Meow Ali..🐈🐾🥊🥊😅 pic.twitter.com/1cSDx6knBi
— 𝕐o̴g̴ (@Yoda4ever) July 28, 2022
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統一教会と政府自民党との関係をウヤムヤにするため全面協力のNHK 〜 実はNHK自体に壺疑惑があるのではないか
山崎雅弘氏が、NHKにフォーカスして統一教会の問題をツイートされています。「自民党と統一教会の繋がりをウヤムヤ幕引きにするシナリオ」に沿って、メディア、特にNHK、朝日新聞、毎日新聞が自民党と政府の責任逃れの詭弁を無批判に垂れ流し、「言い訳拡散装置となって」全面協力をしています。とりわけ「国民から強制徴収した金で運営される公共放送のNHKは、金を払った国民を裏切って、前代未聞の政治スキャンダル隠蔽に加担」していることが国民の怒りを買っているように見えます。そして「国民の知る権利より支配層の権力維持が大事。国民が金を払って支える理由がない。」とも述べておられますが、これはこと統一教会だけでなく、ロシア・ウクライナ紛争や新型コロナ・ワクチンでも同様で、徹底してNHKが奪ってきたものは、まさしく国民の知る権利でした。
さて、山崎氏は「NHKが自民党と政府に全面協力」と善意に見ておられますが、受信料への異常な妄執、電通と不可分のNHK、実はそれ自体が壺なのではないかと思えるのです。
#山本太郎「NHKはミヤネ屋と比べて統一教会報道に腰が引けてる。NHKの記者の方自身が頷くくらい。現場の方々には罪は一切ない。全部上層部が悪い。」#水道橋博士 「選挙中、テレビ朝日クルーと20時間一緒にいたがそれ1秒も放送にならなかった。『申し訳なかった』とすごい長い手紙をもらいました」 pic.twitter.com/WDST607LmL
— れいわ新選組若者勝手連 #保育教育無償化 #奨学金チャラ (@reiwawakamono) August 5, 2022
自民党と統一教会の繋がりをウヤムヤ幕引きにするシナリオが大体見えてきた。
— 山崎 雅弘 (@mas__yamazaki) August 4, 2022
【1】岸田首相と官房長官が「党として/政府としてコメントしない、各政治家がそれぞれ説明することが大事」という一見もっともらしいが実際は自民党と政府の責任逃れの詭弁を発する。【2】NHKと朝日新聞、毎日新聞などが pic.twitter.com/SdZqD6Wdf2
(続き)それを無批判垂れ流しで拡散して、そうかなと錯覚する空気を社会に醸成する。【3】各政治家が「知らなかった」「自分は関係ない」「回答は差し控える」などの詭弁ではぐらかす。【4】NHKと朝日新聞、毎日新聞などがそれを無批判垂れ流しで拡散。【5】本質がぼかされ、ウヤムヤ幕引きの流れに。 pic.twitter.com/5vW8gGhk0B
— 山崎 雅弘 (@mas__yamazaki) August 4, 2022
(続き)このウヤムヤ幕引きのシナリオは、NHKと朝日新聞、毎日新聞の全面協力があって初めて成立する。
— 山崎 雅弘 (@mas__yamazaki) August 4, 2022
国民から強制徴収した金で運営される公共放送のNHKは、金を払った国民を裏切って、前代未聞の政治スキャンダル隠蔽に加担。有料読者を裏切ってそれに加担している朝日新聞と毎日新聞の罪も重い。 pic.twitter.com/PXYgVG7hRS
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[Twitter]寸劇のような逃走劇
🤣寸劇なのかな???🫣 pic.twitter.com/bP8kzLYEyX
— 💞Chachapom💞 (@I7qjNfNubIAD1J8) May 30, 2022
昆虫食は哺乳類には適さないらしい 〜 昆虫に含まれる「キチン」など安全に消化できない成分がある
いや、フリーズドライの粉末だったらGでもコオロギでもイケるのでは?と期待しておられる方に悲報でございます。どうやら昆虫に含まれる「キチン」という成分や「変成ステロイド、特にエクジステロイド」は、哺乳類の食には適さないそうなのです。「鳥のみが安全に昆虫を処理できます。」とか。これらの成分は様々な病気の原因になるとあります。
けれども信州の方では昆虫を食べるではないか?という疑問も湧きます。蜂の子、イナゴ、ザザムシなどなど。もっともこれらは「珍味」つまり珍しい食べ物として親しまれ、主食のようにお茶碗いっぱいに毎日モリモリ食べていたわけではない。日本人にとって身近な昆虫が取り立てて食物にならなかったのは、それなりの理由と知恵があったのでしょう。そもそもお茶碗いっぱいに毎日モリモリ食べるほどの捕獲量がなさそうです。例えば蜂の子を採取する動画では、まずスズメバチの巣を見つけて、無事に持って帰り、それから蜂の子一つ一つを丁寧に取り出す作業をやっています。
昆虫をモリモリ食べるのは、ニコールさんに任せましょう。私たちには野草という味方がある!
”昆虫は、私たちの腸が処理できない「キチン」を含みます。
— ユー子@カンジダ情報発信中 (@yuko_candida) August 1, 2022
キチンは多糖類で、がん、寄生虫、真菌など病気の原因になるすべてのものの餌になります。
キチンがそれらの一部を構成します。
さらに昆虫には変成ステロイド、特にエクジステロンが含まれます。
これは哺乳類の食には適しません。 pic.twitter.com/VfgSpbaZQp
鳥のみが安全に昆虫を処理できます。
— ユー子@カンジダ情報発信中 (@yuko_candida) August 1, 2022
鳥の消化システムは、完全に私たち人間のものとは異なります。”#昆虫食 #代替食 #新世界秩序 #持続可能 #管理社会 #NWO #SDGs #キチン
ありがたい情報です。
— A S (@AS55666036) August 3, 2022
昔の文献では55種の昆虫を食べていた! としきりに言ってるが、調べてみればほぼバッタ、飢饉に陥っても昆虫食主体に等なっていない。
イナゴの蒲焼き等流行ったようだが主食ではない。
情報ありがとうございます。昆虫を食べている訳ではありませんが、食糧危機をあおり、やたらと昆虫食を勧める情報が多く違和感を感じていました。これでスッキリしました。
— Obrien Wada全廃炉#赤木さんを忘れない (@obrienwada) August 1, 2022
(中略)人が今まで昆虫を食べてこなかったのには訳がありますね。
— ユー子@カンジダ情報発信中 (@yuko_candida) August 1, 2022
イナゴの佃煮や東南アジアの昆虫食を引き合いに出す人がいますが、あれも食べるのは少量でしょう。
タンパク質のメインが昆虫からというのは、カンジダ症を増やすだけです。
ハナさんのおっしゃる通りです。
— ユー子@カンジダ情報発信中 (@yuko_candida) August 2, 2022
なんですが、「昆虫キチン」を検索してみたら、人の腸は消化できないため、プレバイオティクスになる、なんて書いてある記事がありましたよ。
「昆虫キチンは健康にいい」という情報しか出てきませんでした。
すでに情報が操作されていそうです。
穀倉地帯ウクライナの実態は巨大多国籍企業に耕作地を略奪され、食糧輸出や自国の食料供給さえもコントロールできない
米国の巨大多国籍企業3社カーギル、デュポン、モンサントをはじめとする欧米企業がウクライナの耕作地の30%を所有し、それらの企業の大株主は「バンガード」「ブラックロック」「ブラックストーン」というお馴染みのメンツが出てきます。連中が「イタリア全土の農地面積よりも広い」農地を所有できたのは、ゼレンスキー政権が2021年7月に農地売却に関する新法を可決し、外国人への売却規制を解除したためで、わずか1年で買い漁られていしまいました。
ウクライナの国民の少なくとも81%が外国人への売却に反対だったにも関わらず、ゼレンスキーは国民投票を実施するという公約を破ったのです。というのも、ウクライナの海外債権者の一つ、IMFが規制解除を「融資パッケージ」の条件にし、この改革の実施によって経済生産が今後10年で倍になると主張したためです。IMFが世界中で犯した経済破綻の法則、つまり当事国を救うのではなく外国の投資家の利益を上げる条件をウクライナでも押し付けていました。
先ごろ、ウクライナからの食糧輸出の再開が注目されましたが、巨大多国籍企業が気にしたのは世界の飢える人々ではなく、自分たちの利益だったことがうかがえます。アジア記者クラブのツイートによると、オデッサ出港により3社の株価は上昇したらしい。ウクライナ自体は、GDPが独立時の80%に落ち込んでいるそうです。喰い物にされる日本と似ている。
ウクライナの耕作地の30%を米国企業が所有。2014年のクーデター以降、多国籍企業カーギル、デュポン、モンサントが買い占め、大株主は投資ファンドのバンガード、ブラックロック、ブラックストーン。キエフに自国の輸出入、食糧供給の決定権がない。https://t.co/WcioMor3Il @bricsmediaより pic.twitter.com/7zLeFmhOUL
— アジア記者クラブ(APC) (@2018_apc) August 3, 2022
米企業3社が耕作地1700万ヘクタール以上を所有。イタリアの全農地面積が1670万ヘクタール。農地売却法成立(2021年7月1日施行)以降、外国企業への売却の規制大幅緩和。1ヘクタールの地価0.25万㌦が1万㌦に急騰。西側政府が言う「世界に食料を供給する」は、自国の財政的後ろ盾の利益を心配しただけ。
— アジア記者クラブ(APC) (@2018_apc) August 3, 2022
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