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ずっと以前から「日本は欧米で使用不可の薬やワクチンの最終処分場」だった / シャンティ・フーラが一貫して推奨する健康管理

読者の方からの情報です。
 以前から気になっていた内容です。
アメリカ食品医薬品(FDA)は抗がん剤を禁止し、WHOも抗がん剤を自粛するように通達しているのに、日本では厚生労働省が通達をしていない。役所に問うと「市場在庫があるから」という答えだったとのこと。その在庫は、アメリカで売れなくなった在庫を日本に流しているというのです。日本は欧米で毒薬だとバレた薬やワクチンの最終処分場だというのです。子宮頸がんワクチンや血液製剤、抗ガン剤などがその代表なのだそうです。
「ガンが怖いのではなく、支配者、製薬会社、医者と正規のガン治療が怖いのです。すべては、詐欺、イカサマ・八百長だった。金儲けと人口削減のために」・・・とあります。
 1月25日の記事に、英国民保険サービスの最新情報で「すべてのワクチンがまもなく完全に中止される」ことが書かれていました。「12歳から15歳の青少年を対象とした試験について12歳の少女の重篤な副反応のことが記載されています。
なのになんと、日本では1月21日、5歳から11歳児にファイザー製ワクチンを「特例承認」しました。また、1月19日のぴょんぴょん先生の記事では厚労省が子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)2022年4月から再開の発表をしたことが詳しく書かれています。
 厚労省は何をしようとしているのでしょうか!(FDAもWHOもですが)
(匿名)
 元記事は、2015年のものを取り上げておられますが、読んでいると今のコロナワクチンのことを語られているような錯覚がありました。日本はずっと昔からこのような扱いを受けてきたということでしょう。
 シャンティ・フーラ時事ブログでも、以前から折にふれてガンや製薬会社に関する記事を取り上げています。今、読んでもコロナ対策に有効で、ひいては人間が健康に生きるために大切なことが示唆されています。また医療の闇も突いています。
いくつかリンクをしてみました。読者の方々の参考になれば嬉しいです。

2014/1/14「[本澤二郎氏]財閥・医師会・製薬会社は1本の太いパイプで結ばれている 〜 財閥と製薬会社そして医師の関係が、とてもよくまとまっている記事〜」

2016/12/6「TPPの本質を突く必見動画:「TPP恥ずかしくないのか!党としてウソをつく」西尾正道・参考人12/2参院・TPP特別委員会」

2016/12/15「免疫学の第一人者である安保徹氏の主張 と 東洋医学/アーユルヴェーダ」

2021/2/8「熊本大学名誉教授の前田浩氏「活性酸素を消去するには、生野菜をすりつぶしたものより、野菜を煮出したゆで汁のほうが10〜100倍強い…免疫力がアップします。がんや生活習慣病の予防に加え、コロナ禍における体調管理にも有効だ」」

(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本は欧米で売れなくなった抗がん剤の在庫処分場!
(前略)
患者は在庫を処理させられているんです。
その在庫は、日本の在庫ではなく、アメリカの在庫です。
抗がん剤の特許はアメリカ企業で、アメリカで売れなくなったので日本に流しています
(中略)
日本は欧米で毒薬だとバレた薬やワクチンの最終在庫処分場です
人を殺したり、人に障害を与えるとバレてしまった毒薬を捨てずに、家畜扱いしている日本人に押し付けているのです。
子宮頸がんワクチンや血液製剤、抗がん剤などが、その代表です
エイズやギランバレー症候群、乳酸アシドーシスになろうが、死のうが、別に日本人ならいいか!という感じです。
日本の医者はバカで無慈悲だから、同胞を殺しまくっても何も感じないし、日本人はおとなしいから文句も言わないだろう!とナメているのです。
日本の医者は自分や身内のガンには抗がん剤を使用しませんが、他人であるガン患者にはバンバン使いまくります。
マスタードガスで患者を殺しまくっても法で罰せられませんし、むしろ国から推奨されています。
最終的に悪事がバレても、「自分たちは知らなかった!」で通すつもりです。
日本では、毎日千人くらいが、病院で殺されています

(以下略)

[YouTube]世界一透明度の高いブラジルのプラタ川で撮影された不思議な水中遊歩道

編集者からの情報です。
 ブラジルのボニートという町にあるプラタ川は、世界一の透明度で知られています。その透明度の秘密は石灰岩!同地域の豊富な石灰岩が水の汚れを取り除いてるとのこと。
 川が氾濫して水没した周囲のハイキングコースの幻想的な世界が動画に収められています。
(ぺりどっと)
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Trilha Submersa no Recanto Ecológico Rio da Prata
配信元)

ツイッター社が「ツイート削除要請をした政府は日本がトップ」と公表、それを証明するかのように当該ニュースがなぜか日本で非公開や削除に

 ツイッター社が公表したところでは、世界各国政府からのツイート削除要請件数が昨年、過去最高を記録したそうです。政府による削除要請の95%を5カ国が占め、その中で最多が恥ずかしいことに日本で43%を占めていました。ツイッター社は「言論の自由と安全なインターネット空間を守る」と表明しました。ツイッター社自身がこの表明を正しく行えるか否かは別として、国家権力がツイートを削除することは言論弾圧に他なりません。ところが、そのニュース映像がなぜか急に非公開となるアヤシイ展開となりました。
 MasaDjpさんによる時系列のこまめなツイートが、まさしく今の日本の言論弾圧を表しています。この「テレ朝news」があっという間に非公開になっただけでなく各社一斉に削除され、ロシアのスプートニクと韓国の中央日報に記事が残りました。日本のニュースを海外のメディアで知ることになるとは情けない。
さらにテレビ朝日は「【訂正】削除要請は日本政府機関のみを指すものではありませんでした。」と吹き出すような付記をしています。そこに自民党の小野田紀美議員のツイートに呼応してテレ朝がニュースを改変した可能性まで飛び出し、思いがけず役に立たないマスコミと役に立つSNSの比較になっています。
首相が国会でウソをつき続け、NHKを意のままに利用するような日本政府ですから、世界一ツイッター社に圧力をかけていても全然不自然ではありません。
(まのじ)
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配信元)


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政府がモデルナワクチン3回目接種を猛プッシュするも予約は埋まらず 〜 明らかに医療従事者が接種を控えている

 オミクロン株の急拡大が報じられる中、政府は昨年12月から医療従事者や高齢者の3回目接種を開始しました。今のところ接種率は対象者の16%にとどまっているようです。自治体による予約枠も埋まらず、毎日新聞によると、ファイザー製に希望が集中し過ぎてモデルナ製の接種が進んでいないという論調でした。また読売新聞は「医療従事者の間では、副反応による診療への影響を心配して接種を控える動きも出ている。」と伝えています。政府は、オミクロンへの危機感を理由に、接種間隔を8ヶ月以上から2ヶ月に短縮したり、ワクチンの交互接種を認めたりと、なりふり構わず打たせようとしています。
 岸田首相の3回目接種のアピールがひどい。「最も効果的な予防方法は3回目接種」「交互接種の安全性は英国の研究でも確認されている」などと真っ赤なウソを並べ立て、国民がファイザーを選り好みしている場合ではない、自分も打つからモデルナで交互接種をしろという内容です。モデルナの説明書には、他のワクチンを接種した人への追加接種の臨床試験は実施していないと明記されています。「つまり打つ人が実験台。」もうこれ以上、被害を広げてはいけません。
 1回目、2回目接種で深刻な被害を受けた方々は、さすがに「3回目は遠慮するよ」というまともな判断をされるでしょうし、抵抗に遭いながらもワクチンの危険を訴える医師たちがどんどん立ち上がっておられます。政府やメディアがなんと言おうと、打たないことです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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3回目接種、埋まらぬ予約枠 要因は“ファイザー人気”?
引用元)
新型コロナウイルスワクチンの3回目接種を巡り、65歳以上の一般高齢者の予約枠が「埋まらない」と訴える自治体が相次いでいる。変異株「オミクロン株」の感染が急拡大する中、政府は予定を前倒しして今月から一般高齢者への接種開始を容認。多くの自治体で予約を受け付けているが、希望が殺到した昨年の1、2回目接種から一転、3回目接種の出足は鈍いままだ
(以下略)
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3回目接種、想定の16%どまり…高齢者の意思確認難航・医療従事者は副反応懸念
引用元)
(前略)
 3回目接種は昨年12月に始まった。政府は、感染力の強い変異株「オミクロン株」の広がりを受け、当初は「原則8か月以上」としていた2回目接種との間隔を1~2か月前倒しするよう自治体に求めている。前倒しは、医療従事者と施設入所の高齢者らから優先的に進められている
(中略)
 一方、医療従事者の間では、副反応による診療への影響を心配して接種を控える動きも出ている。進捗率が10・7%の奈良県では、「副反応を懸念し、医療体制を保つため、接種を急がなかった」(県内の病院関係者)という声も上がる。
(以下略)


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[おおきな木ホームクリニック] 保険会社はワクチン接種後の死亡を「自殺」とみなす可能性 / これまで多くの公害や薬害で国は責任を回避してきた

 フランスで、mRNAワクチンを接種後、死亡した人に対して、保険会社が生命保険金の支払いを拒否したと報じられていました。遺族は裁判を起こしたようですが敗訴しました。その理由がシビアです。
「実験段階の遺伝子ワクチンの副作用はすでに公開されている。このワクチンの接種は法律で強制されているわけではない。接種は個人の意志で、それによる死亡はいわば自殺とみなされる。」だそうです。
「おおきな木ホームクリニック」さんのブログでは、「本人は死のうと思ってワクチンを打ったわけではないのに…。」とありました。その通りです。
 しかし日本でも、たとえ同調圧力は強くても「強制」はしていない。厚労省も「桁外れな件数の報告書を2週に1回出しています。」なのでワクチンの危険性を隠していたわけではない、治験中のものを接種したのは被害者の判断だと主張されてしまいそうです。国は責任から逃れ、ワクチンの被害を受けた国民の多くは補償を受けられないかもしれない。これまで幾多の公害、薬害、311の被曝被害も国は責任から逃げ続けてきましたから、ワクチン薬害が問題となっても国の補償は厳しいものになりそうです。
「何も調べないで打つということはとても怖いことです。
何か問題が起きても切り捨てられる覚悟で打たなければなりません。」
と締めくくられていました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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ワクチンによる死亡は自殺扱い
(前略)

遺伝子ワクチンによる死亡は“自殺”と同じ

フランスでの出来事ですが、ワクチン接種後に亡くなった起業家の人に対し、死亡時の保険金がおりなかったとのこと
遺族が保険会社を相手取って訴訟を起こしましたが、敗訴したとのことです。

その理由が、
・実験段階である遺伝子ワクチンの副作用はすでに公開されている。
・遺伝子ワクチン接種は法律によって強制されている訳ではない。
・この実験段階の治療法を受けたのは、個人の意志であり、それによる死亡はいわば「自殺」とみなされる


とのこと。

(中略)

何も調べないで打つということはとても怖いことです。
何か問題が起きても切り捨てられる覚悟で打たなければなりません。