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画像の出典: pixabay 1 & 2 & Wikimedia_Commons [Public Domain]

ニコラ・テスラの論文を基に日本の技術で作った「大気発電」、30坪の土地に置くだけの3階建の一戸建て位の大きさの「大気発電ユニット」により、30メガの電気を発電、27,000世帯に供給 〜 人工石油、オオマサガス、イベルメクチンなど世界を救う日本の技術

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竹下雅敏氏からの情報です。
　1月25日の記事で、水と二酸化炭素で作る「人工石油」を紹介しました。11月4日の編集長の記事では、「人工石油」を作った京都大学名誉教授の今中忠行博士による解説動画を紹介していました。
　詳しい内容は、こちらの『人工石油の「ドリーム燃料製造装置」、開発者「永久機関的」』をご覧ください。
　「人工石油」の生成コストは、軽油の場合、1リットル14円程度だということなので、これが本当であれば日本のエネルギー問題は解決されたことになります。今中忠行博士は、2010年に紫綬褒章を受章しているので、ドリーム燃料で一儲けを夢想している詐欺師だとは考えられないのです。
　冒頭の動画は、ウィズトレンディエージェンシー株式会社の原日本（はらやまと）代表が語る「大気発電」です。ニコラ・テスラが出していた論文を日本の技術で作ったもので、「特許も取れてます（6分23秒）」と言っています。
　6分48秒のところでは、“完成間近にテストしてる最中、311が始まりましたね。地震ですね。あの地震の津波で全部流されちゃったんです。…これはあまりにもドラマですよね。ちょっとおかしいなと思いますけど、ただそれでずっと封印してきたんですけど、いろんな国と共同でもう1回作ろうとなったんですが…スポンサーがお亡くなりになっちゃったんですね。これもちょっとおかしな話ですよね。それを日本に持ってきて、今の技術でどうかできないかって、今回やり始めたんですね。…もう1年ぐらい今やってますけど、誰も邪魔しないですね。逆に協力させてくれっていう国が多いです。…一応そんなことありえないだろうということで、資料を全部見せるんですね。…みんな納得するんですね。それはできないわけないと。だから今回実行できるねって話になったんですね”と話しています。
　30坪の土地に3階建の一戸建て位の大きさの「大気発電ユニット」を置くだけで、30メガの電気を発電し、27,000世帯に電気を供給できるということです。
　「この大気発電の1つ目のメカニズムがよくわかりません わかりやすく解説してるサイトや動画はありますか？」という質問に、原日本氏は11月17日のツイートで、「まだ機密事項ですが、完成後にある程度公開はする予定ですよ」と答えていますので、まだ完成しているわけではないようです。
　“続きはこちらから”の記事をご覧ください。“かつてもてはやされたクリーンエネルギー関連株は、いまや暗黒の日々を迎えている…結局のところ、グリーン化は地球を救うだけでなく、高くつくということだ”とあります。
　時事ブログでは、水を振動攪拌しながら電気分解することで発生する「オオマサガス(酸水素ガス)」を、しんしん丸さんが紹介してくれました。イベルメクチンもそうでしたが、日本の技術が世界を救うということになりそうですね。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【YouTube界初登場】新時代の『〇〇発電』　人々の夢や想いが日本に明るい希望を｜原日本×小名木善行
配信元）
YouTube 23/09/24
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配信元）
Twitter




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クリーンエネルギーは基本的な経済学テストに不合格
再生可能エネルギー・プロジェクトが高すぎることが判明し、クリーンエネルギー関連株が急落
転載元）
RT 23/11/18
ロシアンマーケットは、チューリッヒ在住の金融ブロガー、スイス人ジャーナリスト、政治評論家によるプロジェクトです。Xで彼をフォローする @runews


かつてもてはやされたクリーンエネルギー関連株は、いまや暗黒の日々を迎えており、アメリカの野心的な環境志向を脅かす金融の奈落の底に落ち込んでいる。注目されたグリーン革命は、このセクターが数百億ドルの市場価値を流出させる中、むしろ赤色警報のように見えつつある。

確かに、株式市場が再生可能エネルギー事業に対して「ノーサンキュー」を宣言しているにもかかわらず、再生可能エネルギー事業にはまだ数千億ドルが注ぎ込まれていると言われている。この業界の申し子であるiシェアーズ・グローバル・クリーンエネルギーETF（上場投信）は、今年30％以上、2021年の夜明けからはなんと50％も急落している。

それに負けず劣らず、特定のセクターも相応の打撃を受けている。インベスコ・ソーラーETFは2023年に40％以上下落し、ファースト・トラスト・グローバル・ウインド・エナジーETFは今年約20％、2021年1月以降で40％もの損失を被っている。風は彼らの帆から消えてしまったようだ。

その原因は、風力発電業界の新たな宿敵である金利上昇のせいだ。金利上昇はコスト増だけでなく、消費者の意欲を削ぎ、かつてグリーン・ユートピアを約束した企業の株価評価を急落させた。
（中略）
S&Pグローバル・クリーン・エネルギー・インデックスは、2023年に30％の暴落を経験し、四半期ベースで最大の14億ドルの資金流出を記録した。かつて活況を呈していたこのセクターの運用資産総額は現在23％減少しており、ほんの数ヶ月前の全盛期とは雲泥の差だ。

高金利、コスト高騰、サプライチェーン問題がこのメロドラマの悪役なのだ。そして、ソーラー・サプライチェーンの傀儡主である中国が、安価な代替品で市場を氾濫させ、地域グリーン市場というEUの夢を台無しにしていることも忘れてはならない。
（中略）
では、このグリーン・ストーリーの教訓は何だろうか？結局のところ、グリーン化は地球を救うだけでなく、高くつくということだ。再生可能エネルギー関連銘柄が底を打ち、アナリストたちは「今が買い時なのか、それともグリーン・ドリームは本当に終わったのか？」と疑問を抱いている。

皮肉に満ちたどんでん返しの展開で、グレタ・トゥーンベリさんは現在、ガザ支援をあえて行ったことで批判のるつぼの中にいる。私たちの気候運動活動家は現在、彼女がすぐに削除したツイートと同じように、キャンセルカルチャーの大当たりに直面しているようだ。それはハルマゲドンを予言し、2023年という壮大な期限までに化石燃料の使用を魔法のように止めなければ、気候変動が「人類を滅ぼす」だけになるかもしれないと警告しているものだ。皮肉は北京のスモッグよりも濃いのだ、皆さん。

グリーンウォリアーでさえ、市場という容赦ない現実からは逃れられないようだ。
本コラムに記載された発言、見解、意見はあくまでも筆者のものであり、必ずしもRT社のものではありません。
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