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2000年に機密解除されたCIAの報告書に「契約の箱」の発見を示唆する記述が見つかる ~1988年12月5日に超能力者の一人が「契約の箱」を視覚化

竹下雅敏氏からの情報です。
 3月26日のデイリー・メールの記事によると、2000年に機密解除されたCIAの報告書に「契約の箱」の発見を示唆する記述が見つかったということです。
 記事の内容は分かりにくく要領を得ませんが、実際に「契約の箱」が発見されたということではなく、1988年12月5日に超能力者の一人が「契約の箱」を視覚化したという話です。
 リモート・ビューイングとは、超感覚的知覚を用いて、遠隔地にあるものや隠されたもの、人、出来事を視覚化する技術のことです。1970年代から1994年まで、スタンフォード研究所(SRI)で施行された『スターゲイト・プロジェクト』は、軍事作戦に遠隔透視能力(リモート・ビューイング)を使用する超極秘計画でした。
 1980年代後半にCIAの関与のもと、国防情報局(DIA)で運営された米国政府の極秘プロジェクト『サン・ストリーク』はスターゲイト・プロジェクトをさらに発展させたものでした。このプログラムでは、訓練を受けた少数のリモートビューアーが採用され、座標や抽象的な指示を与えられ、ターゲットを「見る」ように指示されました。
 1988年12月5日に行われた実験で、特定の座標が与えられた遠隔透視者は透視を開始し、ターゲットが何であるかを伏せられていたにも拘らず、「契約の箱」と考えられる物体の描写を始めたということです。
 「ターゲットは木、金、銀で作られており、六翼の天使で飾られている」「ターゲットはエンティティ(存在)によって保護されており、現時点では、許可された者だけが開くことができる。この箱は、適切な時間になるまで開くことはできない」と語ったようです。
 キンバリー・ゴーグエンさんは、実際に「契約の箱」が開かれた際の体験を語っています。2024年3月22日配信の『契約の箱とゲートキーパープログラム|フリーメーソンは何故白と黒の市松模様を好むのか?』をご覧ください。
 キンバリーさんは、「契約の箱」は9つあり、“7つの「契約のマイナー・アーク」があり、2つの「契約のメジャー・アーク」があり、ゲートキーパーは近づくことができませんでした”と話しています。
 また、期限切れになったために「現在アークは機能していません。今ではかわいいコーヒーテーブルのようになっています」とも話しています。キンバリーさんの話が事実なら、「契約の箱」が発見されたとしても、貴重な骨董品としての価値しかなさそうです。
 しかし、トランプが純金のアーク(聖櫃)のレプリカをマール・ア・ラーゴに置いているということと、昨年トランプによって国防長官に指名されたピート・ヘグセスが、“エルサレムに第三神殿が再建されると心から信じていると宣言し、イスラエルによるヨルダン川西岸併合も求めた。トランプ大統領が政権を握れば、イスラエルは「必要なことをする」べきだと宣言した。”というのは気になります。
 こうしたタイミングで「契約の箱」の記事が出てくるのは、彼らが「エゼキエル戦争」を想定しているからとしか思えません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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機密指定を解除されたCIAの極秘計画サン・ストリーク文書に「米国政府はリモートビューイングで失われたアークを発見した」と書かれてある
転載元)
2000年8月に機密指定を解除された CIA「サン・ストリーク計画」文書の表紙

cia.gov

ラスタファリ運動とリモートビューイングに引き戻されて

英デイリーメールで、ややおもしろい記事を見ました。

内容そのものは、旧約聖書に出てくる「契約の箱」についてのもので、これは、スティーブン・スピルバーグ監督のインディ・ジョーンズ・シリーズの最初の作品である「レイダース / 失われたアーク」で描かれて有名になったものでもあります。

契約の箱 - Wikipedia

契約の箱は、『旧約聖書』に記されている、十戒が刻まれた石板を収めた箱のことである。証の箱、掟の箱、聖櫃、約櫃、ソロモンのアークとも呼ばれる。

メール紙の記事は、機密解除された CIA 文書に、「行方が分かっていないとされている契約の箱を1988年に CIA が発見していた」ということが書かれているものなのですが、興味深いのは、「それをリモートビューイング(遠隔透視)で探り出した」とあることでした。

そして、何より興味深かったのは、「契約の箱はエチオピアにあることが突き止められた」ということなども含めて、ずいぶん過去に書いたいろいろな記事の内容を思い出させてくれるものでした。

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大阪万博シグネチャーパビリオンの一つ、落合陽一氏の不気味な「null null」は入場者の個人情報をもとにデジタルアバターを作成し、アフター万博では企業で一括管理を目論む

読者の方からの情報です。
 動画50分頃に落合陽一氏のパビリオン「null null」について言及しています。このパビリオンでは、来場者のデジタルアバターを作り自分とアバターとが会話できるというのですが、人格までコピーするそうです。
大阪万博では来場者の様々な個人情報を「採取」するようですが、来場者の人格までコピーすることを企んでいるようです。
出典は忘れましたが、富裕層が自身の完コピのデジタルアバターの作成を希望していると聞いたことがあり、その実験なのだろうか?とも思えます。
大阪万博の来場者は「null null」に行くと人格までデータ流出されるのかもしれません。万博で収集した個人情報は中国に行くと深田萌絵さんはおっしゃっていますが、人格も流出するのでしょうか?
メディアアーティストの落合陽一さんは、「20世紀最後の真実」の著者の落合信彦さんの息子さんです。
(カタカムナムシ)
 2024年12月に配信された動画です。「建築界のノーベル賞」プリツカー賞受賞の建築家、山本理顕氏が大阪万博の問題点を語っておられます。動画の前半は、大阪万博の責任者が判らない、巧妙に誰も責任を取らないような契約になっている上、情報開示もされていない実態を語られています。アドバイザーやプロデューサーの決定理由、計画のあらゆる決定過程が犯罪的に不透明で、その象徴が万博リングでした。
 それ以上に驚いたのは読者の方が指摘された「null null(ヌルヌル)」です(48:37〜)。大阪万博の8人のプロデューサーによる「シグネチャーパビリオン」の一つで、落合陽一氏によるテーマ「いのちを磨く」館です。「デジタル技術で自己と対話し、生命の新たな可能性を探ります。デジタルヒューマン、擬似臨死体験、バーチャル埋葬など、未体験の没入型体験ができます。」とありますが、「風景がゆがむ世界初のミラー膜材」の動画はかなり気持ち悪い。間違っても近づきたくない世界ですが、山本理顕氏はまず「『人類の健康・長寿への挑戦』というテーマは、個人の健康を見る医師の領分から離れ、政治の領分になる。人類の健康を言ったのはナチス政権の「民族の健康」だった。ナチス政権が成立した時に優生法をつくった。そして劣勢民族とされたユダヤ人を排除していった(41:24〜)。」と全体のテーマへの疑問を表明されました。「この落合さんがどういうことをやっているかを初めて見た。個人情報を利用して新しい未来の世界を作りますっていうのが落合さんの目的。個人情報をまずここで取る。それによってもう一人の自分(ミラードボディ)を作る。大阪万博でできたものを未来に渡していかなくてはならない。そのために将来、自分が会社を作って集めたデータを一括管理をするようなことをしていきたいと言っている。」「アフター万博では、そのミラードボディをID基盤として活用できる事業の開発を同時に進めています、とも言っている。これは非常に怖いことで、この人はこの怖いことに気がついていない。(個人情報を)集めること自体、管理すること自体を悪いことだと全然思っていない。」「この情報の一元管理を国家がやったら何が起きるか。ナチスがやったことがまた起きる。我々は絶対そんなことさせませんけど。」「全てがこのような人が中心となって行われている万博になっている。大阪府市は維新の一党独裁が続いているからこそできていることに気づいて欲しい。」と警告されています。
(まのじ)
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建築家山本理顕さん登場!大阪万博、責任者はだれだ!(西谷文和さん)【The Burning Issues】20241218
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null² Concept Movie Ver.1
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旧統一教会にやっと解散命令、しかし免税特権が無くなっても韓国への献金は続く / 旧統一教会と自民党との「縁は切れず」、N国との接近が危惧されている

 2023年に文科省が旧統一教会に対する解散命令を請求し、今年3月25日東京地裁はやっと旧統一教会に対して解散を命じる決定を出しました。今後、旧統一教会は即時抗告をすると見られ、東京高裁の判断で再び解散命令が出て初めて宗教法人の解散の手続きが始まります。けれども「もるすこちゃん」によれば、それは宗教法人の免税特権が失われるだけで信者の生活にはほとんど影響はなく、韓国への献金は続くそうです。「統一教会問題は もう終わったんでしょ?と多くの人に誤解されるのは良くない」。
 今回の解散命令によって、自民党と旧統一教会とは「縁が切れた」との印象を国民に与え、選挙に利用される可能性も指摘されています。「ほぼ旧統一教会で構成されている」自民党以外にも日本維新の会、立憲民主党、公明党、国民民主党、参政党など「統一教会が応援している」議員は多数確認されています。特に次期総理にと注目を浴びている国民民主党の玉木雄一郎議員は、これまでも旧統一教会との関係を指摘されていますが、2024年11月9日の日刊紙「世界日報」は「玉木氏は若者を政治的に一層、覚醒させよ」と激励し、玉木議員が若者の支持を集めていることに期待を寄せています。「世界日報」を出版する世界日報社は、旧統一教会と国際勝共連合によって設立された会社です。
 また鈴木エイト氏は「NHKから国民を守る党(N国党)」と旧統一教会が近づいている状況について問われ、「それが1番、危惧をしているところ。現状においても統一教会関係者が誹謗中傷を率先して行い信者がそれに乗ってるというところがあるがN国が絡む事によってその誹謗中傷の度合いが一歩進化してしまうんじゃないか。」と述べています。
 まずは統一教会と関係が指摘された議員を落選させることが日本再生の道です。
(まのじ)
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青汁王子こと三崎優太氏が語る「財務省解体デモ」 ~デモ参加による謎の圧力を受ける / 財務省の権力の大きさについて語るどらえもん氏

竹下雅敏氏からの情報です。
 青汁王子こと三崎優太氏は「財務省解体デモ」について、“若い方からの反響はものすごく大きかったですね。動画自体も150万再生は超えてますし、コメントもとんでもない数のコメントをいただきました。そういった意味ではすごく、発信者としてすごく意義があることができたのかなと思っていて…(3分14秒)”と話しています。
 一方で反動も大きかったようで、“あの動画を出した次の日に、その金融機関から連絡がありまして「今回の話はちょっと白紙にしていただきたい」と(5分23秒)。…周りの不動産業の方に聞いても「そんなことありえない」と。「聞いたことがない話だ」という風におっしゃってました。その金融機関さんに「何でですか?」とお尋ねすると「本部からの指示で…」。じゃ本部からの指示っていうのは何ですかとお尋ねすると、「それに関してはお答えできません」ということだったんです。(5分52秒)”と言っています。
 これに対して深田萌絵さんは、“私も会社経営をしているんですけれども、実は政府の闇を暴き始めてから、実は一切の借り入れが起こせない。ゼロです。しかもクラウドファンディングサイトも、登録してもクラウドファンディングのサイトを自分のページは立ち上げられなかったり、凍結されたりとか、そういうことあるんです。(8分48秒)”と話し、青汁王子もこの発言に驚いていました。
 どらえもん氏と思われる人物が財務省の権力の大きさについて、“一番分かりやすく言うと、自民党過半数割れましたという小渕内閣の時に、官房長官だった野中広務って人が、ここ(財務省)に指示を出した。「創価学会に税務調査をいれろ!」。そしたらすぐ公明党が擦り寄ってきて、連立政権になって今だに続いてるわけ。”と話しています。
 こうした話をきくと、やはり財務省は要らないかなと思いますね。
(竹下雅敏)
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青汁王子こと三崎優太が語る。財務省解体デモ参加で謎の圧力。その内幕を暴露! 三崎優太氏No.275
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世界経済フォーラムに代表される左派グローバリストとトランプ政権に代表されるポピュリストの争い|中国に覇権を譲るつもりのないトランプ陣営|実力主義の政治体制により政治家の質が欧米とは異なり、ドローンやロボット技術に関して世界最先端を行く中国

竹下雅敏氏からの情報です。
 環境活動家がテスラを襲撃し、イーロン・マスクは「ニュースを見ていると、まるで世界が終わるような気分になるよ。テレビの前を通るたびにテスラが燃えている映像が目に入る。僕らの製品を買いたくない気持ちは分かるけど、だからって燃やす必要はないよね。やりすぎだ。異常だよ。異常な行動はやめてくれ」と言っています。
 トランプは「私は放火した容疑者たちをテロリストとみている。」と話し、FBIはテスラを標的とするテロリストの特定と逮捕に向けた特別チームを立ち上げたということです。
 イーロン・マスクがアメリカ合衆国国際開発庁(USAID)の実態を暴いてしまったので、頭に来ている連中が沢山いるということでしょう。
 元国務省職員で Foundation for Freedom Online(アメリカ人を守るインターネット検閲)のエグゼクティブ・ディレクターを務めるマイク・ベンツ氏は、“USAID がジョージ・ソロスの NGO に資金を送り、NGO がその資金を抗議活動の資金提供と訓練に使用している”と主張しています。
 どう見ても、世界経済フォーラム(WEF)に代表される左派グローバリストとトランプ政権に代表されるポピュリストが争っているように思えます。
 左派から転向したイーロン・マスクは現状について、「正直に言うと、自分がこんなことをしているとは信じられません。ただ、アメリカが破綻するのを見たくないだけです。」と言っています。トランプ陣営の人たちは、中国に覇権を譲るつもりはありません。しかし、アメリカの崩壊を食い止めるのは非常に困難です。腐敗しすぎているのです。
 こちらの『米国はスペインから独立? 米若者のトンデモ回答』をご覧になると、もはや米国に製造業を取り戻すというトランプの政策は手遅れだということがよく分かるでしょう。
 今日の記事で取り上げたツイートをご覧になると、すでに中国が随分と先に行っているのがよく分かります。冒頭の動画を見ると中国の政治体制は実力主義であり、ロシアと同様に政治家の質が欧米とは異なります。
 数学オリンピックで、“一位、中国240点、6人中国人。二位、米国222点、6人華人”という事実は、中国の教育水準がとても高いことを意味していると思います。
 二つ目のツイートの動画は、現実なのかCGなのかが私には分からないのですが、少なくともドローンやロボットの技術に関しては世界最先端を行っているようです。
 カンフーの技を披露するロボットがあるということは、既にロボット兵士の軍団が中国にはあると見て間違いない。5Gが整備されている環境なら、ロボット兵士がレーザー銃を使用して人民をコントロールできる可能性がある。
 私は、覇権とか支配と言った概念が好きではありません。日本は覇権争いから離れ、独自の世界観と立ち位置を国際社会の中で目指した方が良い。
(竹下雅敏)
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配信元)




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