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悪魔のロックフェラー医学
ロックフェラー以前のアメリカの医学は、環境、生活、自然免疫が大事だという「ホリスティック医療」だったが、ロックフェラー１世が石油を使った薬中心の医療に変えた。
スタンダード石油の莫大な資金で主流医学を統括し、「細菌説・医薬主義」を元に
「一つの病気に一つの原因、一つの治療法（薬）」をスローガンにした。
アメリカの医科大学や病院を調査し（フレクスナーレポート）、
自然療法や民間療法は非正規とされ、市場の独占化が進んだ。医学教育を中央集権化した。
1890年シカゴ大学を設立 ここで核分裂反応を研究、新自由主義。
1901年「ロックフェラー医学研究所」を設立。ここで野口英世が活躍した。
1907年「ロックフェラー衛生委員会」設立。
1913年「ロックフェラー財団」を設立し、製薬会社と結びついて「国際保健部」という巨大組織を作った。WHOの源はロックフェラーで、後にビルゲイツに引き継がれた。麻生太郎が国会で「WHOは中国が支配している」と言ったが、あれはビル・ゲイツ支配を隠すプロパガンダだ。
1928年 野口英世が違法な実験でニューヨークの孤児たちに梅毒ワクチンを打って多くの子供を死亡させたことで捜査された。野口英世自身が黄熱病に感染し、自分が発明したワクチンの効果がなかったことを証明して亡くなった。
戦後、WHOがロックフェラー財団の哲学、イデオロギーを引き継いで発足。
「住宅の改善や清潔な水、衛生システムなどの社会インフラへの投資ではなく、殺虫剤の散布、薬の配布、ワクチン接種など定量化可能な目標を設定し、四半期ごとに結果を管理した。」
アメリカ政府はWHOを脱退したが、アメリカ国内のCDC、NIH、FDAなど主要機関はWHO協力センターとして指定されている。
7月14日、日本にもついにWHO東京事務所が開設された。ユニバーサル・ヘルス・カバレッジのナレッジハブとして「日本政府とWHOを繋ぐ窓口の役割を果たす」。
WHOと世界銀行、財務省、厚労省が連携する。
12:18からは野口英世の闇が語られている。
15:22からは聖路加病院の闇が語られている。
ロックフェラーは日本の医療を傘下におさめる意図があった。設立時の支援者は大正天皇、大隈首相、三井家、岩崎家など。さらにロックフェラー１世が視察に訪れている。
1995年地下鉄サリン事件が起こった時、患者640名を収容して治療した。当時の日野原重明院長は、事件前に礼拝堂や廊下に毒ガス治療用の設備を準備していた。「すごい先見の明がある」と称賛された。1階のエントランスにはフリーメイソンのマークが埋め込まれている。日本植民地化の先兵であるということで日本陸軍は設立当初から警戒していた。
27:33
日本にあるWHO傘下組織は、
国立感染症研究所、放射線影響研究所、国立国際医療研究センター、国立公衆衛生研究所、聖路加国際大学、長崎大学、長崎大学医学部など
28:53
パンデミックはつくるもの
ファウチの上司であり前任者、第4代NIAID代表のリチャード・クラウスが新戦略を提唱し、1976年の豚インフルエンザが発生した。
「100万人死亡する可能性がある」「3ヶ月以内に国民全員にワクチンを接種しなければならない」とあおった。賠償責任は製薬会社ではなく、政府が負うという法律を成立させた。
接種で30人が死亡、ギラン・バレー症候群530人発症で接種事業は中止されたが、豚インフルでの死者は1人だった。副反応賠償は税金で支払われ、製薬会社はボロ儲け。
こうした実践を経て「もっとうまくやろう」としたのが新型コロナだった。
パンデミックは、ロックフェラー、国際金融資本、ビルゲイツ、WHO、GAVI、ビッグ・ファーマそしてファウチ、行政、CIA、米軍、メディア、ITによる巨大な虚構。
これらが一体となって1999年以降、パンデミック・シミュレーションを繰り返した。
ウイルスと有害無益なワクチンの開発・準備・強制的接種、ワクチン以外の有効な対策・治療法の否定、有害無益なマスク・社会的距離・ロックダウンの強制、プロパガンダ、言論統制、検閲、監視、行政命令の拡大、反民主主義の体制づくり。
2019年に最後の予行演習をしたのが「Event201:COVID19」
待機政府として、世界銀行、ダボス会議、ゲイツ財団、ジョンズ・ホプキンス大学、CDC、米公衆衛生局、大手メディア、中国政府、中国疾病管理センター、CIA、ジョンソン＆ジョンソン、金融界、バイオセキュリティ業界、エデルマン（PR会社）、フォーブス、ブルームバーグ財団、豪州ANZ銀行、アップル、グーグル、国連だった。
これと同じようなものが2025年、スイスで行われた。ということは、次も必ず起こそうとしている。国民は最大限警戒しなくてはならない。警戒がなくなった時が彼らのチャンスとなる。
36:45
ケネディの戦い
（以下は後編に）
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篠原常一郎氏が現時点での解説をされていました。
今回の彬子女王の訪問はブータン側の大歓待を示すように、ワンチュク国王が自ら運転をする自動車に彬子女王を乗せている動画が出回っています。しかしこれは伊藤穰一氏による仕込みがあると篠原氏は述べています（4:30）。彬子女王が招待された茶室を作ったのは千葉工業大学で、その資金はおそらく日本の公金を引っ張ってきたはずだと見ています。彬子女王が視察をされた南部の大規模開発計画「ゲレフ・マインドフルネス・シティ（GMC）」は「マインドフルネスや仏教の精神性、持続可能性を融合させた経済拠点」となる国家規模の特別行政区構想とありますが、伊藤穰一氏はそのGMCの取締役で、かつ、「投資開発を担うゲレフ投資開発公社（GIDC）の会長（一部報道でCEO）として中核的役割」を担う中心人物です。「伊藤穰一はエプ人脈なので欧州からは資金が集まらない。そこで、さも日本の政府がテコ入れをしているという形にするために皇族が来ることが必要。それに彬子女王が乗ってしまった 。」「三笠宮記念財団の総裁は彬子女王だが、日本政府に資金をチェックする権限がない。そこに中国共産党と密接な実業家フェイ・フェイ・フーが張り付くように同行している。利益が無いとくっつかない。伊藤穰一氏はエプ事件でMITを追放されたが、その時に連座した人を全て引き連れて千葉工業大学やブータンに連れてきている。ブータンの事業にもおそらくエプ事件の関係者がいる。エプの汚物隠しに日本の皇族が使われている。ブータンに国際ハブ空港を作るとなればセメント屋さん（麻生セメント）は儲かるだろう。このようなことを許していいのか。この計画にブータンは一円も出さない。ブータンが出すのは元々ある水力発電の電力だけ。全て日本の金で作ることになる。」と述べています。