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注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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金融大戦争が２月下旬から３月上旬には激化
転載元）
投稿者：フルフォード
惑星地球のための極秘戦争が、とりわけ大規模な三つ巴の闘争が猛威を振るっている金融分野において、今後数週間の内に重大な局面へ突入しようとしている、と複数の情報源が口を揃えている。この闘争では、仮想通貨と中国人民元が互いに戦っており、更には私的所有された西洋の中央銀行によるオイルダラー・ユーロ・日本円を基礎に据えた現行のシステムを置き換えるためにも戦っている。
最大の動きとしては、中国勢が３月26日に開始する金（きん）に裏打ちされた【人民】元建て原油先物取引の公式発表により、アメリカのオイルダラーに挑戦状を叩きつけた。
アジアの秘密組織の複数の情報源曰く、ついこの前始まったばかりの戌年というものは、大抵は変動（この場合だとおそらく金融市場におけるそれ）をもたらすのだそうだ。そして一年が経過するにつれ、新たな平常へと物事が落ち着いていく。つまり、中国勢は今週と来週の旧正月の休暇から戻り次第、金融戦争に【突入する】準備を整えていることを意味する。
https://www.bloomberg.com/news/articles/2018-02-09/china-ends-25-year-wait-as-yuan-oil-futures-set-to-start-trading
このオイルダラーに反発した中国の動きは、西洋の支配するスイフト【＝SWIFT、国際銀行間通信協会の】国際決済システムから撤退するというロシアの脅しと時を同じくした。アジアのあるCIA筋は、もしロシアが中国のクロスボーダー人民元決済システム（CIPS）へ完全に切り替えて、スイフトの国際取引口座を使用せずに取引をするようになれば、「数日以内に同様の切り替えを行う国が最低でも十数か国はあるだろう」とロシアの同業者たちから教えられた、と言っている。
https://www.rt.com/business/418665-russia-banks-ready-shut-swift/
https://www.zerohedge.com/news/2018-02-14/russian-deputy-pm-our-banks-are-prepare-survive-without-swift?utm_source=feedburner&utm_medium=feed&utm_campaign=Feed%3A+zerohedge%2Ffeed+%28zero+hedge+-+on+a+long+enough+timeline%2C+the+survival+rate+for+everyone+drops+to+zero%29
一方、カナダの秘密諜報組織のある工作員は、「ドミートリー・メドヴェージェフ首相はロシア連邦のCEO【＝最高経営責任者】でもあり、ロンドンの外で活動する資格を有している。なのでもしスイフトのシステムから離脱せよという命令が下れば、米ドルはぱったり死んで、凄まじいインフレが起こるだろう」と指摘した。彼が何を言わんとしていたかというと、ロンドンの金融地区、これすなわちイギリス連邦に所属する24憶人は、ロシアや中国勢と合流して米ドルを見捨るだろう、ということだ。
影響力において中国元と拮抗するであろう、金（きん）に裏打ちされた仮想通貨でオイルダラーを置き換えようと強力に推す動きもある、とロシア・CIA・ペンタゴン・日本政府や当該計画に関与している其の他の情報源は【口を揃えて】おり、以下で詳しく議論していく次第である。
こういった展開ゆえに、既存のドル／ユーロ／円システムの支配者であるP2フリーメイソン・ロッジの上位メンバー連中は平和を求めて先週白龍会（WDS）に接触してきたのであろう。このP2との話し合いに関して【も】後でより詳しく述べる。
同じく先週、元CIA幹部で海兵隊情報本部（この前CIA本部を騒がせた人たち）の共同設立者のロバート・デイヴィド・スティールが、WDSのメンバーたちと会うために先週日本にやって来た。私がロバート・デイヴィド・スティールにインタビューする様子を中継したユーチューブ動画がこちら：
https://www.youtube.com/watch?v=GFz8cHooRzw&feature=youtu.be
http://robertdavidsteele.com
ジム・マティス国防長官、ジョン・ケリー大統領首席補佐官、ジョセフ・ダンフォード統合参謀本部議長などトランプ政権のトップの軍人は、全員が海兵隊大将であることを思い起こして頂きたい。ということで、スティール来日のタイミングは決して偶然ではない。
日本で、スティールはアジアの【幾つかの】秘密結社のメンバーたち、政界の黒幕で古参の右翼系の面々、日本の皇室の方々、其の他と面会した。議論の焦点は……
既存の西洋の経済パラダイムに対する代替案についてである。スティール氏の見解は、その商品を製作するために実際にかかる費用は、製品原価の中に含まれるべきだというもの。一例として彼が挙げたのは、スマホを製造する過程で使用される危険な発癌物質がそういった工場で働く人々の癌発症にいかに繋がっているか、そしてこの癌の代価が携帯の価格に含まれるべきだ、という話だった。
【上記のスティール氏が会った】様々な立場の人々も、例えば汚染費用といったものは、当然ながら全額が汚染した者によって支払われるべきだと賛同していた。
私的所有の中央銀行による現行システムがこの惑星を破壊しており、終結させる必要がある、という点においても大筋で合意に至った。当該話し合いに関わり、アジアを拠点としている、あるCIA筋は、ASEAN諸国（シンガポール・マレーシア・タイ・ブルネイ・インドネシア・フィリピン・カンボジア・ラオス・ベトナム・ミャンマー）が自国の中央銀行を国有化するという形で、この措置を開始する準備をしていると言っていた。
しかし、仮想通貨に関しては意見が分かれてしまった。アジアの秘密結社の代表は、中国勢が2017年２月に仮想通貨を支持することを止める決意をしたのは、“不良人工知能”が“彼ら【中国勢】を乗っ取り、ひいては人間社会【全体】を乗っ取る”ようになるのではないかと恐れたからだ、と言っていた。
だがしかし、このアジアの秘密結社の代表は、もし彼らに金（きん）が本当に存在するという証拠が提示されるのであれば、その場合に限って金に裏打ちされた仮想通貨というWDSの案を支持しても構わないと言っていた。WDSはアジア勢へ統計学的に妥当な量のコアサンプル【を渡すこと】で、詳細な証拠を提供すると約束した。
金鉱があるのはブーゲンビルやインドネシアや其の他の場所であり、採掘済みの“国際担保口座群”の金塊が満載された伝説的な洞窟との関連はない。環境に配慮した技術を使って採掘される予定である。
いずれにせよ、コンピューターや人間心理のみによって裏打ちされている今現在【流通している】仮想通貨ですら、既存の金融システムの所有者連中をビビらせているのだ。例えば、アリゾナ州とフロリダ州とワイオミング州ではその変動幅が大きいにも関わらず、仮想通貨で納税してもよくなった。其の他の州が追随する日も近いだろう。
【各国】中央銀行にとっての中央銀行、国際決済銀行（BIS）の総支配人となったアグスティン・カルステンスが、２月６日に初めて公けの場で以下の発言をしたのはこのせいだったのかもしれない。
「もし当局が先んじて手を打たねば、仮想通貨は主要な金融システムと益々相互に連結されてしまい、脅威となることでしょう。最も重要なのは、仮想通貨の華々しい擡頭によって、国民の信頼に仕えるという中央銀行の演じる重要な役割が忘れ去られてはならないという点です。私的なデジタルのトークン【＝代用貨幣】があたかも通貨の如く装っているからといって、この信頼を覆すことはあってはなりません。」
https://www.bloomberg.com/news/articles/2018-02-06/bis-chief-sees-strong-case-for-intervening-on-cryptocurrencies
ちなみにBISといえば、陰謀論が大手と称するニュース【報道】と交わる場所である。ウォール・ストリート・ジャーナルやファイナンシャル・タイムズなどの刊行物は、BISの複雑怪奇な見解が地球全体に影響を及ぼす云々の【陰謀論顔負けの】記事で満載だ。BISは地上の如何なる国の政府に対しても説明責任がなく、人々によって選出された訣でもないにも関わらず、である（確認したければ、BIS【の電話番号】+41 61 280 8080にかけてみるとよい）。
それに不正操作された【各地の】株式市場、LIBOR【＝ロンドン銀行間取引金利】スキャンダル、リーマン・ショック等々のせいで、彼らに対して誰かしら寄せていたかもしれない信頼の片鱗ですら、【自分自身で】とっくの昔に覆しているではないか。
いずれにせよ、ペンタゴン筋曰く「カバールのDUMPs（深層地下軍事基地）・研究所・衛星・海中基地・其の他の軍事資産が破壊されていく中、新たな国際金融システムが到来しつつある」。
また、「ジンバブエで長らく野党党首を務めたモーガン・ツァンギライが死亡し、ジンバブエ・ドルがアフリカ【全体】の準備通貨となるには、政情が【十分に】安定化するようになり」、新しいパン・アフリカ主義の通貨への準備が前進している。
以上述べてきたような諸般の展開、特に金に裏打ちされた元による石油取引開始が、旧オイルダラー・システムの支配者であるP2フリーメイソン・ロッジの連中が白龍会と和平交渉を行っている理由である。P2は、新たな金融パラダイムの出発点として、ジュビリーすなわち世界規模でのあらゆる債務の一度限りの取り消しや、不正に入手した資産の再分配を宣言せねばならないと勧告された。
彼らはまた、傘下の国連・G7・世界銀行・其の他の子会社にこの惑星を救う数兆ドル規模のキャンペーンを宣言するよう通達する旨を依頼された。この一環として、【縁故ではなく】実力主義および透明性が確保された将来設計機関が、地球の【一般の】人々の意見を取り入れながらこういった計画を実施するべく、新設されるかもしれない。
これを書いている時点で、P2からは何ら肯定的な返答が寄せられていないため、彼らを全ての権力的な地位から未来永劫排除する動きは完遂するまで継続していく。
超悪魔主義かつ大量殺人犯であるベンヤミン・ネタニヤフの権力の座からの追放は、今やイスラエル警察に彼が起訴され、この一連の動きの次なる一手になるだろう。ネタニヤフはイランとの自殺【行為にも等しい】戦争をちらつかせて、イスラエルのユダヤ系市民を人質に取ろうとしている。だが、複数のユダヤ系のCIA筋曰く、ネタニヤフの刑務所行きは避けられず、「もしハザール・マフィアのネタニヤフが収監されれば、生きては出られまい」。
ユダヤ勢は自分たちが数千年経ってもバビロン捕囚の状態にあるのだという事実にようやく目覚め始めており、ようやく自由の身になろうとしつつある。
この観点から鑑みるに、先日フロリダで起こった“乱射事件”とやらは、ユダヤ勢へ現在の投降の流れに与するよう脅す試みだったのではないだろうか。
ペンタゴン筋のコメントがこちら：「これは通常の校内乱射事件などではない。フロリダ州パークランドにあるこの高校の４割をユダヤ系が占め、死亡した17名中５名がユダヤ系だったということは、ユダヤ系マフィアへのメッセージだ。」
“通常の学校乱射事件”なんてものが存在する、という点はアメリカの現状を雄弁に物語っている。何にせよ同筋曰く「パークランドというのは、ジョン・Ｆ・ケネディが撃たれた際に収容されたテキサス州の病院の名前でもある。つまり、これはブッシュ一族やイスラエルに向けられたメッセージでもあったのだ」。
同筋は「反トランプ派の俳優ロバート・デ・ニーロが国際的未成年売春組織の顧客だと暴露されるかもしれない」と我々に教えてくれた。
また、ヒラリー・クリントンの5,700万票に対し、ドナルド・トランプ米大統領が7,000万票で一般投票を制したことをNSAは確認するに至った、とペンタゴン筋が言っている。
我々はトランプの活躍を期待している【側な】のだが、それでもワシントンDCがどのようにして公式の破産宣言を回避し得るのかは依然として見えてこない。
翻訳：Yutika
註：【 】内は訳者の解説部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しや画像、ツイッターおよび動画も挿入しています。
お願い
三つ巴の金融戦争
惑星地球のための極秘戦争が、とりわけ大規模な三つ巴の闘争が猛威を振るっている金融分野において、今後数週間の内に重大な局面へ突入しようとしている、と複数の情報源が口を揃えている。この闘争では、仮想通貨と中国人民元が互いに戦っており、更には私的所有された西洋の中央銀行によるオイルダラー・ユーロ・日本円を基礎に据えた現行のシステムを置き換えるためにも戦っている。
最大の動きとしては、中国勢が３月26日に開始する金（きん）に裏打ちされた【人民】元建て原油先物取引の公式発表により、アメリカのオイルダラーに挑戦状を叩きつけた。
中國不用美元，用人民幣買石油，意味深長，美國一定不快 Say goodbye to US$ - China aims to get pricing control with yuan-denominated oil futures https://t.co/TtFlv9raNH pic.twitter.com/hIUYMNl7qZ
— iWineryHongKong (@iWineryHongKong) 15 February 2018
アジアの秘密組織の複数の情報源曰く、ついこの前始まったばかりの戌年というものは、大抵は変動（この場合だとおそらく金融市場におけるそれ）をもたらすのだそうだ。そして一年が経過するにつれ、新たな平常へと物事が落ち着いていく。つまり、中国勢は今週と来週の旧正月の休暇から戻り次第、金融戦争に【突入する】準備を整えていることを意味する。
https://www.bloomberg.com/news/articles/2018-02-09/china-ends-25-year-wait-as-yuan-oil-futures-set-to-start-trading
このオイルダラーに反発した中国の動きは、西洋の支配するスイフト【＝SWIFT、国際銀行間通信協会の】国際決済システムから撤退するというロシアの脅しと時を同じくした。アジアのあるCIA筋は、もしロシアが中国のクロスボーダー人民元決済システム（CIPS）へ完全に切り替えて、スイフトの国際取引口座を使用せずに取引をするようになれば、「数日以内に同様の切り替えを行う国が最低でも十数か国はあるだろう」とロシアの同業者たちから教えられた、と言っている。
https://www.rt.com/business/418665-russia-banks-ready-shut-swift/
https://www.zerohedge.com/news/2018-02-14/russian-deputy-pm-our-banks-are-prepare-survive-without-swift?utm_source=feedburner&utm_medium=feed&utm_campaign=Feed%3A+zerohedge%2Ffeed+%28zero+hedge+-+on+a+long+enough+timeline%2C+the+survival+rate+for+everyone+drops+to+zero%29
一方、カナダの秘密諜報組織のある工作員は、「ドミートリー・メドヴェージェフ首相はロシア連邦のCEO【＝最高経営責任者】でもあり、ロンドンの外で活動する資格を有している。なのでもしスイフトのシステムから離脱せよという命令が下れば、米ドルはぱったり死んで、凄まじいインフレが起こるだろう」と指摘した。彼が何を言わんとしていたかというと、ロンドンの金融地区、これすなわちイギリス連邦に所属する24憶人は、ロシアや中国勢と合流して米ドルを見捨るだろう、ということだ。
影響力において中国元と拮抗するであろう、金（きん）に裏打ちされた仮想通貨でオイルダラーを置き換えようと強力に推す動きもある、とロシア・CIA・ペンタゴン・日本政府や当該計画に関与している其の他の情報源は【口を揃えて】おり、以下で詳しく議論していく次第である。
こういった展開ゆえに、既存のドル／ユーロ／円システムの支配者であるP2フリーメイソン・ロッジの上位メンバー連中は平和を求めて先週白龍会（WDS）に接触してきたのであろう。このP2との話し合いに関して【も】後でより詳しく述べる。
スティール氏との会合
同じく先週、元CIA幹部で海兵隊情報本部（この前CIA本部を騒がせた人たち）の共同設立者のロバート・デイヴィド・スティールが、WDSのメンバーたちと会うために先週日本にやって来た。私がロバート・デイヴィド・スティールにインタビューする様子を中継したユーチューブ動画がこちら：
https://www.youtube.com/watch?v=GFz8cHooRzw&feature=youtu.be
http://robertdavidsteele.com
ジム・マティス国防長官、ジョン・ケリー大統領首席補佐官、ジョセフ・ダンフォード統合参謀本部議長などトランプ政権のトップの軍人は、全員が海兵隊大将であることを思い起こして頂きたい。ということで、スティール来日のタイミングは決して偶然ではない。
日本で、スティールはアジアの【幾つかの】秘密結社のメンバーたち、政界の黒幕で古参の右翼系の面々、日本の皇室の方々、其の他と面会した。議論の焦点は……
既存の西洋の経済パラダイムに対する代替案についてである。スティール氏の見解は、その商品を製作するために実際にかかる費用は、製品原価の中に含まれるべきだというもの。一例として彼が挙げたのは、スマホを製造する過程で使用される危険な発癌物質がそういった工場で働く人々の癌発症にいかに繋がっているか、そしてこの癌の代価が携帯の価格に含まれるべきだ、という話だった。
【上記のスティール氏が会った】様々な立場の人々も、例えば汚染費用といったものは、当然ながら全額が汚染した者によって支払われるべきだと賛同していた。
私的所有の中央銀行による現行システムがこの惑星を破壊しており、終結させる必要がある、という点においても大筋で合意に至った。当該話し合いに関わり、アジアを拠点としている、あるCIA筋は、ASEAN諸国（シンガポール・マレーシア・タイ・ブルネイ・インドネシア・フィリピン・カンボジア・ラオス・ベトナム・ミャンマー）が自国の中央銀行を国有化するという形で、この措置を開始する準備をしていると言っていた。
China to stamp out #cryptocurrency trading completely with ban on foreign platforms https://t.co/juaLOVIsbG #crypto pic.twitter.com/RwXIBWEw0m
— Crypto Tips (@bitcryptips) 5 February 2018
しかし、仮想通貨に関しては意見が分かれてしまった。アジアの秘密結社の代表は、中国勢が2017年２月に仮想通貨を支持することを止める決意をしたのは、“不良人工知能”が“彼ら【中国勢】を乗っ取り、ひいては人間社会【全体】を乗っ取る”ようになるのではないかと恐れたからだ、と言っていた。
だがしかし、このアジアの秘密結社の代表は、もし彼らに金（きん）が本当に存在するという証拠が提示されるのであれば、その場合に限って金に裏打ちされた仮想通貨というWDSの案を支持しても構わないと言っていた。WDSはアジア勢へ統計学的に妥当な量のコアサンプル【を渡すこと】で、詳細な証拠を提供すると約束した。
金鉱があるのはブーゲンビルやインドネシアや其の他の場所であり、採掘済みの“国際担保口座群”の金塊が満載された伝説的な洞窟との関連はない。環境に配慮した技術を使って採掘される予定である。
旧システムの自滅と新システムの到来
いずれにせよ、コンピューターや人間心理のみによって裏打ちされている今現在【流通している】仮想通貨ですら、既存の金融システムの所有者連中をビビらせているのだ。例えば、アリゾナ州とフロリダ州とワイオミング州ではその変動幅が大きいにも関わらず、仮想通貨で納税してもよくなった。其の他の州が追随する日も近いだろう。
【各国】中央銀行にとっての中央銀行、国際決済銀行（BIS）の総支配人となったアグスティン・カルステンスが、２月６日に初めて公けの場で以下の発言をしたのはこのせいだったのかもしれない。
「もし当局が先んじて手を打たねば、仮想通貨は主要な金融システムと益々相互に連結されてしまい、脅威となることでしょう。最も重要なのは、仮想通貨の華々しい擡頭によって、国民の信頼に仕えるという中央銀行の演じる重要な役割が忘れ去られてはならないという点です。私的なデジタルのトークン【＝代用貨幣】があたかも通貨の如く装っているからといって、この信頼を覆すことはあってはなりません。」
https://www.bloomberg.com/news/articles/2018-02-06/bis-chief-sees-strong-case-for-intervening-on-cryptocurrencies
【※２月６日ドイツ連邦銀行に招かれ、アグスティン・カルステンスが演壇に登場するのは14分33秒辺りから。】
ちなみにBISといえば、陰謀論が大手と称するニュース【報道】と交わる場所である。ウォール・ストリート・ジャーナルやファイナンシャル・タイムズなどの刊行物は、BISの複雑怪奇な見解が地球全体に影響を及ぼす云々の【陰謀論顔負けの】記事で満載だ。BISは地上の如何なる国の政府に対しても説明責任がなく、人々によって選出された訣でもないにも関わらず、である（確認したければ、BIS【の電話番号】+41 61 280 8080にかけてみるとよい）。
それに不正操作された【各地の】株式市場、LIBOR【＝ロンドン銀行間取引金利】スキャンダル、リーマン・ショック等々のせいで、彼らに対して誰かしら寄せていたかもしれない信頼の片鱗ですら、【自分自身で】とっくの昔に覆しているではないか。
いずれにせよ、ペンタゴン筋曰く「カバールのDUMPs（深層地下軍事基地）・研究所・衛星・海中基地・其の他の軍事資産が破壊されていく中、新たな国際金融システムが到来しつつある」。
また、「ジンバブエで長らく野党党首を務めたモーガン・ツァンギライが死亡し、ジンバブエ・ドルがアフリカ【全体】の準備通貨となるには、政情が【十分に】安定化するようになり」、新しいパン・アフリカ主義の通貨への準備が前進している。
Zimbabwean opposition leader Morgan Tsvangirai dies at 65 after long battle with colon cancer https://t.co/AMJG6Z9Us0 pic.twitter.com/bzobTNFVWx
— The Voice (@VoicingNG) 15 February 2018
P2ロッジの反応
以上述べてきたような諸般の展開、特に金に裏打ちされた元による石油取引開始が、旧オイルダラー・システムの支配者であるP2フリーメイソン・ロッジの連中が白龍会と和平交渉を行っている理由である。P2は、新たな金融パラダイムの出発点として、ジュビリーすなわち世界規模でのあらゆる債務の一度限りの取り消しや、不正に入手した資産の再分配を宣言せねばならないと勧告された。
彼らはまた、傘下の国連・G7・世界銀行・其の他の子会社にこの惑星を救う数兆ドル規模のキャンペーンを宣言するよう通達する旨を依頼された。この一環として、【縁故ではなく】実力主義および透明性が確保された将来設計機関が、地球の【一般の】人々の意見を取り入れながらこういった計画を実施するべく、新設されるかもしれない。
Author:Eric Cable [Public Domain]
これを書いている時点で、P2からは何ら肯定的な返答が寄せられていないため、彼らを全ての権力的な地位から未来永劫排除する動きは完遂するまで継続していく。
ユダヤ勢への攻撃
超悪魔主義かつ大量殺人犯であるベンヤミン・ネタニヤフの権力の座からの追放は、今やイスラエル警察に彼が起訴され、この一連の動きの次なる一手になるだろう。ネタニヤフはイランとの自殺【行為にも等しい】戦争をちらつかせて、イスラエルのユダヤ系市民を人質に取ろうとしている。だが、複数のユダヤ系のCIA筋曰く、ネタニヤフの刑務所行きは避けられず、「もしハザール・マフィアのネタニヤフが収監されれば、生きては出られまい」。
ユダヤ勢は自分たちが数千年経ってもバビロン捕囚の状態にあるのだという事実にようやく目覚め始めており、ようやく自由の身になろうとしつつある。
「捕虜として連行されるゼデキア王とユダ王国の人々」[Public Domain]
この観点から鑑みるに、先日フロリダで起こった“乱射事件”とやらは、ユダヤ勢へ現在の投降の流れに与するよう脅す試みだったのではないだろうか。
ペンタゴン筋のコメントがこちら：「これは通常の校内乱射事件などではない。フロリダ州パークランドにあるこの高校の４割をユダヤ系が占め、死亡した17名中５名がユダヤ系だったということは、ユダヤ系マフィアへのメッセージだ。」
“通常の学校乱射事件”なんてものが存在する、という点はアメリカの現状を雄弁に物語っている。何にせよ同筋曰く「パークランドというのは、ジョン・Ｆ・ケネディが撃たれた際に収容されたテキサス州の病院の名前でもある。つまり、これはブッシュ一族やイスラエルに向けられたメッセージでもあったのだ」。
https://t.co/FBnluC7k1f{
— NewsITN (@NewsITN) 14 February 2018
2018/02/14
Students were eventually released from lockdown with emergency vehicles swarming the area (Picture: AP)The deadly shooting at Marjory Stoneman Douglas High School in Florida is the 18th school shooting in the USA in 2018. Gun... pic.twitter.com/hgRpHbjl6r
同筋は「反トランプ派の俳優ロバート・デ・ニーロが国際的未成年売春組織の顧客だと暴露されるかもしれない」と我々に教えてくれた。
また、ヒラリー・クリントンの5,700万票に対し、ドナルド・トランプ米大統領が7,000万票で一般投票を制したことをNSAは確認するに至った、とペンタゴン筋が言っている。
我々はトランプの活躍を期待している【側な】のだが、それでもワシントンDCがどのようにして公式の破産宣言を回避し得るのかは依然として見えてこない。
翻訳：Yutika
註：【 】内は訳者の解説部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しや画像、ツイッターおよび動画も挿入しています。
お願い
フルフォード氏ご本人から快く許可を戴き、英語版レポートを毎週シャンティ・フーラで翻訳させて頂いております。フルフォード氏がこれからも貴重な活動を続けられますよう日本語版メルマガの有料購読、並びに英語版サイトへの有料登録（※日本語での説明はこちらの本文冒頭部分にございます）をご検討頂けないでしょうか。ご無理のない範囲で少しでも応援して頂けますと幸いです。皆様、どうぞ宜しくお願い申し上げます。
Writer
Yutika
体癖：８−２、エニアグラム：４
関西の英語塾で教えつつ、翻訳業（英語&仏語）をしております。
本文中に登場する「国際担保口座群」とは、ニール・キーナン氏の金塊史情報に詳しく書かれている、アジア勢が欧米に預託した資産のことです。ゴールデン・ドラゴン・ファミリーがその大半の所有権を有しています。
同箇所について、もう一点釈明させてください。今回の記事により、ブーゲンビル島にあるのは掩体壕ではなく鉱床だと判明しました。私はアジアの金塊史をずっと訳してきたせいで、アジア各地の掩体壕に預けられた金塊のイメージで捉えてしまい、ブーゲンビル島でもそれが存在するのだとすっかり思い込んでおりました。言い訳ですが、ブーゲンビルと共に言及されていたインドネシアには一杯あるんですよ、掩体壕が。
これに伴い、１月29日と２月５日のレポートにおける該当部分を訂正しました。毎回リンク先の記事や動画も出来るだけ内容をチェックして、正確な訳になるよう心掛けておりますが、難しい部分もあります。何卒ご容赦ください。
ただし、２月１日付けの読者への返信を読むと、フルフォード氏はキーナン氏と違って、アジアには大量の金塊を保管している掩体壕は存在しない、そんなものは「おとぎ話」の類だ、というお考えのようです。なので本文中の「伝説的な洞窟」という表現になるのでしょう。
フルフォード氏は何年もの現地取材の結果、現行の金融システムを裏付けているほどの量はアジアの掩体壕にはない、との結論に至ったのだそう。個人が数トンあるいは十数トンの金塊を所有しているのがせいぜいではないか、数万どころか数百トン規模ですらないだろうと、上記の記事に書いていました。なので存在するならば、加工済の「金塊」ではなく、未採掘の「金鉱」という表現になる訣です。
……同じアジアの「ドラゴン・ファミリー」、この件ではゴールデン（金龍）とホワイト（白龍）のどちらが正しいのでしょうか。