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ぴょんぴょんの「冬の日のEV車」 ~電気代は上がり、電気自動車はますます高価に

田舎なので、電気自動車をほとんど見たことがない。
大型スーパーの電気スタンドで充電しているのも見たことがない。
ましてや、電磁波バリバリの電気自動車に乗ったこともない。
ガソリン車が消える運命なんて、ゼッタイに信じられない。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「冬の日のEV車」 ~電気代は上がり、電気自動車はますます高価に

冬の電欠の恐怖


VIP 運転手の本音「VIP用には電気自動車は運転できないよ 危険だもの」 @ WEF ダボス会議


これは、2023/1/19時事ブログで紹介された動画だ。

見た見た。
ダボスじゃ、VIPを乗せる車はガソリン車じゃないとダメだってね。

庶民の味方のUberは、EV車じゃなきゃダメなのに、EV車は危険だから、VIPは乗せられないと言う。

「CO2削減のために、ガソリン車よりEV車に乗れ」と言うVIPが、ガソリン車を選ぶ? 笑っちゃうね。
でも、EV車ってそんなに危険なのかな?

あの雪深いダボスじゃ、安全とは言いにくいな。
EV車は寒さで燃費、いや電費が落ちるらしいから。
この動画を見れば、真冬の日本でEV車を長距離運転することが、どんだけ「サスペンス」なのかが体験できるぞ。


【冬の高速はヤバイ】まだEVは早い!厳しすぎるバッテリー消費と充電スポットの現実。


ほんとだ! ハラハラドキドキ、スリル満点。

充電したいのに電気スタンドがない、十分充電できたと思ったのにできてない。
充電しなくちゃ、しなくちゃ、って強迫神経症になりそうだ。

これを見たら、EV車の長距離は遠慮したいね。

それから、去年暮れみたいな、大雪の路上で立ち往生も大変だぞ。

新潟の国道であったね。その2年前は、高速で立ち往生してた。

EV車に乗っていて、雪の中の立ち往生に巻き込まれたらどうなるか。
この動画を見るとよくわかる。

【Vol.114】立往生から見てEVは”まだ”役に立たないと実感。JAFも救出できない!?立往生はこれからもほぼ不可避な理由【GS-RADIO】


車内の暖房をつけるだけで、充電量は減っていく。
そして、もし充電不足になったらどうするか?


JAFを呼ぶ。

だが、JAFが来てもレッカー移動しかできない。
レッカー車が来ても、電源車が来ても、どうやって事故車に近寄ればいいんだ?
上りも下りも車で渋滞で、前後に車が詰まっているのに?


ムリだ〜。

車が流れ始めて、やれやれ充電しに行けると思ったら、停電だったりして?
「停電イコール充電ができない。」
YouTube


万事休す! 

ガソリン車なら、携行缶でガソリンを運んできて、ガソリン入れればいい。
ただ、ガソリン車の場合は、排気口が雪で塞がらないようにしないと、一酸化炭素中毒になるが。

ダボスのVIPがガソリン車を選ぶ理由が、よ〜くわかる。
寒い地域はEV車はやめといた方がいいね。

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[Twitter]真実すぎる演説

竹下雅敏氏からの情報です。
 2月5日に愛知県知事選挙があります。
候補者のお一人、末永けい氏の立候補演説が「真実すぎる」と話題に。
政見放送のプロフィールに「元DS」て!
「DSってなん?」と多くの人々が思ったら、そこがロック解除。
(まのじ)
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配信元)

国内外の大企業が稼ぐために、日本国民の個人情報が利活用される ~2015年に成立した改正マイナンバー法で、個人情報取り扱いのグローバル化として、外国にある第三者に個人データが提供される

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画の2分2秒で、“「デジタル田園都市国家構想」の基本方針で、マイナカードの交付率を地方交付税の算定に反映させることに言及。一部交付金については、「カード申請率が全国平均交付率以上」を応募条件とする仕組みを検討している”ということです。
 こうした政府の方針に対して苫米地英人氏は、“今、西側諸国の集まりがワールド・エコノミック・フォーラム、ダボスですよね。今ロシアと中国が一体化してものすごい経済強くなった。アメリカもこれから景気減速していくわけですよ。…そういった意味で西側が一致団結してものすごい強力な中央管理社会を作る。それも国を超える機関としての中央管理社会を作ってくっていう指令が今回ワールド・エコノミック・フォーラムで出てるんで、各そこに参加した大臣の方々、全世界で今こういうことをガンガン推進してる。そうすると5年後10年後は君も世界のリーダーの一人だよっていう風に言ってもらえる道にみんな行きたくてしょうがないんですよ。でも、これどう考えてもおかしい(7分10秒)”と言っています。
 次のニコニコ動画ではジョーカーが、“2015年に成立した改正マイナンバー法で、個人情報取り扱いのグローバル化として、外国にある第三者に個人データが提供されるんだ。…この第三者とは外国の大企業だと思われる。つまり国内外の大企業が稼ぐために、日本国民の個人情報が利活用されるってことだ。ヤバいだろ?(1分17秒)“と言っています。
 3つ目のツイート動画は、立憲民主党の山岸一生議員の衆議院内閣委員会での質疑の様子で、“マイナンバーカードを身分証にするのをやめてくれって事を、政府内で政府宛に提出をしているんですね。曰く、個人情報を一括して盗まれ、最悪の場合、秘密情報の流出につながる恐れがある。でこれ、どういう役所が出してんのかという風に言いますと、資料右にございますけども、内閣官房・警察庁・公安調査庁・防衛省・外務省。所謂、インテリジェンスコミュニティでございますね。情報管理に人一倍、まあ敏感な省庁が危ないから止めてくれと”と言っています。
 詳しい内容は「221116山岸一生東京9区立憲衆議院議員内閣委員会で質問 (目次・字幕付き)」をご覧ください。
 また、ツイート動画の1分2秒では、「犯罪捜査のための通信傍受に関する法律」の23条の特定電子計算機(スマホやスマートウオッチなど)を用いる通信傍受についての質問から、「国民のスマホには盗聴回路が組み込まれる」ことが確認されています。
 「警察、国民の通信傍受やりたい放題に…LINEやFB等でつながる相手も傍受対象に」という記事が2019年6月に出ています。
(竹下雅敏)
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給食費と引き換えに「マイナカード作れ」 Dr.苫米地 (2023年1月23日)
配信元)
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99%が知らないマイナンバー本当の恐怖
配信元)
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配信元)

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[Dappi裁判] 「投稿していた社員の給料が月110万円、処分をうけて99万円に減額」が話題に 〜 今後は「工作資金の出所」と「Dappiと統一教会との関係」の追求を

 「悪徳Twitterアカウント」Dappiをめぐる訴訟が続いていますが、1/23にDappi側、つまりWEB制作会社「ワンズクエスト」の口頭弁論がありました。Dappiの投稿が会社の業務として行われていたのか、私的な行ないだったのかが注目されていますが、提出資料からDappiのお給料が月110万円だったことが話題になっています。ゆるねとにゅーすさんが「オモロイ会社だね。」と突っ込んでおられましたが、業務の合間に好き放題の投稿で遊びながら、このご時世に月110万円受け取れるとは確かに異常にオモロイ。しかも今回の私的な行動の処分として、その社員のお給料は99万円に減額されてしまったそうです。叱られても99万円。オモロすぎる。お金を湯水のように使える会社のようです。ネット上では「私もやりたい!」とのコメントもありました。
 今後のポイントは、その社員が「社長や専務など」幹部クラスの人間だったのではないか、そうであれば会社としての組織性が疑われるという点です。また、巨額の報酬、いわば「工作資金の出所」も追求されなければなりません。自民党のネット工作は今や常識です。一方、以前から統一教会の「信者と思われる人物による『野党攻撃』や『モリカケ擁護』のネット工作は有名な話だ。」との指摘があり、その上、安倍晋三元首相と統一教会との繋がりは明白です。さらに自民党には「官房機密費」という使途が明かされないお財布があります。「インフルエンサー(コメンテーター)の中には、旧統一教会との関係を指摘されている人もいますね。」とのツイートもありました。Dappi問題は統一教会につながる可能性が濃厚です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【犯人は幹部級か】「Dappi裁判」、”野党中傷投稿”に励んでいた社員に月110万円もの給与!ワンズクエスト側は相変わらず「社員の個人的な投稿」「業務中に作業していたことに気づかなかった」と主張!
転載元)
どんなにゅーす?

・多くのデマを用いて安倍政権サポや野党の誹謗中傷投稿を繰り返していた悪徳Twitterアカウント「Dappi」をめぐる裁判において、投稿していた社員に月110万円もの巨額の給与が支払われていたことが明らかになった

投稿者が社内の幹部級の人物だったことが疑われる中で、ワンズクエスト側は今もなお「社員の個人的な投稿」「業務中に作業していたことに気づかなかった」と主張。巨額の報酬が支払われていた「工作資金の出所」など、ネット上で多くの疑念の声が噴出している


野党中傷「Dappi」発信元
投稿者に月給110万円
会社幹部関与か


野党をひぼう中傷する投稿を繰り返していた匿名のツイッターアカウント「Dappi」の発信元のワンズクエスト社(東京都)が、投稿していた社員に月110万円もの給与を払っていたことが24日までに分かりました。

~省略~

閉廷後、杉尾氏側の福田健治弁護士は「110万円という給料から、社長や専務など幹部が投稿していたこともありえる。業務遂行をつかさどる幹部が投稿していたとなれば、会社としての組織性がより強まる」と語りました。

同社側の弁護士は記者団に対して「(その質問に)回答していない」とのべました。

杉尾氏側は今後、同社社長の証人尋問を求めていくとしています。

しんぶん赤旗 2023.1.25.


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異常な電気料金の高騰が始まった 〜 原発再稼働も狙う意図的な値上げと、電力会社を利する支援策に抗議を

 ネット上で、目を疑うような高額な電気代が話題になっています。月13000円程度だった世帯が、いきなり53000円となるなど家計への影響は深刻です。「電気代のリボ払いとかしないとやっていけない人もいるのでは?」と宮沢孝幸先生も心配されていました。現状で3割程度の値上げのようですが、東北電力は今後さらに3割の値上げを通知しています。2016年から電力料金の規制緩和で小売自由化が導入され、低圧自由料金の「燃料費調整額」には上限設定がありません。電力会社の利益のためならば消費者保護は後回しとなりそうです。
 しかもネット上では「原発稼働させていないから電気料金が上がった」というナゾのコメントが多く出回り、原発稼働地域の電気代が安いと思わせる巧妙なツイートもありました。そそっかしい人は「じゃあ、原発再稼働して電気料金を下げて!」と思ってしまいそう。こんな幼稚な誘導に乗らないように気をつけましょう。国に国民を救う気があればいくらでも救済策はあります。「再エネ賦課金の廃止、ガソリン税廃止、消費税廃止」は大前提で、緊急支援の給付金を所得制限をつけずに一律給付すれば国民は安心できます。ところが、2023年1月から開始される「電気・ガス価格激変緩和対策事業」という支援策は、国民に支援金を給付するのではなく、電力会社・都市ガス会社に補助金を交付して、その効果で電気代、ガス代を値引きさせるというものです。国民のためではなく企業利権のための支援策です。
 国も企業も、国民の生命や健康は守りません。私たちが死ぬまで勝手にお金を搾り取ろうとしています。海外では電気代と食材費の高騰に人々が本気で怒っています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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