ガザでの停戦を求める12月13日の国連投票において、「停戦に反対するアメリカとイスラエルを支持したのはわずか8カ国」に過ぎず、「特筆すべきは、他のG7諸国のいずれもがアメリカとイスラエルを支持していない」と言っています。そのG7の一つ、日本では旧統一教会系の政治家の排除が進行中で、さらに次の段階として、「2世、3世の政治家たちをすべて排除すること」だと言っています。また、この旧統一教会系政治家の排除によって、「ナチスが台湾、日本、北朝鮮の支配権を失ったことを意味する」とも述べています。
　カトリック教会のカルロ・ビガノ大司教が、「小児性愛と児童ポルノでスレイド・ソーマーが逮捕されたことで、『国際的なディープ・ステートを中心に展開する、未成年者に対する恐ろしい犯罪』のネットワークが暴露された」と述べ、「世界経済フォーラムのメンバーや国連の各国首脳が『偽のパンデミック』に協力し、ガザでの虐殺や『ウクライナでの茶番劇』に抗議しない理由は、脅迫映像がその理由である」と指摘しています。
　映画監督のスタンリー・キューブリックは、1999年の映画『アイズ・ワイド・シャット』の公開後に殺されたらしい。この映画は実際の事件に基づいたもので、一部削除されたシーンには、「エリートの観客たちの前で少女が刺殺され、顔が裂かれる」というものがあったとのこと。フルフォード氏は、「ヒラリー・クリントンが同じことをしている映像や多くの内部告発者から、アドレノクロムを採取するためのこの儀式的な殺人が、支配階級のエリートたちの間で一般的に行われている」と言っています。また、あるラビの主張によると、「ファーストフード店に人肉や子供の肉が売られており、その中でマクドナルドが最大の買い手」だったそうな。実際、「2015年には日本各地でマクドナルドのハンバーガー、ソーセージ、ハッシュポテトから子供の歯が見つかっている」と言い、当時の日本マクドナルドは「肉はアメリカの本社から供給されたもの」と釈明していたそうです。
　永久に接種させ続ける計画だった「ワクチン・キャンペーン」は今や、「成人の16％、小児の7％しか最新のワクチンを接種していない」らしく、「2024年にはCovid製品の売上が約90％減少する見込み」なのだとか。さらに、訴訟と起訴はすでに雪だるま式に増えていて、ワクチン接種キャンペーンの責任者だった「ロベルト・スペランツァ（COVID対策時のイタリア政府保健相）は現在、ローマ検察庁の調査を受けている」そうです。
　彼らの次なるイベントは「サイバー攻撃」を使ったもののようです。シュワブいわく、「Covid-19危機は、この点では、大規模なサイバー攻撃に比べれば小さな騒動に過ぎない。」とのこと。「国家安全保障戦略合同委員会の報告書は、英国が大規模なサイバー攻撃によって『いつでも』停止させられる可能性があると警告している」らしい。また、「中国による重要システムのハッキングに米国は警鐘を鳴らしている。中国は1年以上も発見されることもなく、アメリカの重要なサイバーインフラに侵入している」ということです。
　以下はその他のトピックです。

• ドナルド・トランプを追っていた特別検察官ジャック・スミスが、［ロックフェラーが支配する］国際司法裁判所で勤務中に恐喝計画を実行していたことが暴露され、大きな政治的動きも見られた。これにより、トランプに対する法的魔女狩りがまもなく終わることを意味する。
• ロシア連邦保安庁から、「2024年にアメリカの選挙はなく、（ジョー・）バイデンが最後の大統領になるだろう。」との連絡を受けた。また、「アメリカとイスラエルは国として存在しなくなる。」とも。
• イランのメディアはその後、イラン海軍がアメリカの空母ドワイト・アイゼンハワーをペルシャ湾から追い出したと報じた。
• フーシ派民兵組織が紅海で欧米の商業船にミサイルを発射した。このため、4つの大手海運会社はアジアとの貿易のためにスエズ運河を避け、代わりにアフリカ南端を回って航行せざるを得なくなった。

　まずはアメリカの愛国者であるゴールドバーグ氏の情報を紹介しています。氏は2020年2月にこの情報公開後に殺害されたと見られ、「2021年から2023年にかけての彼の予測は正確」であるらしい。「YouTubeのような企業メディアでシオニズム（悪魔崇拝）に関する真実を広める工作員を雇い、その情報を見た人々の名前をリストアップすることになっていた。そして、彼らをウイルスで標的にするつもりだったのだ」との情報について、フルフォード氏は「これはまさに起こったことだ」と述べています。また、2024～2025年予定の『プロジェクト・ジフィール』計画では、「反ユダヤ的な言論をした人々にタグを付け、犯罪で告発し、完全に抹殺する」ということで、それは夜間の停電の間に「軍用車でやってきて、収容所に入れる」というものらしい。さらに、ドナルド・トランプが『ワープ・スピード作戦』に手を染めたのは、「イスラエルの王と宣言することを約束されていたため」だと言っています。
　アメリカの『気候特使』であるジョン・ケリーが、「冷蔵庫やエアコンに使われるハイドロフルオロカーボン（HFCs）が『気候の超汚染物質』であるとして、その使用を禁止するよう」呼びかけているという。実際には、「デュポンのHFCsに関する特許は期限切れであるため、でたらめを使ってまだ特許を持っている新製品への切り替えを強要している」ということらしい。これは『オゾンホール詐欺』で「フッ素ガスの特許が切れた際に世界にHFCsを買わせよう」とした同じ手口だとみています。
　以下、その他のトピックです。

• イスラエルとアメリカの悪魔崇拝者たちが10月7日のテロに関与していたことが判明したことで、イスラエルでは内戦が勃発し、少なくとも7000人の悪魔崇拝者たちが殺害された
• デュポンの後継者ロバート・リチャーズ4世は、2009年に3歳の娘をレイプした罪で有罪判決を受け、乳児の息子をレイプしたことを認めている
• ウォルマートはオンラインで子供を販売している
• ポーランドとウクライナの国境でも戦争のような状況が続いている。ポーランドのトラック運転手たちが何週間も国境を封鎖しているため、当局はトラックを鉄道車両に積んで対応している。
• ゼレンスキーには米国パスポートが与えられ、シークレットサービスが保護するフロリダに避難していると聞いている。ロシア連邦保安庁は、彼の死を偽装するかもしれないと言っている。
• ネタニヤフ首相に対する汚職裁判は、戦時中の緊急停止措置が先週期限切れとなり、再開された。
• カナダでは、ジャスティン・トルドーの不信任投票を求める請願が下院のウェブサイトに掲載され、わずか数日で24万3000人以上の署名が集まった。
• ベネズエラは、バイデンの上司であるロックフェラー家にガイアナから撤退するか、さもなければ軍事行動に出るかの3ヶ月の期限を与えた。
• 『ジョー・バイデン大統領』の2021年インフラ法案では、100万台以上の公共充電器を設置する計画の一環として、電気自動車充電用に75億ドルを投じられていたのだが、実際には一つも設置されていないことが判明。
• EUの『ファイザーゲート』事件で、EUの主要議員であるミシェール・リバシは電磁波装置で心臓を止められた（トランプが国境で会ったときの金正恩のように）とされている。リバシは、40％の供給過多を理由に、高騰した価格でワクチンを2026年まで供給する契約を延長する準備を進めているフォンデアライエンEC長官とファイザー社を調査していた。
• アイルランドでは、政府がミームを犯罪にしようとしている。
• マイアミ大学の研究者サクラット・キズロエフと彼の研究グループは、ワイヤーやインプラントを使わずに脳と会話する方法を完成させようとしている。