4月20日の記事で、キンバリー・ゴーグエンさんは中央銀行デジタル通貨（CBDC）の前段階である即時決済システム「FedNow」ですら、「それは決して実現しません」と言っていたことをお伝えしました。
　今回は、中央銀行デジタル通貨（CBDC）についてキンバリーさんが何と言っているかを紹介します。
　「彼ら（ディープステート）は、米ドルを暴落させれば、各国は中央銀行のデジタル通貨を使わざるを得なくなると考えています。」と記事に書かれているように、ディープステートは金融システムを破壊しようとしています。シリコンバレー銀行の破綻はその始まりです。
　「金持ち父さん 貧乏父さん」の著作で知られるロバート・キヨサキ氏は、“銀行危機は終わっておらず、次のフェーズでは、世界中の中央銀行が金利を引き上げた結果、デリバティブ市場が急落し、デリバティブに多額の融資をしている日銀が今後破綻する最大の金融機関となるだろう”と予想しています。
　“続きはこちらから”をご覧ください。ホワイトハットレポートで知られるパラディン氏は、「企業および政府機関との契約のバックグラウンドを持つ法廷金融調査官です。」ということですが、「2023年3月のアップデート」の記事の中でパラディン氏は、“トランプですが、ご存じのように、彼の大統領在任中、私は光栄にも、何度も何度も彼から電話で相談を受けていました。彼は2度、私を最高裁判事候補に考えてくれたのですが、その話はまた別の機会に。”と書き込んでいます。
　「ホワイトハットレポート 下巻」には、パラディン氏による序文があり、“2012年2月16日は、ホワイトハットの記念日でした。デビッド・ジェームズ卿がロンドンの貴族院で歴史に残る演説を行い、FRB（連邦準備制度理事会および連邦準備銀行）が正貨準備（gold reserved）によって15兆ドルの不正行為を犯したことを明らかにしたのです。FRBはその正貨準備を所有しておらず、それは記述されたとおりに存在すらしていませんでした。その日は、現在「ホワイト・サーズディ（聖木曜日）」として知られています”と書かれています。
　歴史に残る演説をおこなったデビッド・ジェームズ卿は、ブラックヒースのジェームズ卿と呼ばれる人物です。
　コブラ情報の『光の勢力と闇の勢力』の中で、ポジティブグループに分類されている「テンプル騎士団員」は、“ファクション2（Faction 2）とか、たまにホワイトハットと呼ばれています。このグループは、ロスチャイルドによってほとんど壊滅させられた、古いヨーロッパ貴族を起源としています。彼らは米国（海軍）、英国、ヨーロッパ大陸に強い基盤を持っています。彼らの公式な窓口はブラックヒース卿です。現在彼らは、134ヶ国が協定を結ぶ新金融システムの創設に深く関わっています。彼らはポジティブミリタリーと協力しています。彼らの主な動機は連邦準備理事会を潰してロスチャイルド――彼らの仇敵――を破滅させることです。”と書かれています。
　これでホワイトハットのパラディン氏の素性が少しわかったと思いますが、パラディン氏は「まだの人は、生活必需品を買いだめして、現金も下ろしておくといい」とアドバイスをしています。ここまでは分かるのですが、“おもちゃの紙幣（不換紙幣）は間もなく無価値になる”ということに同意しながら、「私はおもちゃの紙幣は全部銀行に預けました」と言っているので、訳が分からないのです。
　「2023年4月アップデート」の記事では、パラディン氏の4つのアドバイスが出ています。最優先事項である「すべての負債を返済すること」のハードルが高いのです。現在、マイホームのローンが残っている人にとって、これは非常に厳しい条件です。残りの3つのアドバイスは最優先事項がクリアできれば何とかなりそうです。
　要するに、ディープステートが計画している米ドルの暴落が起れば、ほとんどの人は家を銀行に差し押さえられることになり、預金も紙くずになるので現物資産を持っていない人は一文無しになるのです。
　また、In Deepさんはこちらの記事で、「預金封鎖・財産税を免れるために、実物資産としてゴールドを持つという方法をすすめる人もいる。これはおすすめすることができない。なぜならば、ゴールドでもっていたとしても、いずれは通貨に換えなければ役に立たない。…しかし、預金封鎖・財産税が実施されているような状況で、金が自由市場で簡単に売買できるはずはない。」という一文を引用しています。
　このように米ドルの暴落は大混乱をもたらし、最大の被害者は一般の人々になるのです。自給自足が可能な人達以外は、負債の免除と引き換えに中央銀行デジタル通貨（CBDC）を受け入れるよりない事態に追い込まれるのです。
　しかし、もしもキンバリー・ゴーグエンさんの情報が正しければ、中央銀行デジタル通貨（CBDC）は実現しないということです。また、キンバリーさんはドルの暴落を防ごうとしています。

　現金を完全に廃止し、完全にデジタル化された金融システムに移行するために、現金の取り扱いを終了し、支店を閉鎖する予定の銀行が出てきているとのことです。「一部の国では、現金を完全に廃止し、完全にデジタル化された金融構造を採用することを検討している」とあります。引用元には、“イスラエルはすでに現金取引を制限し始めており、イスラエル市民が家に保管できる現金の量さえも制限し始めています”と書かれています。
　いくつかの国では、“現在、独自の中央銀行デジタル通貨（CBDC）と、それを国内外の決済にどのように利用できるかを検討している”ところであり、3月25日の記事でお伝えしたように、米国連邦準備制度理事会（FRB）は即時決済システム「FedNow」の開始時期を7月に決定したことを明らかにしました。
　連邦準備制度理事会のメンバーのミシェル・ボウマンは、“FedNowの導入は、実質的に中央銀行デジタル通貨（CBDC）の発射台として機能することになる”と言っていました。
　“続きはこちらから”をご覧ください。この件に関して、キンバリー・ゴーグエンさんは非常に面白いことを言っているのです。中央銀行デジタル通貨（CBDC）の前段階である即時決済システム「FedNow」ですら、「それは決して実現しません」というのです。
　その理由としてキンバリーさんは、“彼らにはテクノロジーがなく、基本プラットフォーム、つまり世界中でこのような大規模なシステムを実行するためのオメガシステムを持っていない”からだと言っています。
　このような信じがたい発言が出来るのは、世界でキンバリーさんだけだろうと思います。中国でもデジタル決済を行なっているのだから、米国の預金取扱金融機関向けのサービスである「FedNow」は十分に可能なように思えるのですが、そうではないらしい。
　NESARA/GESARAでは、“莫大な資金が入った「世界担保口座」からの「繁栄パッケージ」が、世界中に公開され、この繁栄パッケージと一緒に、イラク通貨のディナールや、ジンバブエ・ジムなどの、国際通貨が「再評価（RV）」されて、価格が大幅に上昇する”と言われていました。
　時事ブログでは、NESARA/GESARAをチャネリング情報と同様にまったく相手にしていませんが、キンバリーさんは、一攫千金を狙って「ディナールやジンバブエの紙幣を持っている世界中の人」は詐欺の被害者だと言っています。これらの通貨を購入して「15 年間も現金化を待っていた」としても何も起こらないと言うわけです。
　キンバリーさんの「FedNow」に関する発言が正しいのか否かは分かりません。「FedNow」や中央銀行デジタル通貨（CBDC）が、最終的に失敗に終わることは予想できますが、“彼らが大規模なシステムを動かすためのベースとなるプラットフォームを持っていない”ことが失敗の理由だということは、私には分かりません。
　7月まで待っていれば、キンバリーさんが正しいか、あるいは何かの勘違いがあったかは分かるでしょう。