ナフサ不足が浮き彫りにする日本の構造的危機 ~「ニセモノの文化」が招く文明の衰退

竹下雅敏氏からの情報です。
 ナフサ不足について、建築エコノミストの森山高至氏は、“そうですね、目の前でみんなが困っていたトルエン、シンナーは出回り始めたという話ですよね。ただね、まだね、塩ビパイプが全然ないっていう状況は続いてますね(49秒)。…塩ビパイプって1種類じゃないんです。いっぱい種類があるんですよ。太さも違う。…それを万遍なく揃えてないといけないんですよ。…塩ビパイプがないから、ちょっと工事延期みたいな現場がありますよ(4分40秒)。…1ヶ月賃金が払われないとか、工事の金が払われないってなると、即座にみんな大変なことになりますよ(6分37秒)。…だから仕事をしたはいいけど、とりあえず終わらせるけど、全然儲からなかったどころか、もしかしたら損かもねっていう状況に工事現場はなりつつあります。(7分53秒)”と話しています。
 このことについて、「ナフサ不足は『もぐらたたき』になっている」という動画のコメントは、本質をついていると思います。
 また森山高至氏は、“1点良かったのは、「中東だけに依存していたらまずいぞ」ってみんな気づいたってことがあるんじゃないですか。(11分18秒)”とも言っています。
 “続きはこちらから”の櫻井ジャーナルでは、「歴代日本政府は中東の産油国と友好的な関係を築き、イランとの関係も悪くなかったのだが、高市早苗政権はそうした関係を壊している。日本の場合、最も有利なエネルギー資源の潜在的供給源はロシアなのだが、高市政権は中国と同様、ロシアとの戦争へ向かっている。」と指摘、中東からの原油供給の見通しが立たない中、「世界経済は危機的な状況になっている」と言っています。
 冒頭の動画の森山高至氏の解説に対して、「金で買える楽な生活(西洋化)を追求した結果、日本は本物の技術や自然、沢山のもの無くしましたね」というコメントがありました。
 私は映像配信の『一問一答 第23回』の中で、このことに関して「ニセモノの文化」という表現を用いました。そして、その本質は効率や利益を優先し、儲けのために手を抜く「不誠実さ」にあることを指摘しました。
 地球が現在の危機的状況から立ち直れるか否かは、人々が『禁戒(ヤマ)と勧戒(ニヤマ)』という霊的に深い意味をもつ教えに辿り着けるかどうかにかかっています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【ナフサ高騰】100均消滅と住宅価格2倍の未来!?資源枯渇で「伝統の家」にも戻れない日本住宅の危機 森山高至氏
配信元)

@ヒデユキ-v9s
金で買える楽な生活(西洋化)を追求した結果、日本は本物の技術や自然、沢山のもの無くしましたね😢これからは政府待望のムーンショット計画が待っています🤣

@Maru-Taro
ナフサ不足は『もぐらたたき』になっている…と、とある物流に詳しい編集長のお話。医療用品用ナフサを増やせばシンナーが不足。シンナー用ナフサを増やせばまたどこかで不足…。経産省が成果を上げようとするとどこかが犠牲になっている状態でしたが…

今はトラックが走るのに必要なアドブルー用の(尿素水を入れるための)容器が足りていないと。次は物流が犠牲に…(日本終了のお知らせ)。

@B3GT529
米国でガソリン価格は2倍に。世界原油備蓄量は危機的レベルに激減。日本のみが原油、ナフサ共に足りている訳が無い。肥料、家畜飼料、小麦、トウモロコシ、大豆の世界争奪戦で調達困難。結果、農業、畜産、漁業、運送の全面危機。価格高騰じゃ無い、倒産増加でも無い、このままだと食料が手元に届かない配給制度が待ってる。目を覚まそうぜ日本人!。高市は国民の生活なんて全く考えてない。虚偽説明がその証左。


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中東からの原油供給の見通しが立たない中、米国の戦略石油備蓄は急速に減少
引用元)
ホルムズ海峡が封鎖されたことで原油やガスのほか肥料の供給も途絶えて供給チェーンが混乱、世界経済は危機的な状況になっている。ドナルド・トランプ米大統領はホルムズ海峡が開放され、石油の輸送量が封鎖前の水準に近づいているかのように主張しているが、この主張は事実でないと言われている。

6月23日にホルムズ海峡を通過した石油タンカーのうちAIS(船舶自動識別装置)信号を発信していたのは7隻で、それ以外を含めると12隻になるとも言われている​が、2月28日より前は1日平均40から50隻程度だという。つまり4分の1にも達しないということだが、現在、通過しているタンカーの行き先はアジア向けで、その大半は中国。日本政府とは違い、中国政府はイラン政府と交渉しているのだろう。

日本政府はアメリカ政府の代弁者であるかのようにイラン政府と話してきたと伝えられている。歴代日本政府は中東の産油国と友好的な関係を築き、イランとの関係も悪くなかったのだが、高市早苗政権はそうした関係を壊している。

日本の場合、最も有利なエネルギー資源の潜在的供給源はロシアなのだが、高市政権は中国と同様、ロシアとの戦争へ向かっている。西側の大手メディアによるプロパガンダとは違い、すでにウクライナ軍はロシア軍に圧倒され、ネオ・ナチで編成された親衛隊が残っているくらいのようだ。西側メディアが派手に伝えるロシアのエネルギー施設への攻撃は大勢に影響がない。石油を積んだドローンが攻撃に使われ、数機が防空システムに引っかからずに着弾すれば派手に燃え上がるようになっているだけだ。
(以下略)

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