アーカイブ: ドナルド・トランプ

20/09/14 フルフォード情報英語版: ハザール・マフィアは米選挙と洗脳した売国奴候補を中心に据えて防戦態勢

 果たしてトランプ大統領は、善人側の味方なのでしょうか、それとも悪人側の操り人形なのでしょうか。フルフォード氏に情報を提供している人たちの間でも、相変わらず意見が割れているようです。
 とはいえ耄碌したセクハラ親父のバイデンで代役が務まるとも思えないので、このままだとアメリカ大統領選挙は2000年の「ブッシュ対ゴア事件」のように、訴訟問題となるのかもしれません。それでどの程度、時間稼ぎ出来るのかは不明ですが……。
 そしてロシアでは、プーチンだけでなくキリル総主教までもが偽者だそうで。中国もどう出てくるか不明だそうで。
 世界中が混迷を極めています。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ハザール・マフィアは米選挙と洗脳した売国奴候補を中心に据えて防戦態勢
投稿者:フルフォード

カバールの最後の頼みの綱は大統領選挙


ハザール・マフィアはアメリカ合衆憲法共和国を破壊するべく、ありとあらゆる手段を駆使しており、暴力と放火が更なる混沌へと引き摺り込んでいる、とNSA・MI6・ペンタゴンの情報源が口を揃えた。紐解かれつつある【ハザール側の】筋書きとは、【教祖様が差し出す毒入り】クールエイドを【大人しく】飲む、最も深く洗脳されたシープルの目にすら明らかな茶番劇となる【大統領】選挙だ。

我々は今や略奪と焼き討ちの最終段階に突入した。なのでジョー・バイデンやナンシー・ペロシなどといった民主党の政治家の大量逮捕は期待できない。

大統領は訴追免除される【という特権】こそ、そもそもバイデンが【大統領選の】候補者になった主な動機である。また、ウラニウム・ワンやウクライナの資金をDNC【=民主党全国委員会】へ流した上院と下院の左派や右派【に所属する】カバールの子分や諜報機関【に所属する】ディープ・ステートの工作員連中にとっても、起訴を回避する最善の方法なのだ。ということでドブネズミどもは皆、どんな手段を使ってでも不正選挙をしようと躍起になっている。

予想される結末は、様々な情報源に言わせると、トランプ支持派がこぞって詰めかけ、歴史的な大勝利となりそうな投票所はアンティファやBLM【※ブラック・ライヴズ・マター運動】に襲撃されていき、選挙【全体】が取り消されるというものだ。

愛国者たちが【トランプを】支持しているのは、国中の大規模な選挙集会や【応援】パレードで明白。一方、寝惚けたジョー【とトランプに揶揄されたバイデンの元】に【集まったの】は大手メディアお抱えの御用記者が一握りほど、【おまけに】その面前で、テレプロンプター【に用意しておいた】回答をもっと見やすくしてくれと求める始末。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入
ジョー・バイデン

より実現可能性の高そうなシナリオは、郵便投票を巡って訴訟と混乱が起こり、それが数週間あるいは数箇月続くというものだ。どちらのシナリオでも、トランプが【名目上は】権力を握ったままになるだろう。

※“”になっているのは、本当にトランプが権力を掌握しているのか不明なためです。ディープ・ステートに操られているのかもしれませんし、軍の良識派がしっかりと統制しているのかもしれません。】

バイデンと彼の息子は、ウクライナや中国との明らかに犯罪に該当する取引に関与し、選挙に勝つのは望み薄だ。少しでも議論になれば、救いようのないほどボケており、【大統領になるには】不適任だとバレてしまう。

このあまりにも【見事な】敗者【っぷり】から、ある情報源に至っては、【バイデンは出馬するよう】ハメられたのだと考えているほどだ。トランプを支持している面々が同時に、選挙で勝てそうもないバイデンをわざと対抗馬に据えたのでは、との疑いを禁じ得ないのだとか。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝52 ― 乗っ取られた米国 〜 情報支配

 「反知性」と称された安倍政権、その政権の長年の拡声器と成り果てていたNHKニュースを始めとした日本のマスコミ、今でもその相変わらずの日本の売女マスコミぶりには日々ウンザリとさせられます。
 そのような中、「おや!?」というタイトルが目に飛び込んできました。9月6日、朝のYahoo!ニュースのトピックスに次の文字が踊っていました。「陰謀論『Qアノン』急拡大 トランプ氏と共鳴 米大統領選」。
 ニュースの中身は「“米国支配層(エリート層)が児童買春や悪魔崇拝の結社を組織している”との馬鹿げた主張をする極右陰謀論集団のQアノンなる集団が、急拡張してトランプ氏と共闘の様相を見せている」というものです。
 米国支配層に「小児性愛と悪魔崇拝」が広く浸透していることは、陰謀論でも何でも無く、全くの事実で証拠も豊富です。その事実を主張しているQアノンを馬鹿げた極右の陰謀論集団と決めつけ、それと連帯するトランプ大統領を狂人扱いするところに、売女マスコミの面目躍如の感はあります。
 しかし反面、このようなニュースを報道せざるを得ない状況になっていることに、隠しきれないQアノンの急拡大ぶり、つまり米国民衆の目覚めが急拡大していることが窺えます。
 アメリカでは、その建国以前からアメリカ侵略を目論む者たちとの戦闘が続いていました。アメリカ独立革命戦争以降も「情報支配」「金融支配」の侵略者、「目に見えない敵」との戦闘が続いていたのです。
 その米国が「目に見えない敵」(サバタイ-フランキスト)の侵略に耐えきれず、「乗っ取られ」完全支配の体制が敷かれてしまったのが1913年でしょう。それから100年余、情報面では米国民衆は情報操作による洗脳をされ続けてきました。
 ところが近年、漸く状況が変化しました。トランプ氏が大統領選に出馬し、米国民衆の「気づき」が広がっていったのです。「『Qアノン』急拡大 トランプ氏と共鳴」のニュースは、長年に渡る米国民衆の洗脳からの解除が始まっていること、つまり米国を乗っ取った悪魔崇拝主義者の牙城が崩れかけていることを示しているでしょう。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝52 ― 乗っ取られた米国 〜 情報支配


「知性をひさぐ娼婦」〜制圧された米国報道機関


マイヤー・アムシェル・
ロスチャイルド
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サバタイ派7代目首長
モーゼス・メンデルスゾーン
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ヤコブ・フランク
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ハルマゲドン計画の地上での実働部隊となったのが、初代ロスチャイルドを始めとしたサバタイ-フランキストでした。彼らは「成りすまし」「内部乗っ取り」を常套手段とする集団であり、地上世界で世界支配を目指し、世界革命=ヴァイシャ革命を展開していきました。

ヴァイシャ革命:ヴァイシャ(商人)による「王政(クシャトリア)」と、主に「カソリック教会(ヴィプラ)」への破壊攻撃

1773年フランクフルト秘密会合世界革命計画25箇条がその活動の原点となっており、世界革命運動の本質は「情報支配」と「金融支配」にありました。

世界支配を目指す彼らのその侵略の矛先には、当然ながら米国がありました。そして米国の「乗っ取り」支配が完成したのが1913年といえるでしょう。日本では明治が終わり大正が始まった頃となります。米国の歴史とはその始まりから通貨発行権をめぐる暗闘、つまり「金融支配」の抗争の歴史でもあったのですが、先に米国での「情報支配」を見ます。

アメリカ独立革命戦争、フランス革命、ナポレオン戦争を通じて、ロスチャイルドは急激にその勢力を伸展させました。しかしそのロスチャイルドも、自分たちの姿を新聞や週刊誌などで報道されることには手を焼いた時期があったのです。それでロスチャイルドたちは現在にいたるまで、念入りに絶えず弛むこと無く、情報支配に手をかけてきたのです。

そのロスチャイルドですが、1880年までにはほぼ全ての報道機関を制圧し、支配下に置いていたと見受けられます。時期としては現在から140年前であり、その翌年1881年にはロシアでアレクサンドル2世を暗殺しポグラムの嵐を吹かせ、その後大量のアシュケナジー・ユダヤ人を米国に移住させた時期となります。

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ロスチャイルドたちが米国の報道機関を占拠した様子、随分以前になりますが「プラウト(進歩的活用理論)」記事で取り上げた勇気ある告発をご覧ください。
1880年のニューヨーク・タイムズ紙のジョン・スウィントン記者が、ニューヨーク・プレスクラブのパーティにおいて「報道の自由」に乾杯がなされたことに対して行ったスピーチ内容です。

世界史上、今日のアメリカに報道の自由などというものはありません。それはあなた方も私も知っていることです。(中略)...記者の仕事とは、真実を壊し、公然と嘘をつき、真実を歪曲し、人を中傷し、富の邪神にへつらい、国と同胞を売って、日々の糧を得るものであります。あなた方も私も、それを承知している。

とすれば、報道の自由に乾杯するとは、なんとばかげたことでありましょうか?

我々は、舞台の陰にひそむ金持ち連中の道具であり召使いなのです。我々は操り人形であり、彼らが糸を引けば、それに合わせて踊るだけです。才能も可能性も人生も、すべては他人の手の内にあります。我々は、知性をひさぐ娼婦なのです。


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軍産複合体のために戦争をしたくて仕方がない「米軍上層部」が、トランプ大統領に対する「偽情報キャンペーン」や米国内の暴動、アメリカ経済の破壊に背後で関わっている

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事は下から順にご覧ください。9月11日の記事で、著名ジャーナリストの「ボブ・ウッドワード氏の新著」に関するCNNニュースを取り上げたのですが、引用元の記事の中には、“新著では、かつてトランプ氏の下で政権を担ったマティス前国防長官、コーツ前国家情報長官、ティラーソン前国務長官からのトランプ氏の大統領としての仕事ぶりに対する厳しい評価も並ぶ”とあります。また、「ボブ・ウッドワード氏の新著」には、“マティス氏がトランプ氏を最高司令官として「危険」で「不適任」だと述べた”と記述されているようです。
 こうした事から、トランプ大統領に対する「偽情報キャンペーン」に、米軍上層部が関わっているのは間違いないでしょう。トランプ大統領は、「兵士らはともかく、ペンタゴンのトップたちはおそらく私のことが気に入らないだろう。彼らは戦争をしたくて仕方がない」と言っています。
 しかし、トランプ大統領のツイートを見る限り、戦場で命を懸けて戦う兵士たちは、トランプ大統領を支持しているように見えます。また、両者の関係も良好のようです。
 今日の「20/09/07 フルフォード情報英語版」には、“問題は、米軍が重い腰を上げて、真に【人民を】代表する政府をあの国に回復させるまで、どれだけ事態の悪化を経なければならないのか、ということだ”と書かれており、MI6筋とNSA筋による情報として、“米国内の暴動がフォード財団によって資金援助されている…【財団は】米国連邦補助金の提供を受けている”と言うことでした。
 軍産複合体のために戦争をしたくて仕方がない「米軍上層部」が、米国内の暴動に背後でかかわっていたとしても驚きません。なんせ、選挙で正当に選ばれた大統領を、“最高司令官として「危険」で「不適任」だと述べた”連中ですから。
 冒頭の記事は、ジェームズ・マティス将軍とダン・コートス国家情報長官との間の議論と、“選挙で選ばれた政府を転覆させようとする彼らの腐敗した意図”について触れています。要するに、米軍上層部はクーデターのチャンスを窺っているわけです。トランプ大統領への支持が高ければ、クーデターは成功しません。なので、アメリカ経済の破壊にも、彼らは関与していると思います。
 2019年10月31日の記事で、トランプ大統領暗殺計画を企てた連中として、“まず間違いなく、マティス前国防長官もトランプ大統領暗殺計画に加担していた”とコメントしたのですが、マティスの「我々が集団行動を取らなければならない時が来るかもしれない」と言う発言を見れば、間違っていないかも知れません。
 フルフォード情報を見れば、Qグループへの言及が皆無なのに気付くと思います。これは、フルフォード氏の情報源が、米軍上層部に繋がる人物からのものであることを示していると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ウッドワードの本はジェームズ・マティス将軍の米政府転覆の陰謀を暴露している...
引用元)
(前略)
ワシントン・ポストのボブ・ウッドワードのプレリリースの抜粋によると、ジェームズ・マティス将軍とダン・コートス国家情報長官との間の議論について書いています、米国の選挙で選ばれた政府を転覆させるための陰謀について。
(中略)
[…] "マティスは静かにワシントン国立大聖堂に行き、トランプ大統領の指揮下にある国家の運命に対する彼の懸念について祈るために、ウッドワードによると、トランプ大統領は "危険だ "ので、"我々が集団行動を取らなければならない時が来るかもしれない "とコートスに言った。彼は不適格だ" (続きを読む)
(中略)
これは、主要な軍事指導部、統合参謀本部、そして選挙で選ばれた政府を転覆させようとする彼らの腐敗した意図についての、我々自身の以前の調査と一致しているのだ。
(中略)
2019年11月
(中略)
アレクサンダー・ヴィンドマン中佐は、CIAのエリック・シアラメラがトランプ大統領を罷免するための共同作業で使用した資料の大部分(ナンバーワン)の情報源でした。この暗示を明確にしておきましょう。
  米軍はCIAと協力してトランプ大統領を罷免しようとしている。
  問題がわかりますか?
(中略)   
(以下略)
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配信元)

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20/09/07 フルフォード情報英語版: 米国のコントロールされた内部崩壊は、政府が出資する暴力と並行して継続中

 秋の大統領選挙が始まりました。フルフォード氏の情報によると、どうもカバールですら、トランプ勝利の筋書きで動いている模様。
 幼女から老婦まで幅広くセクハラし、他国を脅して息子に甘い汁を吸わせ、最近は言ってることも支離滅裂なバイデン爺では、元から無理だったのですよ。カマラ・ハリスを副大統領にするってのも、あの人、外側が黒人なだけで、エリート検事時代に相当やらかしてますから。
 それでも左派の中には、未だにヒラリー・クリントンかミシェル・オバマを担ぎ出そうとする動きもあるようです。お花畑、ここに極まれり。右派は右派で、トランプを救世主の如く崇め奉って聞く耳もちません。
 とアメリカでは現在、現実が真っ二つになっています。両陣営ともに極端に走り過ぎて、最早落としどころが皆無。どちら側の“現実”を現実とするかでバトル・ロワイアル一択、「そして誰もいなくなった」と相なるのでしょうか。
 宗主国が来年1月まで内戦状態となると、植民地日本のB級国民にも厳しい冬が訪れそうです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国のコントロールされた内部崩壊は、政府が出資する暴力と並行して継続中
投稿者:フルフォード

来年1月に大統領はちゃんと就任しているのか


先週、様々な諜報機関により裏付けが取れたことだが、アメリカ政府はコントロールされた内部崩壊の真っ只中にいる。そして、それは少なくとも1月まで続く。

ロシアの諜報筋に言わせると、ドナルド・トランプは現行の形では最後の大統領となるだろう。彼らは、物事が急変しうることを経験則で知っているのだ。

もしこの予測が実現した場合に問うべきは、米国を代表するのがハザールの悪魔主義的政府(とゲイツがスポンサーであるRNAワクチンによってDNAを損傷された世界人口の淘汰)なのか、それとも人民によって統制された民主主義と能力主義のハイブリッドなのか、という点である。今後数箇月間の戦いにより、どちらになるかが決まるだろうと、多くの情報源が口を揃えた。

先週入ってきた情報の中でおそらく最も憂慮すべきは、MI6筋とNSA筋による、米国内の暴動がフォード財団によって資金援助されているというものだ。

それだけではなく、「ジョー・バイデンとカマラ・ハリスが【財団の】理事会に名を連ねており、【財団は】米国連邦補助金の提供を受けている」と【両】筋が口を揃えた。バイデンは、完全に腐敗したシオニスト奴隷であると露呈している。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

一方、ドナルド・トランプに対するフェイク・ニュースの中傷キャンペーンも日に日に激化している。郵送投票による不正選挙に向けた全面的攻撃【の報道を展開され】、バイデンが大差で勝利しない限り暴力【を続ける】との脅しもあるとくれば、アメリカの人々が来年1月に大統領に確定した人物を目にすることは無理かもしれない。


もっと大きな問題は故意に作りだされる飢餓


問題は、米軍が重い腰を上げて、真に【人民を】代表する政府をあの国に回復させるまで、どれだけ事態の悪化を経なければならないのか、ということだ。彼らが行動を起こすのは、米国民がそれを求めた場合にのみだと見て間違いなかろう。

その日は、そう遠くないのかもしれない。様々な試算によると、今年末までに5,000万人ものアメリカ人が飢餓の危機に直面することになる。これは食料不足によるものではなく、むしろ人口を減らしたいハザール・マフィア支配層による意図的な試みのせいだ。

事実、アメリカには例年通り、食料が有り余っているのだ。しかしNSA【アメリカ国家安全保障局】曰く、「アメリカの農産物の半分が中国へ出荷されている」。つまりハザール・マフィア勢は、中国に借金を返済するためにアメリカ人を飢えさせる気だということだ(あるいは、新しい貿易取引の一環として、モンサントの遺伝子組み換え食品をごっそり食べさせようというつもりなのかも)。

【同じことが】植民地時代のインドで起こった。食料は肥え太ったイギリスへ送られ、【インドでは】そのせいで大規模な飢饉となったのだ。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

危機は食料に留まらない。アメリカでは木材や電球など、あらゆる種類の物が不足していっているのだ。2月16日の米国の破産までの数箇月間で備蓄した物が底を尽こうとしているため、【これから事態は】悪化の一途を辿るだろう。

急増する犯罪、犯罪者まがいの地方自治体、民間企業への過酷な規制なども、米国の大都市から継続的に【人口を】流出させている。現時点で、ニューヨーカーの5人に2人が同市を離れたいと望んでいる。
ℹ2020年9月4日付けゼロヘッジ:「ニューヨーカーの5人に2人が同市を離れたいと希望

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大統領選のために、民主党は腐敗したフェイクニュースと一緒になって、今までに見たことのないような膨大な偽情報キャンペーンを立ち上げた ~アトランティックのフェイクニュースと、ボブ・ウッドワード氏の新著

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領のツイートは下からご覧ください。大統領選のために、「民主党は腐敗したフェイクニュースと一緒になって、今までに見たことのないような膨大な偽情報キャンペーンを立ち上げた」のですが、アトランティックが3日に公開した記事は、“トランプ氏は2018年11月のフランス訪問の際、第一次世界大戦でパリを守るため命を落とした米海兵隊員が眠る墓地に立ち寄る予定が組まれていたが…「なぜ私があの墓地に行かなくてはならないのか。負け犬だらけだ」と不満をもらしていた”と言うもの。これに対しトランプ大統領は、“シークレットサービスは当時の悪天候と安全上の懸念をもとに墓地へ行く事を許さなかった”とツイートしています。
 続けて出て来たのが、著名ジャーナリストの「ボブ・ウッドワード氏の新著」で、“トランプ氏が従来知られていたよりも早い段階で、新型コロナウイルスの脅威を詳しく把握していた”と言うもの。2月7日のインタビューの音声記録によれば、トランプ氏は「息をするだけで(コロナは)空気感染する。やっかいなインフルエンザよりもっと致命的だ」と語り、コロナ感染の危険性を認識していたにもかかわらず、“コロナの危険性を過小評価する発言を繰り返していた”と言うことです。
 先のアトランティックのフェイクニュースの件があるので、トランプ大統領のコメントを待っていたのですが、冒頭のツイートを見る限り、新型コロナウイルスの脅威を詳しく把握していたにもかかわらず、「パニックを起こしたくない」と言う理由から、「4月までに少し暖かくなればウイルスは奇跡的に消え去る」などと発言していたようです。
 もっとも、トランプ大統領やQの場合には「デルタ」と言うのがあり、1年後、2年後には本当に「ウイルスは奇跡的に消え去る」かも知れないので注意が必要です。
 今回の「ボブ・ウッドワード氏の新著」からも、新型コロナウイルスは「ただの風邪」ではなく、「息をするだけで(コロナは)空気感染する。やっかいなインフルエンザよりもっと致命的」なものであることが確認されたと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ氏、コロナの真の脅威を知りつつ「隠ぺい」 ウッドワード氏新著
引用元)
(前略)
著名ジャーナリスト、ボブ・ウッドワード氏の新著で(中略)… ウッドワード氏とのインタビューからは、トランプ氏が従来知られていたよりも早い段階で、新型コロナウイルスの脅威を詳しく把握していたことがうかがえる。トランプ氏はウッドワード氏に対し、新型コロナは「非常に驚きだ」と語り、インフルエンザの5倍以上の致死性がある可能性も指摘した。

これとは対照的に公の場では、トランプ氏は当時、新型コロナウイルスは「いずれ消える」「全てうまくいく」などと主張していた。
(中略)
ウッドワード氏は15日発売の新著「Rage(怒り)」のために、昨年12月5日から今年7月21日かけて18回にわたりトランプ氏にインタビューした。ウッドワード氏はトランプ氏の許可を得て内容を録音しており、CNNは今回、音声テープの一部を入手した。
(以下略)
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トランプ大統領、当初は新型コロナを過小評価 自ら告白
引用元)
(前略)
トランプ氏との2月7日のインタビューの音声記録によれば、トランプ氏は「息をするだけで(コロナは)空気感染する。やっかいなインフルエンザよりもっと致命的だ」と語り、コロナ感染の危険性を深刻視している認識を示した。さらに3月19日のインタビューでは、「率直に言えば、私は(事態を)軽く見せたかった。私は今でも軽く見せたいのだ」と自ら告白し、その理由について「なぜなら私はパニックを起こしたくないからだ」と語った。

トランプ氏は当時、公には「4月までに少し暖かくなればウイルスは奇跡的に消え去る」「(感染者数は)数日以内にゼロに近くなる」などと、コロナの危険性を過小評価する発言を繰り返していた。(ワシントン=園田耕司)
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