Home»時事ブログ»竹下氏からの情報 - ページ189

アーカイブ: 竹下氏からの情報

画像の出典: illust-ac

［Twitter］菌糸類🍄

＊雑学・アート, 竹下氏からの情報, 雑学・アート
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
これはスゴイ。別の次元から来た生命体なのかも。

追記：CGでした。騙されました。
（竹下雅敏）
————————————————————————
配信元）
Twitter 23/4/24
画像の出典: Wikimedia_Commons [Public Domain]

ブラックロック社の採用担当者セルジュ・ヴァーレー氏「大統領が誰であるかは関係ない。重要なのは、誰が大統領の財布をコントロールしているかだ。ヘッジファンド、ブラックロック、銀行。これらが世界を牛耳ってる。…これらの金融機関はすべて、政治家を買っている。」

, / ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 竹下氏からの情報, 軍事・戦争
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　ジェームズ・オキーフ氏が、世界最大の資産運用会社であるブラックロック社に関する爆弾ビデオを投下しました。
　ブラックロック社の採用担当者セルジュ・ヴァーレー氏は、“言っておくが、大統領が誰であるかは関係ない。重要なのは、誰が大統領の財布をコントロールしているかだ。ヘッジファンド、ブラックロック、銀行。これらが世界を牛耳ってる。…これらの金融機関はすべて、政治家を買っている。…１万ドルあれば、上院議員を買収できる。誰が勝とうか関係ない。彼らは私の支配下となる”と言っています。
　6分25秒では、“ウクライナはビジネスにとって良いことです。私たちは紛争を終わらせたくありません。…これが長引けば長引くほど、ロシアは弱体化する。…ウクライナ経済は小麦市場と密接な関係があります。世界の小麦市場です。これは、もしあなたが取引をしているのであれば、素晴らしいことです。ボラティリティ（変動性）は利益を上げる機会を生み出す。戦争はビジネスにはもってこいだ”と言っています。
　「ちなみにこのブラックロックのさらに大株主がヴァンガード。いずれもユダヤ大資本。そしてヴァンガードは株式非公開である。この2社が世界的に有名な誰もが知る大企業の株主1位2位となっており、文字通り世界を支配している。ヴァンガードの株主たちがこの世界のラスボスであり、人類の敵。」というツイートがありました。
　2022年1月24日の記事で紹介した動画『MONOPOLY - 世界は誰のもの？』では、“80％以上の株式を機関投資家が所有している…その機関投資家とは、先ほどお話したように、主に投資会社や銀行、保険会社などです。…その機関投資家はさらに大きな機関投資家に所有されています。このピラミッドの頂点に位置するのは…バンガードとブラックロックです”と言っていました。
　また、このとき紹介した『ブラックロックとバンガードという2大資産運用会社は、ビッグファーマとメディアを両方所有している』という記事には、“バンガードはブラックロックの筆頭株主でもあり、バンガードは世界最古の富豪一族の多くと直接的なつながりがある。…この二つに関係する家系は、ロスチャイルド家、ブッシュ家、英国王室、デュポン家、ヴァンダービルト家、ロックフェラー家である”と書かれていました。
　“続きはこちらから”をご覧ください。そのブラックロックですが、JP モルガン・チェースと共に、ウクライナ向けに「復興銀行」を設立するということです。“ウクライナにはインフラ、気候、農業の機会を提供する「開発金融銀行」が必要である”というのが、彼らの主張です。
　「戦争はビジネスにはもってこいだ」と言うわけです。国を破壊して儲け、復興支援でまた儲かる。騙された庶民のお金が彼らに吸い上げられるのです。ウクライナを支援している人は、騙されることを選択しているのです。その意味では、日本人が最も愚かだと言えるかもしれません。
　ロシアのラブロフ外相は、「ウクライナ紛争が解決する頃には、キエフは旧領土の喪失を受け入れており、西側主導のグローバリゼーションは消滅しているだろう」と言っています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元）
Twitter 



» 続きはこちらから
画像の出典: ハンター・バイデン Author:acaben [CC BY-SA]

米司法省はバイデン大統領の次男ハンター・バイデンが司法取引に応じ、税金未納と銃所持の不正を認めたことを明らかにした ～その背景にあるIRS職員と元CIA職員からの内部告発 ／ 2020年米大統領選挙が不正選挙だった決定的な証拠

, / ＊陰謀, アメリカ, 政治経済, 社会, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　6月20日、米司法省はバイデン大統領の次男ハンター・バイデンが司法取引に応じ、税金未納と銃所持の不正を認めたことを明らかにしました。
　及川幸久氏は動画で、“発端は2020年の10月14日、この翌月が大統領選挙…ニューヨークポストが世紀のスクープを出したわけですね。…ハンター・バイデンのパソコンに入っているデータ、そこに秘密のEメールだとか、画像とかがいっぱいあった（1分25秒）”と説明しています。
　2分15秒では、「世紀のスクープ」の5日後の2020年の10月19日に、51人のCIAの現職と元情報員たちが、“ハンター・バイデンのPC疑惑というのは、典型的なロシアの情報操作である”という書簡を共同で公表したために、「この件は一瞬にして消えた」と言っています。
　ところが2023年4月の記事『バイデン大統領の次男ハンターの疑惑で司法省が事情聴取へ』が、“内国歳入庁（IRS）でハンターに対する調査を監督する特別捜査官は先週、検察の犯罪捜査に対して政治干渉があったことを示唆する書簡を民主、共和両党の議会幹部に送付していた”と報じていたように、IRS職員と元CIA職員からの内部告発が出てきたのです。
　5分40秒で、“マイク・モレルという元CIA長官代理だった人です。…ブリンケンから、ハンター・バイデンのPCの件はロシアの偽情報だというふうに隠蔽しろというふうに言われ…モレルはそれを受けて、先ほどの51人のCIAの情報部員を集めて…ロシアの偽情報操作の書簡を作成したわけです”と言っています。6分50秒のところで、51人のCIA情報部員の顔写真が出ています。
　ただ、トランプ前大統領はこの件について、「腐敗したバイデンの司法省が、重い刑事責任を交通違反切符のように扱った」と批判しています。
　「何でハンター・バイデンはペドで起訴されないのであろう？」というのが、誰もが感じる疑問です。「ハンター・バイデンは、軽犯罪の税金に関する罪を認めることで合意に達し、父親の再選運動中に刑務所に入ることなく、政治的に爆発的な起訴となる可能性があることを回避した」という説もあります。
　“続きはこちらから”をご覧になると、2020年米大統領選挙が不正選挙だった決定的な証拠が出ています。こうした重大事件はすべて無視するつもりなのでしょうか。
（竹下雅敏）
————————————————————————
2023.6.20【速報】ハンター・バイデン刑事告訴を認めることに合意【及川幸久−BREAKING−】
配信元）
YouTube 23/6/20
————————————————————————
配信元）
Twitter 

※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

» 続きはこちらから
画像の出典: Wikimedia_Commons [Public Domain] & Author:State_Emergency_Service_of_Ukraine [CC BY]

ウクライナの反転攻勢が失敗したことから目を逸らせるために破壊されたカホフカ水力発電所ダム 〜 劣等人種の命を配慮すべきだとは考えない西側諸国

竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　「ウクライナ紛争」は、2022年2月24日にロシアがウクライナに侵攻したことから始まったことにされています。しかし、2022年11月24日の記事で紹介したように、国連平和維持活動の政策責任者を務め、NATOではウクライナ支援プログラムにも参加したジャック・ボー（Jacques Baud）氏は“ロシアが「特別軍事作戦」を開始する前から戦争は既に始まっていた。ロシアの介入を完全に違法なものとするために、西側諸国は戦争が実際には2月16日に始まったという事実を意図的に隠した”と主張していました。
　ちきゅう座に、ジャック・ボー氏のインタビューの和訳が出ていたので転載させていただきました。記事は少し長めですが読みやすく、時事ブログがこれまでお伝えしてきた事柄を再確認することができます。
　インタビューの中で興味深かったのは、「敵を過小評価するという、戦争において犯しうる最悪の過ち」を、西側の主流メディアが犯し続けたために、ロシアは、自分を実際よりも弱く見せる「偽情報」を出す必要がなかったと言っている所です。
　6月3日にゼレンスキーは、“ウクライナは反攻作戦を実施する準備が完了している”と述べたのですが、6月6日にはドニプロ川にあるカホフカ水力発電所のダムが破壊されています。ウクライナの反転攻勢が失敗したことから目を逸らせるためだと考えられています。
　ジャック・ボー氏は、「西側諸国の方は、面目を失わずに解決策を見つけ出すために、成功に見えるような何かを見ようと焦っています。」と言っています。そのためには、ダムを破壊するようなことまで平気で出来るわけです。その理由は、“誰もウンターメンシュ（劣等人種）の命を配慮すべきだとは考えない”からだということです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ウクライナ紛争：元スイス陸軍大佐/戦略アナリスト・ジャック・ボー氏に訊く 『内政上、ゼレンスキーが置かれた状況はきわめて不安定』
転載元）
ちきゅう座 23/06/16　グローガー理恵
はじめに

マスメディアでは決して取り上げられることのないジャック・ボー氏のインタビューを和訳してご紹介させていただく。

戦略アナリストである、見識豊かなジャック・ボー氏が語る、洞察に満ちたウクライナ戦況の分析は、この戦争で実際に何が起こっているのか、その事実を探る上で非常に役立つ情報だと思う。

原文（独文）へのリンク：

https://zeitgeschehen-im-fokus.ch/de/newspaper-ausgabe/nr-8-vom-24-mai-2023.html#article_1516

ジャック・ボー氏について

ジャック・ボー(JacquesBaud): スイス人。ジュネーブの国際関係大学院で計量経済学の修士号と国際安全保障の修士号を取得し、スイス陸軍の大佐を務めた。スイス戦略情報局に勤務し、ルワンダ戦争時の東ザイールの難民キャンプの安全確保に関するアドバイザーを務める（UNHCR–ザイール/コンゴ、1995-1996年）。ニューヨークの国連平和維持活動局（DPKO）に勤務し（1997-99年）、ジュネーブの国際人道的地雷除去センター（CIGHD）および地雷対策情報管理システム（IMSMA）を設立した。国連平和活動におけるインテリジェンスの概念導入に貢献し、スーダンで初の統合型国連合同ミッション分析センター（JMAC）を率いた（2005～06年）。ニューヨークの国連平和維持活動局平和政策・教義部（2009～11年）、安全保障セクター改革・法の支配に関する国連専門家グループの責任者を務め、NATOに勤務した。

*　　*　　*　　*　　*　　*　　*

– スイスのメディア“Zeitgeschehenim Fokus (注目の時事問題）”から–

　内政上、ゼレンスキーが置かれた状況はきわめて不安定

《ウクライナは2022年6月以来、11回の兵力動員をした状況にある》

〈2023年5月24日〉

インタビュアー：Zeitgeschehenim Fokus のトーマス・カイザー(ThomasKaiser)氏

インタビューされる人：ジャック・ボー(JacquesBaud)氏

写真：ジャック・ボー氏
[Source:Zeitgeschehen im Fokus]

トーマス・カイザー：我々のメディアには、プーチンの目標はウクライナを破壊して、そこで権力を握ることであったということが何度も述べられています。

ジャック・ボー：それは間違っています。　プーチンはそんなこと一度も言っていませんし、作戦方法が、それが目標でなかったということをはっきりと示していますし、今日においても、同じことが言えます。

このような主張は、陰謀論的なメディアに何度も出てきますが、これは誤りです。これは、2022年2月24日のウラジーミル・プーチンの演説に由来するものです。

彼はウクライナ軍に向かって、「ウクライナ軍はウクライナ政府にではなく、ウクライナの国民に誓いを立てたということを思い出して、命令を拒否して武器を捨てるように要求する」と呼びかけました。彼の言葉はこうでした：『私はあなた方に、彼らの犯罪的な命令を遂行することを拒否するように求めます。直ちに武器を捨てて家に帰るようにと要求します。これは、ウクライナ軍に属する人でそのように行動する人は、敵対地帯から自由に離れて自分たちの家族のもとに戻ることができるということを意味します。」¹

ロシアがウクライナに介入した理由は、2014年以降のキエフ当局によるロシア系少数民族への虐待です。それには、一般市民への扇動的攻撃（これによって、この期間に1万人の市民が殺された）、ウクライナ保安庁（SBU）による拷問、² 差別法律（我々のメディアによって支持された）、その他の暴行が含まれます。2022年２月、ロシアの意図は、2021年3月のゼレンスキーによるクリミアと南部の奪還決定後に、攻撃に晒されたという住民を護ることでした。³

さらに、観察されることは、2022年6月にウクライナ軍のすべての装備が破壊された後、ゼレンスキーが欧米の兵器を要求し始め、ウクライナが軍事力を西側諸国に依存し始めたということです。⁴ 夏の終わりには、最初の大きな粛清の波が起きました。2022年７月17日、ゼレンスキーは、“裏切りと敵との協力”という理由で、交渉を主張した ⁵ 官僚や治安庁のメンバーに対する、651件の捜査をするように指示しました。2022年の末には、人的損失が膨大になり、ウクライナが強制徴用を始めなければならない時でしたが、ゼレンスキーは2023年のはじめに、再び大規模な粛清を遂行しました。

また、我々のメディアは、ウラジーミル・プーチンによって表明された”非ナチス化”という目標について触れ、それはヴォロディミール・ゼレンスキーの打倒を求めることに関するものであると主張し、その際、ヴォロディミール・ゼレンスキーはユダヤ人であるからナチスではないと指摘しています。

しかし、ここでも我々のメディアは虚言しています。もちろん、ゼレンスキーはナチスではありません。しかし、ウラジーミル・プーチンは、現在のウクライナ当局を呼ぶのに、決して“ナチス”という言葉を述べません。その代わりに、彼は”ネオナチ”という言葉を使っています。私は、”ナチス”はドクトリンであり政治的イデオロギーであり、”ネオナチ”はドクトリンではなく、むしろ社会的行動であるということに注意しています。その他の点で気づくことは、我々のジャーナリストの多くが、ウクライナのネオナチの思想に対して一度も疑問を呈することなく、それを伝えているということです。

しかも私は、モスクワがゼレンスキーを打倒する意思をもっているとは思いません。現在、確かにゼレンスキーは、ロシア人よりも彼の周囲環境を恐れています。

今日のウクライナにおいては、同様な緊張状態が観察されます。言い換えれば：国内においてゼレンスキーには安定した支持がないのです。対外的にも、ゼレンスキーへの支持に疲れが出てきているのが見られます。彼が約束した ⁶、2022年の夏の大規模な反攻作戦は秋に延ばされ、それから冬に延ばされ、今度は2023年の春へと延期され、これも恐らく2023年の夏へと延期されることになるのでしょう。ゼレンスキーは、ますます多くの兵器と弾薬を要求していますが、欧米にとって、これらを供与することは、尚いっそう困難になっているのです。ゼレンスキーはますます信用できなくなるし、これはモスクワにとってかなり有利な状況です。

» 続きはこちらから
画像の出典: pixabay

NHK“東京23区に4000あまりある屋外公衆トイレのうち「女性専用」が無いところが少なくとも6割以上にのぼる”

/ ＊社会, 日本国内, 社会, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　NHKは、“東京23区に4000あまりある屋外公衆トイレのうち「女性専用」が無いところが少なくとも6割以上にのぼることがわかりました”と報じています。
　荒川区議の小坂英二氏は、「荒川区立の屋外公衆トイレ82ケ所のうち、53ケ所が女子専用トイレ無し！」とツイートしています。「誰でもトイレ」に女子トイレの機能を兼ねている事例が14ケ所と、設置から数十年が経過したとても古い男女兼用トイレが39ケ所で合計で53ケ所だということです。
　「公衆トイレなどの建築物は原則、敷地面積の2％を超えてはならないと法律で定められています。そのため、限られた敷地にトイレを設置する際、男女共用のバリアフリートイレを優先的に配置。結果として女性専用の数が限定的になっている」ということらしいのですが、“敷地面積2%超えちゃだめという法律で動けないなら、その法律を変えればいいんじゃないの？”というのが正解に見えます。
　小坂英二氏は、女子トイレに来た、身体的男性の自称トランスジェンダーへ対応を、小田急電鉄と東京メトロに問い合わせたところ、「ユニバーサルトイレを使うよう声掛けする。拒否されたら女子トイレ使用は止められない。」との返答だった。「変質者が女装すらしなくても、女子トイレにも入れる環境を意味します。」とツイートしています。
　“続きはこちらから”をご覧ください。NHKによれば、「公衆トイレで多いのが盗撮による被害」だということで、“芳香剤やサニタリーボックスなどに小型のカメラが隠されているケースもあり…便座の裏にカメラが隠されていることも多く、注意が必要だ”と報じています。
　「法案通る前に言えよ」「ジェンダーレスを推しながら女子専用トイレ無いとか論理破綻してるなこいつら」というNHKへの批判は当然です。　
（竹下雅敏）
————————————————————————
配信元）
Twitter







» 続きはこちらから
1 … 180 181 182 183 184 185 186 187 188 189 190 191 192 193 194 195 196 197 198 … 2,834