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アーカイブ: 竹下氏からの情報

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アメリカで人為的な食糧危機を引き起こそうとしている様子「現在アメリカはショップの棚が空だったりする…今旧ソビエト連邦のようになった」 ～アメリカからの輸入に多くを頼っている日本の不安

/ ＊政治経済, アメリカ, 日本国内, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　古舘伊知郎氏が食糧安全保障を中心に、“60年代に遡って問題を解説”しています。3分33秒以降が日本の安全保障に関する話題です。
　“日本の食糧自給率はカロリーベースで37%と言う危機的状況（5分10秒）にある。ウクライナ戦争前の段階で、日本政府が買い付けた輸入小麦を製粉会社に売り渡す際の価格が、既に17.3％も上がっていた。エネルギー価格の高騰、金融緩和で円安が進んでいることが背景（6分15秒）にある。
　アメリカからの農産物輸入総額は１兆6400億円。日本は小麦の自給がほとんどできていない。小麦は北米（アメリカ、カナダ）からの輸入（6分45秒）に頼っている。大豆も74.8％をアメリカから輸入している。
　我々は目の前にスマホと食料があれば安心する。ところがある時、一瞬にしてテーブルから食糧が無くなり、スマホだけあって生きて行けるかという話（15分17秒）です。”と言っています。
　河添恵子氏の動画の冒頭をご覧ください。“スーパーマーケット、空の棚”で検索すると、画像がいっぱい出て来る。“数日以内でこんな風になっていた”ということです。
　3分10秒で、“現在アメリカはショップの棚が空だったりする。これは社会主義共産主義政府が生活の様々なものを操作し、制御しようとしている時に生じる多くの問題の一つだ。これは旧ソ連での日常だった。ソ連の店舗の棚はほとんど空だった。かつてのアメリカはスーパーの食品棚の品ぞろえが豊富で、世界の羨望の的だったが、今旧ソビエト連邦のようになった。”と言う一般人のコメントを紹介しています。
　動画の後半を見ると、河添恵子氏はアメリカのこうした状況を、ディープステートがサプライチェーンを混乱させることで意図的に引き起こしていると見ているようです。
　“続きはこちらから”の記事の冒頭にリンクされているZeeMapsをご覧ください。「食品関連火災・ハッキング・閉店マップ」ということですが食料品店、フードパントリー、農場/動物、穀物・サイロ、工場設備、ハッキングの項目をチェックすることができます。
　この地図を見ると、アメリカで人為的な食糧危機を引き起こそうとしている様子が窺えます。アメリカで食料の混乱が起きた時に、アメリカからの輸入に多くを頼っている日本が安泰だと思う人は居ないでしょう。
（竹下雅敏）
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世界に食糧危機が。日本の家庭でもその影響が出始めている。今、知っておいて欲しい問題を古舘が提言。
配信元）
YouTube 22/6/20
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【河添恵子】2022年アメリカで食糧危機がついに本格的に！？バイデン政権の影響！？.
配信元）
YouTube 22/6/20

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「トランスヒューマニズムの内部告発者」として非常に有名なキャリー・マディ博士の乗った単発機が墜落 ～事故を装った犯罪か

＊事件, アメリカ, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　キャリー・マディ博士の乗った単発機（エンジンを1基だけ搭載する航空機）が墜落したという速報が入りました。幸いな事に、“脚の骨折と椎骨の損傷の可能性がありますが、安定しています”とのことです。
　“続きはこちらから”の記事の引用元によれば、“大手航空会社や小型機のパイロットの見解は、フロリダから戻る最初のフライトで墜落していないことから、墜落はエンジンや機体への妨害工作ではない”ということです。
　アメリカ連邦航空局（FAA）の情報筋は、“もし反対の証拠が見つかったら私に通知すると言っている”ということですが、こちらのBBCの2013年の記事によれば、“英国企業が、高周波パルスを利用して自動車の電子システムを「混乱」させ、エンジンを停止させる「RFセーフストップ」技術のプロトタイプを発表した”とあります。
　この技術の主な用途は、“軍用に、停車を拒否する車両から機密の場所を守るための非殺傷兵器として使用されるだろう”と言うのですが、これを飛行機に使用すれば非殺傷兵器ではありません。
　また、“しかし、この装置は電子システムに作用するため、すべての古い車両に有効であるとは言えないことを認めた。「確かに、1960年代のランドローバーなら、止められない可能性が高い」”と書かれているのですが、現在では電子システムを使用していない車がほとんどないように、ほぼ全ての飛行機も電子制御なのではないかという気がします。
　こうした事から、“フロリダから戻る最初のフライトで墜落していないことから、墜落はエンジンや機体への妨害工作ではない”という見解を、私は支持しません。恐らく事故を装った犯罪だと思います。
　キャリー・マディ博士は、「トランスヒューマニズムの内部告発者」として非常に有名な女性ですが、こちらの動画「人類 2.0 - 医師の警告 新しいワクチン」を、ぜひご覧ください。
　キャリー・マディ博士は、動画のインタビューで、“このタイプのワクチンにはトランスフェクションと呼ばれるテクノロジーが使用されます。これは作物の遺伝子操作に使われるのと同じテクノロジーです。遺伝子操作された果物や野菜はもう子孫を残す力がありません。…それと同じことが人間で起きるのかもしれません。”と言っています。
　また、ルシフェラーゼとビル・ゲイツの特許について尋ねられたキャリー・マディ博士は、“ビル・ゲイツは私たちが「ニュー・ノーマル」に戻る前に少なくとも70億人、人類のほぼ全員にワクチンを接種するつもりだと言っています。…彼は皆に烙印を押すつもりなのです。ワクチン接種証明としてあなたの皮膚下に目に見えない「タトゥー」が刻まれます。スマホか他の機器を使えばそれを読み取ることができるのです。…彼らはハイドロジェルとナノテクノロジーを利用します。これはDAPRA（防衛先端研究プロジェクト機関）が発明したものです”と答えています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Telegram 
【速報】トランスヒューマニズムとVAXの内部告発者であるキャリー・マディ博士が自家用機で墜落...現在手術中です回復を祈ってください!!!!


CARRIE MADEJの最新情報：キャリーの最新情報
 
キャリー
脚の骨折と椎骨の損傷の可能性がありますが、安定しています............。


キャリー・マディ博士を守るお祈りをお願いします。
現在、彼女を知る関係者の話として、彼女が飛行機事故（小型のパイパー機）に巻き込まれ足を骨折し、脊椎を損傷したとのことです。
彼女は現在手術中であると思われる。
これを報告しているメディアソースはまだありませんが、これは直接の接触によるものです。
手術後の状態などはまだわかりません。
どうかご無事でありますようにお祈り申し上げます。
詳細は後日お知らせします。

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NATOが新たに採択する「戦略概念」で、初めて中国にも言及する方向になっている ／ スプートニク「日本は中国や北朝鮮といった隣国の敵になる可能性があるが、それは、日本領内に、これらの国にとって脅威となる米軍基地や米軍部隊が配備されているからである」

/ ＊政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報, 軍事・戦争
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竹下雅敏氏からの情報です。
　NHKニュースによれば、NATOの首脳会議に日本の総理大臣として初めて出席する岸田総理大臣は、日本の防衛力を抜本的に強化する方針を伝え、国際社会の最大かつ共通の戦略課題は中国だと指摘するようです。
　“NATOが新たに採択する「戦略概念」で、初めて中国にも言及する方向になっている”と言うことなので、会議をする前からNATO首脳会議の中身は決まっているわけです。
　“続きはこちらから”の動画で三橋貴明氏は、“今日本は代理戦争やる実力すらないから、とりあえず防衛費増やせ、武器買え、空母買え。その時に（アメリカが）どうするかというと、代理戦争をさせる。別のやつに中国と戦わせればいいんです。…つまりはアメリカとしては、中国と日本がですね、ガチガチやって核ミサイル飛んできたって、どうせ東京じゃないかということで。…ウクライナは、核保有国のロシアと戦っている事実上アメリカとかNATOの代理戦争みたいなもの。それが東アジアをやろうとした時に、日本以外にできる国はないよね。ウクライナの立場になる国はない。日本国民は核うたれる可能性を感じつつ中国と戦うっていうのが一番、アメリカにとって一番都合が良いんです。”と言っています。
　スプートニクは、“日本の近隣諸国には、日本と軍事紛争を起こすための根拠などない…尖閣諸島や竹島問題など、それほど深刻でない領土問題は存在しているが、それらは戦争の引き金となるようなものではなく、話し合いによって解決しうるものである。”とし、“日本は中国や北朝鮮といった隣国の敵になる可能性があるが、それは、日本領内に、これらの国にとって脅威となる米軍基地や米軍部隊が配備されているからである。”と指摘しています。中国、北朝鮮、ロシアの脅威はアメリカなのであって日本ではないという訳です。
　“古い政治的対立が再燃すれば…日本にとっては必要のない戦争に参戦せざるを得なくなる。…日本の自衛政策は…地域でくすぶる紛争を平和的に解決するための外交的努力に基づくべきだ”と言っています。
　こうした状況を考察すれば、日本は憲法９条のおかげで守られてきたことが分かります。東アジアで、中国との代理戦争を日本にやらせたいアメリカは、先に日本の憲法改正をさせなければならないからです。
　このことから分かるように、今回の参院選では改憲・創憲派の政党には票を入れてはいけないのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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岸田総理　NATO首脳会議に出席へ　日本の総理として初　対中国で連携強化を表明へ(2022年6月29日)
配信元）
YouTube 22/6/29
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首相 中国対応強化でNATOとの協力内容まとめた文書大幅改訂へ
引用元）
NHK 22/6/29
スペインを訪れている岸田総理大臣は29日、NATO＝北大西洋条約機構の首脳会議に出席し、中国への対応を強めるため、NATOとの具体的な協力内容をまとめた文書を大幅に改訂することを確認する見通しです。
 
スペインのマドリードを訪れている岸田総理大臣は、日本時間の午後から開かれるNATOの首脳会議に日本の総理大臣として初めて出席します。

この中で岸田総理大臣は、日本を取り巻く安全保障環境が厳しさを増していることを踏まえ防衛力を抜本的に強化する方針を伝えるとともに、自由や法の支配など価値観を共有する国々との安全保障での協力を強めていく方針を示すことにしています。
（中略）
そのうえで、国際社会の最大かつ共通の戦略課題は中国だと指摘し、NATOが新たに採択する「戦略概念」で、初めて中国にも言及する方向になっていることへの支持を表明するものとみられます。

さらに中国への対応を強めるため、日本とNATOの具体的な協力内容をまとめた文書を大幅に改訂することを確認し、サイバーや海洋安全保障など新たな分野での協力を進展させる方針で一致する見通しです。
（以下略）

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画像の出典: Author:U.S._Secretary_of_Defense [CC-BY] & pixabay

米軍の戦闘能力をわざわざ棄損するようなワクチン接種を強制するロイド・オースティン米国防長官 〜 これからの戦争はAI（人工知能）とドローン、ロボット兵士が主力に？

, , / ＊軍事・戦争, アメリカ, 竹下氏からの情報, 軍事・戦争
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竹下雅敏氏からの情報です。
　米軍のCOVID-19ワクチン義務化の遵守期限が6月30日に迫るなか、陸軍のワクチン接種率は米陸軍当局が公表している96％よりかなり低く、「12万人の兵士がまだワクチン接種を受けていない状態」だということです。
　米陸軍のウェブサイト上の記事によれば、“米国陸軍は、468,459人の現役兵士がCOVID-19の予防接種を受けたと発表…この数字は、少なくとも1回のワクチン接種を受けた現役部隊の98%に相当し、96%（合計461,209人の兵士）が完全にワクチン接種を受けている。”ということになっているのですが、実際にはワクチンを接種していない兵士の数はかなりのもので、匿名を条件に内部告発をした現役の陸軍高官は、国防総省は依然としてワクチン接種を受けていない兵士を分離する計画だが、それを実行に移すと「戦闘不能」になってしまうため、“兵士を分離するのを延期すること”になるだろうと言っています。
　冒頭のツイートの書き込みによると、添付されている動画は、2021年9月のものだということですが、“昨夜、国防長官が全ての現役軍人にメールを送った。「午前10時までに、ワクチン接種を済ませること。さもなければ、軍事裁判所に送る」という内容だ。早速、F-22のパイロット12名が退職した。世界で最も優秀な、訓練されたパイロット達だ。つまり、12機の数十億、数百万ドルの飛行機が飛べなくなる。…そして、16名のB-52爆撃機のクルーも退職した。これは、たった2つの空軍基地での出来事にすぎない。…だから、未だにワクチン強制接種に反発しない愚か者達、未だに黙っている者、ワクチンを支持している者達は、我々を窮地に追い込んだ責任を負うべきだ。我々は、途方に暮れている。…こうした状況は、どのマスコミも報じることがない。そうした情報は遮断され、情報統制が行われるに違いない。だが、今こそ、人々を目覚めさせなければならない。皆さん、早く準備を始めるべきだ。そこでのんびりしている貴方も、もはや、米国の生活は、もうのんびりできなくなるはずだ。…”と言っています。
　ロイド・オースティン米国防長官の経歴は、“最終階級は陸軍大将。…退役後は大手軍需産業であるレイセオン・テクノロジーズの取締役に就任し、2017年9月18日からは大手鉄鋼会社ニューコアの取締役となった。…2018年5月29日、医療サービス大手のテネット・ヘルスケアの取締役に就任”ということで、完全に軍産複合体の人間です。
　彼らが何故、米軍の戦闘能力をわざわざ棄損するようなワクチン接種を強制するのかですが、恐らくこれからの戦争はAI（人工知能）とドローン、ロボット兵士が主力となり、多くの軍人は要らないと考えているためでしょう。
　“続きはこちらから”の動画は、おまけです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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独占：内部告発者は、12万人の兵士がまだワクチン接種を受けていない状態で、陸軍は6月30日の期限をずっと先に延ばすかもしれないと述べています。
引用元）
Children's Health Defense 22/06/22
（前略）
米軍のCOVID-19ワクチン義務化の遵守期限が6月30日に迫るなか、米陸軍当局は、ワクチン未接種の隊員はごくわずかであると公言し、96％以上の隊員が完全に接種済みであると報告している。

しかし、陸軍のワクチン接種率は実際には96％よりかなり低く、陸軍がこの期限を実施した場合、最大12万人の軍人の損失により「戦闘不能」になると、上級レベルの情報にアクセスできる現役の陸軍高官が The Defender に語った。

匿名を条件に語ったこの関係者によれば、陸軍は6月30日の期限をもっと先に延ばすことを強く検討しているが、今度の期限が近くなるまで、あるいは期限が過ぎてからも、日付変更を発表することはないだろうとのことだ。
（中略）
「陸軍は12万人の兵士を分離できないことを知っている」と内部告発者は主張している。“戦闘不能”になってしまうからだ。このことも、実際の数字が厳しく守られてきた理由だという。
（中略）
「国防総省は、あまりにも多くの軍人が拒否しており、それについてできることはあまりないことを知っている」と内部告発者は語った。
（中略）
これとは別に、マット・ゲッツ下院議員（フロリダ州選出）は先週、国防総省に対し、米軍のあらゆる部門から除隊したすべての兵士を、同じ階級、手当、後払い給与で復職させるよう要求した。
（以下略）
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配信元）
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