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[In Deep]抗体依存性増強を引き起こさない自国製コロナワクチンを展開させたキューバでは、すでにパンデミックは終わった様相に

 キューバの国産ワクチンは、どうやら「抗体依存性増強(ADE)を起こさないもの」のようです。
 コロナのスパイクタンパク質には、RBDという部位とNTDと呼ばれる部位があり、「中和抗体(感染予防と関係する抗体)が認識するのはRBD」であり、「抗体依存性増強(ADE)と関係する感染増強抗体が認識するのはNTD」とのこと。このことから、ADE(抗体依存性感染増強)を誘発するリスクを避けるためには、やはりスパイクタンパク質の「RBD だけをコードする」必要があるのではないでしょうか。キューバのワクチンは、RBD部位のみを使っています。しかし現在主要国で使われているワクチンは、意図的になのか?ほぼすべて(ファイザー社、モデルナ社、アストラゼネカ社も)「スパイクタンパクの全長(RBD、NTD両方)をコード」しているのです。
 In Deepさんが考察されているように、「自国民の生命と健康を守る」ためには「アミノ酸配列からスパイクタンパクの毒性を取り除くための工夫」をすべきだということは明らかです。ぜひ分子腫瘍研究所 (ミラノ)の荒川央さんのようなまともな研究者を専門家会議のトップに立て、コロナ対策をしてもらいたい。
 「アホな世界」において、、そろそろ革命を。

追記。
 キューバ革命の指導者フィデル・カストロ氏は、国民の健康を第一に考え、国家予算の25%を医療に充てる事を実行し、継続してきたとのこと。教育は無償であり、自然農法においては先進国でもあるキューバ。
 偉大な革命家、カストロ前議長は今なおキューバ国民を見守っているのでしょうか。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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抗体依存性増強を引き起こさない自国製コロナワクチンを展開させたキューバでは、すでにパンデミックは終わった様相に
転載元)
(前略)
最近、ここに、

複数の非常に効果的な独自のワクチンでパンデミックから抜け出したキューバ

という記事がありました。(中略)

報道では、人口 1,130万人のキューバの国民の 89%がワクチン接種をしたとのことでした。(中略)

キューバというのは「非常に高い予防医療技術」を持っている国だそうで、少なくともラテンアメリカでは最高峰なのだそうです。(中略)

キューバの国産ワクチンは、

「抗体依存性増強(ADE)を起こさないもの」

だったのです。


以下の部分です。

> ソベラナ02は、SARS-CoV-2 用に開発された最初の「結合型ワクチン」となる。抗原は、破傷風トキソイド(TT)にモル比 6/1で化学的に結合した組換え受容体結合ドメイン(RBD)タンパク質である。 (medrxiv.org


「受容体結合ドメイン(RBD)タンパク質」と、RBD 部位のみを使っています。

この RBD という概念は大変に面倒くさいものなのですが、以下の過去記事と、リンクされています大阪大学などの研究をご覧いただければと思います。

幻のワクチン : ADE (抗体依存性増強)を誘発しないコロナウイルスワクチンが現行のファイザー社ワクチン以前に存在したことを幻のワクチン : ADE (抗体依存性増強)を誘発しないコロナウイルスワクチンが現行のファイザー社ワクチン以前に存在したことを明らかに示す厚生労働省の特例承認報告書明らかに示す厚生労働省の特例承認報告書 投稿日:2021年7月7日


大阪大学が「抗体依存性増強の研究」論文を発表。そこから想像できる「ワクチン接種拡大と共に死者数が増加する理由」。そして、今のワクチンではADEは避けられないことも投稿日:2021年5月31日


コロナのスパイクタンパク質には、

・RBD

という部位と、

・NTD

と呼ばれる部位があり
、このうち、

中和抗体(感染予防と関係する抗体)は RBD を認識する

のに対して、

抗体依存性増強と関係する感染増強抗体は NTD の部位を認識する

のです。

大阪大学等の研究でこのことが初めて明らかとなりました。
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自治体独自の国内向けワクチンパスポートがすでに発行されている 〜 建前上、国は「推奨したり強制はしない」が、パスポートの有無で市民を差別するもの

 Youさんのツイートに「国内専用のワクチンパスポート」が取り上げられていました。すでにこのようなものがあるのかとビックリしました。彦根市議会は12/20に「ワクチン接種・非接種に拠る不当な差別・偏見・誹謗中傷を許さない」という趣旨の決議をしたとのことで、これは素晴らしいことだと思いました。北川元気彦根市議会議員ご自身もワクチン接種に対しては慎重な立場で発信しておられるようですが、当の彦根市は海外渡航用ではない国内専用の接種証明書を「臨時」として別に発行しているようです。この国内向けワクチンパスポートがあれば旅行代理店や飲食店での割引や特典があることを見込んでの発行のようです。接種の有無がすでに市民を差別化していることをYouさんが鋭く「二枚舌」と指摘されていたのでした。また「接種者は未接種者を不安に感じ嫌がるものだ」という、決議に批判的なツイートに対しても「接種者も未接種者も同じように感染させるのに、なぜ、未接種者からのみの感染を気にするのか?」と根本的な問いかけをされていました。ワクチンパスポートさえあれば安心であるかのような誤った認識が意図せず差別を生んでいることにも気づきます。
 日本の海外向けのワクチンパスポートは7月から発行されていますが、それとは別に自治体単位で独自のワクチンパスポートが着々と発行されています。自治体によってカード型やアプリを活用とあります。内閣官房とデジタル庁が12/20に公開した接種証明アプリは早速「技術的な」問題が指摘されていましたが。8月の時点で当時の加藤官房長官は「国として利用を推奨したり強制するものではない」と発言しています。各自治体は「自己責任」ということですね。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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国内での接種証明書(ワクチンパスポート)の動き|アプリは12/20公開
引用元)
(前略)
自治体独自の接種証明書が発行され始めている

北海道根室市や群馬県など、ワクチン接種済みの方が多い自治体では独自の接種証明書が発行され始めています。書面の接種証明証同様に、自治体の接種証明書には接種した方の氏名や接種日、種類などが記載されています。(中略)

旅行代理店や飲食店などで提示すると割り引きが受けられる

すでに旅行代理店や一部の飲食店などでは、ワクチン接種証明証や接種記録書を提示することで割り引きなどの特典が展開されています。大手旅行代理店では、ワクチン接種済みの方限定で、一部のツアー代金を一人あたり5,000円割引するプランも販売しています
(中略)
ワクチンパスポートに関する最新情報は、デジタル庁、厚生労働省や外務省、自治体などのHPにてご確認ください。
※2021年12月時点の情報です。
※ワクチン接種は個人の自由であり、接種を強制するものではありません。
(以下略)
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ワクチンパスポートの国内利用はどうなるか。先行国の現状
引用元)
(前略)
日本のワクチンパスポートの現状とこれから
8月26日、内閣官房長官の加藤勝信氏が会見での記者の質問に対して、ワクチンパスポートの国内活用やデジタル化の見通しについて説明している。
(中略)
(中略)加藤氏の発言は「現在ワクチンを接種済みの方に交付されている『接種済証または接種記録書』を活用している自治体がすでにあり、今後デジタル化でさらにそういう例が増えるのではないか」という趣旨であり、国として利用を推奨したり、その利用を強制するものではないという認識だと述べている。
(以下略)

[Twitter]かわいい子たちのじゃれあい

編集者からの情報です。
癒やされますわ♪
(ぺりどっと)
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配信元)

IR・カジノ予定地の汚染、液状化対策などに800億円の負担が大阪市民に 〜 松井一郎大阪市長はかつて「一切税金は使いません」と公言

 悪事は逃げられない、ということをまず大阪から示していただきましょう。「ハッキリ言っときます。IR、カジノには一切税金使いません。逆に民間事業者が大阪に投資してくれる。」と松井一郎大阪市長は市民への説明会で大見得切っていましたが、ここにきて夢州の土壌汚染対策費、液状化対策費、そして埋立地のため地下埋蔵物撤去費がかかるため、大阪市が一般会計から約800億円負担する方針を出しました。特殊な費用がかさむことは事前に把握できたことに加え、南海トラフ地震の危険も専門家から指摘があったことなどすっかり忘れて「これだけ問題がある土地なんだとびっくり」などとシラを切る無責任さはさすがです。800億円の根拠や今後の追加費用の可能性も確認すべく、大石あきこ議員がIR推進局に情報公開請求をかけたところ、黒塗り文書で隠蔽でした。維新は「フルオープン」がモットーではなかったのか。そもそもリターンを抱えてくるはずの民間業者も逃げ腰で、カジノ事業自体が失敗になれば、巨額の負債が大阪市民に残されます。
松井市長はどうやって責任を取るおつもりか。大石議員のコメントを借りれば「辞任で済む問題ではない」。
 一蓮托生の吉村府知事は、Tシャツの上でお手上げポーズ。読者のまゆ様から「誰が着んねん!怒るで、しかし。」
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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大阪IR誘致に市が異例の公費負担 情報公開で見えた優遇ぶり
引用元)
 カジノを含む統合型リゾート(IR)誘致を巡り、大阪市に新たな費用負担が生じる見通しとなった。大阪湾の人工島・夢洲(ゆめしま)(大阪市此花区)の建設予定地で、液状化の危険性が判明し、土地所有者の市が対策費用を負担する方針を決めたためだ。市の内部資料からは、松井一郎市長の強い意向により、市負担が特例的に決まった経緯が見て取れる。
(中略)
 IR予定地は万博会場予定地に隣接する49万平方メートル。MGMリゾーツ・インターナショナル(米国)とオリックス連合の事業者が、カジノやホテル、大規模会議場など、延べ77万平方メートルの施設を整備し、2020年代後半の開業を目指す。
(以下略)
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大阪カジノ予定地の土壌汚染対策に公金800億円! “公約”違反の松井市長は詭弁で否定
引用元)
(前略)
 20日の会見で松井市長は、夢洲の土地改良に800億円もかかることに対してこう反論。苦々しげな表情で「市民の税金で負担するわけではない」としきりに強調した。要するに、市税収入がメインの「一般会計」ではなく、市有地の売却、賃貸収入などからなる「公営企業会計」から拠出するため、「市民負担じゃない」と強弁しているわけだが、公金を使うことに変わりない
(以下略)
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配信元)

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[Twitter]男たちよ、背後に気をつけるのだ!

読者の方からの情報です。
・・・。
(MIKA)
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配信元)