※現在、お知らせはございません。

アーカイブ: *司法

米ハーバード大学がSTAP細胞の作成方法に関する特許出願
〜STAP細胞と千島学説の類似性〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 米ハーバード大学が、STAP細胞の作成方法に関する特許出願をしているということです。小保方氏に対するバッシングは、これが目的ではないかというのは当初から言われていたことです。
 STAP現象の確認は、下の記事にある通り、ドイツの大学が成功しています。もちろんSTAP現象とSTAP細胞にはまだ距離がありますが、小保方氏の発見とその研究の方向性が正しい事は間違いありません。ハーバード大学の特許が認められた場合の、日本側の損失は莫大なものだと思います。メディアに踊らされて、根拠もなく小保方氏のバッシングに加わった人たちは、医療費という形でそのツケを払わされることになってしまいます。
 もっとも、将来お金の無い世界になって行く過程で、こうした知的財産権というのは、著作権と同様、消滅して行くと考えています。発見の名誉は与えられるけれども、その発見は誰もが使えるようにするのが、明らかに人類にとっての利益になるからです。一部の企業にとっての利益という考えは、否定されるはずです。これがわからないという人は、未来の地球で生き残ることはまず出来ないでしょう。
 ところでこのSTAP細胞ですが、これを認める人たちがその根拠として示すものに、千島学説というのがあります。現代医学ではトンデモ学説ですが、東洋医学、特にアーユルヴェーダの観点から見ると、真実の学説だと思われます。
 千島学説は千島喜久男博士(1899〜1978)が提唱した医学理論で、赤血球を全ての体細胞の母体であるとするものです。西洋医学では、赤血球は血液の血球成分(赤血球、白血球、血小板)のうちの99.9%を占める最も多い要素で、その役割は身体の各組織に酸素を運び、排出された炭酸ガスを運び去るというものです。また赤血球は骨髄で作られると考えられています。
 ところが千島学説においては、食物が消化され、小腸で食物モネラ(アーユルヴェーダのラサ:乳糜)になり、絨毛部に付着して赤血球に変化し、毛細血管に取り込まれると考えます。要するに、食べた食物が小腸で血液に変化すると考えているのです。赤血球は、その後白血球に分化(細胞が役割に応じて形態的・機能的に変化すること)した後、全ての体細胞に分化するとしています。すなわち、赤血球は万能細胞だと考えられるのです。さらに、栄養不良や断食、または大量の失血の場合は、各組織細胞は赤血球に逆戻りするとしています。要するに、強いストレスがかかると細胞が初期化されるとするSTAP現象と似たようなことを、すでに千島博士は1950年頃に唱えていたわけです。千島博士は単なる理論ではなく、自らの顕微鏡での観察の結果、これらのことが起こっていることを何度も確認したということです。
 現代医学の観点からは、到底受け入れられない理論ですが、直観的にはまず間違いなく正しい理論だと思います。私たちは医学会からも、完全に間違った理論を長年の間信じ込まされてきたようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
引用元)

————————————————————————
STAP細胞の特許出願、米ハーバード大学が世界各国で…今後20年間、権利独占も
 米ハーバード大学附属ブリガムアンドウィメンズホスピタルが、STAP細胞の作成方法に関する特許出願を、日本、米国、EPO(欧州特許庁)、カナダ、オーストラリアなど世界各地で行っており、更新料、維持料が支払われている。

(中略) 

 ハーバード大が特許を申請する研究内容の範囲は広く、細胞にストレスを与えて多能性が生じる方法のメカニズムに対する特許請求である。

(中略) 

 ハーバード大がSTAP現象の特許を出願し、その審査要求をするのは当然、再生医療での実用化を睨んでのことだとみられる。 そして「人工的な外的刺激で体細胞が初期化するのではないか」というアイデアを思いついた小保方氏は再生医療の新たな扉を開いたことになる。

(以下略、続きは引用元でご覧下さい)


————————————————————————
STAP現象の確認に成功、独有力大学が…責任逃れした理研と早稲田大学の責任、問われる
引用元)
文=大宅健一郎/ジャーナリスト

 今年3月10日、ドイツの名門大学、ハイデルベルク大学の研究グループがSTAP関連の論文を発表した。

(中略) 

小保方氏が発見したSTAP現象を、がん細胞の一種であるJurkatT細胞を用いて再現実験を試みた。(中略)… 独自に修正した酸性ストレスをかける方法を試してみたところ、細胞が多能性(体のどんな細胞になれる能力)を示す反応を確認した。

(中略) 

細胞が酸性ストレスによって多能性を示すという反応は、まさに小保方氏が発見したSTAP現象そのものだ。

(以下略、続きは引用元でご覧下さい)

[YouTube]今見るとブーメラン過ぎる舛添要一都知事の発言まとめ

竹下雅敏氏からの情報です。
 いわゆる政治家の発言として、この動画のようなものは割とスタンダードなのではないかと思います。彼らは権力を握るまでは、結構まともなことを言っています。権力を得たとたん、多重人格者ではないか、そうでなければ脳に重大な損傷があるのではないかと思えるほどの豹変ぶりを示します。
 私が小沢一郎氏を支持していないというのは、氏が権力を手中にしたとき、どのような行動を取るのかがわからないからです。今のところ信頼できる人物は、山本太郎氏ぐらいしか私には思い至りません。
 権力を得るためなら、平気で嘘がつけ、騙された方が悪いぐらいにしか思っていない野心家が、政治の世界に跋扈しているように思えます。今は結構うまい言葉があります。どうもこういう連中を、サイコパスと言うようです。
(竹下雅敏)
――――――――――――――――――――――――
今見るとブーメラン過ぎる舛添要一都知事の発言まとめ
引用元)

必見動画!Dr.苫米地氏が租税回避日本企業名の本当のリストを公開 企業の言い訳をぶった斬る

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは必見の動画です。2分〜6分40秒のところをご覧下さい。3分8秒以降は、“租税回避日本企業名の本当のリスト(一部)”を公開し、解説を加えています。
 この中で、“新聞はデータにジャパンを入れたところのリストだけを日本企業として出している”とあり、ほとんどの企業はジャパンでは出て来ないようにバージン諸島などに入っていると言っています。“データベースにジャパンと入れて出て来る企業のみを出している新聞は、意図的に隠しているとしか思えない”と苫米地氏は強く言っています。
 見どころは随所にありますが、苫米地氏が電通の名を出す度に怯えるアナウンサーが面白いのと、パナマ文書のリストに載っている企業の言い訳を、苫米地氏がぶった斬るところは痛快です。
 この動画を見るだけでも、日本のマスメディアがいかにコントロールされているかがよくわかります。
(竹下雅敏)
――――――――――――――――――――――――
5/12 パナマ文書 Dr.苫米地
引用元)

スクリーンショット 2016-05-20 18.18.35
スクリーンショット 2016-05-20 18.19.03

[おしどりポータルサイト]メルトダウン公表遅れは「いつもの」第三者委員会のみが調査

竹下雅敏氏からの情報です。
 “メルトダウンの判定基準が無い”と回答し続けていた東電が、今年の2月24日に、実は「原子力災害対策マニュアル」があり、そこには“燃料が5%損傷すればメルトダウン”と明記されていたというのです。こうなると意図的に嘘をついていたとしか思えない状況で、この問題について東電は、第三者委員会を立ち上げて調査をするとのことです。
 しかし、この問題自体が、実は新潟県の泉田知事の元で事故を検証し続けている“新潟県の技術委員会”の追及によるものだというのです。追及が無ければ、隠し通すつもりだったのでしょう。
 さて記事では、東電が調査するとしている第三者委員会のメンバーの弁護士のうち、2人がいわくつきで、何と、ドリル優子のハードディスク破損事件に対して、“小渕氏に法的責任は無い”とした人物だとのこと。
 このどうしようもない事実に対して、原子力規制庁の田中委員長は、原子力規制庁が独自に調査すべきではないかとする質問に、“やることにはそんな意味があるとは私自身は思っていません”という回答。
 こんな回答を聞かされると、“あなたの存在に意味があるとは私自身は思っていません”と思わず言い返したくなるのは、私だけではないはずです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
メルトダウン公表遅れは「いつもの」第三者委員会のみが調査
引用元)
(前略)

東京電力がメルトダウンを公表したのは、2011年5月24日である。

(中略)…当時、多数の記者からの「原子炉はメルトダウンしているのでは?」という質問に、東京電力も内閣府も原子力保安院も「メルトダウンの定義がない」と回答し続けていた。しかし、東京電力が作成した「原子力災害対策マニュアル」によると、2011年3月14日早朝には、メルトダウンを判定できた。マニュアルでは、燃料が5%損傷すれば炉心溶融(メルトダウン)と判定すると明記されていた。2011年3月14日早朝に、(中略)…燃料損傷の割合は、1号機で55%、3号機で30%に達していたことはわかっていた。

東京電力がメルトダウンを把握しながら、なぜ公表が2カ月も遅れたのか。そしてこの重要な問題がなぜ5年後の2016年に出てきたのか。

このメルトダウン公表遅れ問題をあぶりだしたのは新潟県である。(中略)…泉田新潟県知事のもと、新潟県の技術委員会だけが、現在、原発事故の検証をし続けているのだ。

2013年9月25日、新潟県庁にて会談する泉田新潟県知事と廣瀬東京電力社長(撮影:おしどりケン)

2013年9月25日、新潟県庁にて会談する泉田新潟県知事と廣瀬東京電力社長
(撮影:おしどりケン)


(中略)

「メルトダウンの判定基準が無い」と回答し続け、この問題を5年後まで公表せず、新潟県が追及しなければ隠しとおすつもりだったのだろうか?
(中略)…東京電力の2月24日の公表を受けて、3月23日の委員会議事録から抜粋する。

平成27年度第4回新潟県原子力発電所の安全管理に関する技術委員会(平成28年3月23日開催) より

(事務局:市川原子力安全広報監) 13P

今回このメルトダウンの公表についての検証、なぜ行っているかというところについてでございますが、メルトダウンという非常に原子力発電所で事故が起こった時に重大な事象、これは正確に判断されて、迅速に公表されないと住民の皆様に適切に避難していただく、もしくは屋内に退避していただく、こういう対応を取ることができないというのが問題の根底にございます。そういう問題意識を持っております。そのためにはメルトダウンを隠ぺいした背景であるとか、指示系統、こういったところを解明して検証・総括を行わないと将来においてまた同じことを繰り返してしまうという配慮、という事でこれまで議論をしてまいりました。

(中略)

本当にメルトダウン判定基準を誰も知らなかったのか?

当時の保安院にも内閣府にも報告しなかった東京電力。当時、東電社内の原子力災害対策マニュアルのメルトダウン判定基準を、本当に誰も把握していなかったのだろうか? (中略)…その旨を2016年4月11日の記者会見にて(中略)…岡村祐一・原子力立地本部長代理に、筆者は重ねて質問した。

ーーでは岡村さんはご存じなかったのか。あなたは2011年3月当時、福島第一原発の4号機にいた。現場にいたあなたはメルトダウンの判定のマニュアル、燃料損傷5%が熔融の判定基準とういことをご存じなかったのか。すると岡村氏は「私は把握していた」と回答した。(会見書き起こし:「2011年3月にメルトダウンの定義を把握していた」という回答はマコちゃんが引き出しました

2016年4月11日「私は把握していました」と回答した東京電力・岡村祐一原子力立地本部長代理。(撮影:おしどりケン)

2016年4月11日「私は把握していました」と回答した東京電力・岡村祐一原子力立地本部長代理。(撮影:おしどりケン)


本当に第三者委員会!?

現在、メルトダウン公表がなぜ遅れたか、東京電力が選定した弁護士3名による第三者委員会が調査をしている。

どのようにその3名を選定したのか。筆者は何度も東京電力に質問したが、第三者委員会の選定基準は「様々な経験」としか回答しない。

(中略)

第三者委員会のメンバーとは下記である。

田中康久弁護士、(元・仙台高等裁判所長官、元・法務省公安審査委員会委員長)

佐々木善三弁護士、(元・最高検察庁検事、元・京都地方検察庁検事正)

長﨑俊樹弁護士、(最高裁判所司法研修所教官、法務省新司法試験考査委員)

(中略)

筆者は、この東京電力が選定した第三者委員会のメンバーに疑問を抱いている。なぜなら、3名のうち2名は、2013年も東京電力の第三者委員会を経験(中略)…2名の弁護士の組み合わせは、筆者は見覚えがある。小渕優子議員の政治資金収支報告書の虚偽記載、あのパソコンのハードディスクがドリルで破壊されていた際の調査の第三者委員会のメンバーなのである。(中略)…

スクリーンショット 2016-05-20 16.12.54

(中略)

動かない原子力規制庁

この問題に関して、原子力事業者の規制側である原子力規制庁は調査をしない。(中略)…筆者が印象的なのは、3月2日の原子力規制委員会会見にての質疑である。FACTAの宮嶋氏の質問はこうだ。

東電が炉心損傷という言葉、メルトという言葉が公表できなくなったのは、この組織の前身の保安院の広報課からそういう指示があったわけで、その 大もとの蛇口を絞っていたのは首相官邸であったというのは、もう政府の事故調でも明らかになっているわけですね。だから、逆に伺いたいのは、こういうシビアアクシデント。それで、そういう事故調が出た後、泉田さんが総括・検証ということを言って初めて出てきた事実なわけなのですが、その点をどう御覧になっているのか。 (中略)…今の点も東電に調べさせるのでは なくて、こちらで独自に調べたらいいと思うのですが、その点はいかがでしょう。

https://www.nsr.go.jp/data/000142270.pdf より

に関して田中俊一委員長はこう回答する。

その原因を追求したことで、何かポジティブなことが起こるというか、(中略)…やって何か生み出すということでもないと思う。(中略)…今、我々の立場から何か暴き出すことが、どこまでやれるのか わからないし、やることにはそんな意味があるとは私自身は思っていません。

https://www.nsr.go.jp/data/000142270.pdf より

田中俊一原子力規制委員長(撮影 おしどりケン)

田中俊一原子力規制委員長(撮影 おしどりケン)


これが、レベル7を3件引き起こした、世界最大のシビアアクシデント、福島第一原発事故のメルトダウンの公表が遅れたという重大な問題についての現状である。

子宮頸がんワクチン接種再開に向け、ブッシュ元大統領が日本で講演「ヒステリックな報道でパニックを起こしてはならない」 接種再開しないならISDS条項を使って数百億円以上の損害賠償請求?

 2013年4月に定期接種となっていた子宮頸がん(HPV)ワクチンですが、接種後に副反応を訴える報告が相次ぎ、厚生労働省が2013年6月に接種の積極的勧奨を中止していました。
 2016年5月18日、このような状況を打開させるべく、子宮頸がんワクチン「ガーダシル」の日本の製造販売元のMSD社が、G・Wブッシュ元大統領を招き、講演をさせています。「HPVワクチンに関しては誤ったうわさや偏見があり、米国と日本でも、これとは闘わなくてはいけない」、「ヒステリックな報道でパニックを起こしてはならない」等と述べたようです。
 具体的には、はたともこ氏のツイートにあるように、"TPP協定が発効したら、勧奨を中止している厚労省に対して、ISDS条項を使って数百億円以上の損害賠償請求"をすることを考えているのではないでしょうか。山本太郎議員の質疑で、米国メルク等が日本政府を訴えることは可能であると政府が答弁しているようです。
 また、CSISも子宮頸がんワクチンの再開を要求しており、CSISのレポートでは「解決には現政権の首脳陣による政治リーダーシップが不可欠」と結論付けているようです。ブッシュ元大統領は、講演の前日の5月17日に安倍首相と会食しています。その時に子宮頸がんワクチンの再開も要求したと考えるのが普通だと思います。
 今後、ワクチン接種の積極的勧奨の再開に向けて何か動き出すのか、注視していく必要があると思います。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
首相、ブッシュ前米大統領と会食
引用元)
 安倍晋三首相は17日、米国のブッシュ前大統領と都内のホテルで会食した。ブッシュ氏は第1次安倍内閣時の大統領。今月末の主要国首脳会議(伊勢志摩サミット)を前に、日米関係を含む国際情勢について意見交換したとみられる。首相の実弟の岸信夫衆院議員が同席した。

————————————————————————
引用元)

————————————————————————
引用元)