕福な人たち」も次々に亡くなっている可能性があることが、米財務省の「遺産税」歳入データで判明。そして、全体の「死の波」もまったく収まっていない模様
転載元)
(前略)
アメリカで、「 2023年の遺産税の収入が、すでに過去のすべてを何倍も上回っている」ことを、英デイリーメールが伝えていました。
(中略)
アメリカで、遺産税などの連邦税に関する歳入を司る連邦機関は、「アメリカ合衆国内国歳入庁」という機関で、アメリカでは、一般的に「 IRS 」と呼ばれているようです。
(中略)
遺産税の徴収を担当する内国歳入庁のデータをグラフ化したものを見ますと、「まだ 3月が終わったばかりなのに、遺産税の額が近年で最大」であることが示されています。
 
アメリカの遺産税(相続税あるいは贈与税)の歳入の推移

The biggest estate or gift tax collected in more than a decade
(中略)
このままのペースが続けば、今年のアメリカの遺産税の歳入は、記録的なものとなると見られます。
(中略)
ちなみに、アメリカのこの 3年間の年間の平均超過死亡数は 56万人です。3年間で、ではなく、毎年の平均数がです。
 
この大量死の原因にはふれません。書くまでもないことです。
ここからデイリーメールの記事です。太字はこちらでしています。

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[YouTube]ぽっちゃり猫の譜面

竹下雅敏氏からの情報です。
これは見事だにゃ~。
他にもいいのがいっぱいあるのにゃ。
(竹下雅敏)
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Sympawny no.4 (Chubby Cat)
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苫米地英人氏「コオロギを推進してる人たちとワクチンを推進した人たちは、大体同じですよね。…戦争をさらに悪化させてる人たちと同じですよね」 / 日本航空の子会社がコオロギパウダーを使った機内食を提供していることが発覚して炎上 / 粉末コオロギには別名がある

竹下雅敏氏からの情報です。
 ユーモア記事の延長としてご覧ください。コロナワクチン、マイナンバーカード、コオロギ。「難あり案件」の傍らには、いつもこの男の存在があるのです。
 2023年2月27日19時43分には、Wikipediaの「河野太郎」が「コオロギ太郎」に変わっていたという情報もあるくらいに、今やブロック太郎からの変態を遂げたコラ画像をよく目にします。
 こうした昆虫食に関して、苫米地英人氏は、“言えることと言えないことがあるんですけど、ものすごい単純に言うと、コオロギを推進してる人たちとワクチンを推進した人たちは、大体同じですよね。…戦争をさらに悪化させてる人たちと同じですよね。…オレらに「コオロギ食え」ゴキブリの粉末まで言ってる人いますからね。そして私たちを爬虫類扱いにしてるとしか思えない。…そういうこと言ってる人たち、あなたたちが爬虫類じゃないですか?ぐらいにボクは思うんで。普段ポリポリコオロギ食ってるから、オレらに勧めてんの?ぐらいに感じてるのが本音ですけど”と言っています。  
 「言えないことがある」と言っていましたが、「あなたたちが爬虫類じゃないですか?」という本質は、しっかりと言っているように思いました。
 “続きはこちらから”をご覧ください。こちらの記事によれば、日本航空(JAL)の子会社である格安航空会社ZIPAIR Tokyo(ジップエア トーキョー)」は、グリラスと提携してコオロギパウダーを使った機内食を提供しているとのことですが、ネット上で取り上げられ炎上しているとのことです。
 粉末コオロギの別名には、ドライクリケット、グラリスパウダー、シートリア、サーキュラーフードがあるようなので注意が必要です。外食の場合、知らない間にコオロギやゴキブリを食わされているということになりかねません。「中国各地でゴキブリを使った料理を提供する店が出現している」ということです。
 「ベナレスで死ねば解脱できる」という言葉があるのです。「ゴキブリを食べなければ解脱できる」という世界になってはいけない…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワクチン、マイナカードの次は「コオロギ食」… 専門家は「まず救うべきは農家、酪農家」
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
河野太郎デジタル大臣

「難あり案件」の傍らには、いつもこの人の存在がある。接種後死亡者が相次ぐコロナワクチンや、マイナンバーカードの「不都合な事実」を直視しようとしない河野太郎デジタル大臣。目下、SNSで拡散されているのは、その大臣がコオロギを口に運ぶ画像で……。
(中略)
「まともな食糧を確保することにお金を使わないで、どうして未知の部分があるコオロギを食べるという議論になってしまうのか。通常の感覚からすれば信じられない話ですよ」
 
そう憤るのは、元農水官僚で農業行政等に精通する東京大学大学院農学生命科学研究科教授の鈴木宣弘氏である。
(中略)
「本来であればまともな農業生産力を高め、国民に食料を供給できる態勢を整えて危機に耐えられるようにしなければならないのに、“牛乳搾るな”“牛殺せ”“米作るな”では、セルフ兵糧攻めをやっているようなものです。それでいてコオロギを食べようというのは本末転倒も甚だしく、正気の沙汰ではありません」
(以下略)
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