アーカイブ: COVID-陰謀(ワクチン)

厚生労働省が発表している人口動態統計速報(令和5年1月分)から見てとれる異常な死亡者数の増加 / 立教大学の先生が作り出した革命的な遺伝子合成技術が、なんとモデルナに200億円で買われていた! ~京都大学の福島雅典名誉教授「この国は軍事技術を管理する能力がない!」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ひとつ目の動画では、厚生労働省が発表している人口動態統計速報(令和5年1月分)の説明をしています。死亡数のグラフは、2022年までは横軸が月、縦軸が死亡数で縦幅は1万人だったのに、2023年度のグラフは縦幅が2万人で10万人から20万人のものに変更されていると指摘(3分)しています。「本来とんでもない激増が起きていることがね、分かりにくくなってるなと思うんですけども…(3分8秒)」と言っています。
 「全国の死者数」の2010年~2022年のグラフは5分以降です。2022年度は7分20秒の所です。時間の無い方は、ここから以降をご覧ください。どう見ても異常なことが起きています。この死亡者数の増加の原因は、誰もが分かっているのに、多くの人は分からないふりをしています。
 二つ目の動画では、京都大学の福島雅典名誉教授が、“日本の国費、血税を使って、立教大学の先生が革命的な遺伝子合成技術…を作り出した…その技術は革命的であるから、これは国の重要な財産であるから絶対に海外に出すなと言ったんですよ。…これは軍事技術なんですよ。…それでその立教大学の若い先生が発明した技術は、なんとモデルナに200億円で買われたんですよ。…この国は軍事技術を管理する能力がない!(1分28秒)”と言っています。
 5分25秒~6分6秒の所も驚きの内容です。ぜひご覧ください。
(竹下雅敏)
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【見慣れないグラフ】試しに作成してみました。
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【昨日の講演会より】会場から悲鳴、これが日本の現状だ
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米上院委員会でモデルナワクチンが思春期の心筋炎リスクを高める事実を突きつけられ反論できないモデルナCEO / 世界で売れなくなったモデルナワクチンは日本にやってくる

 米国の上院委員会で、ランド・ポール上院議員がモデルナCEOのバンセル氏に質問を浴びせました。「モデルナ社のワクチンを接種した後、16歳から24歳の青少年の間で心筋炎を発症するリスクが高まる」「心筋炎が思春期の少年たちに最も多く発生するのは2回接種後」「コロナで発病した時と比較してもワクチン接種後の方がリスクが高まることを示す研究がたくさんある」「モデルナ社のワクチンはファイザーよりもさらに悪い結果が出ている」これらの事実をCEOが反論できないほど詰めていました。バーニー・サンダース上院議員は「モデルナ社は3ドルもかからないで製造したワクチンを、在庫がなくなった時点で4倍の130ドルに釣り上げようとしている」「パンデミックの間、モデルナはすでに210億ドルもの利益を得ている」「バンセルCEOは文字通り一夜にして億万長者となり、現在は40億ドル以上の資産を持っている」と明かしていました。Youさんはツイートで「モデルナワクチンが4倍に値上げ。性能が上がったわけではなく、ほとんどの国の政府が購入しなくなり、単に売れなくなったから値上げした」「ありがたがって購入する奇特な国は日本ぐらい」と図星を突かれていました。
 そして案の定、米モデルナの日本法人、モデルナ・ジャパンは、オミクロン株対応の追加接種用ワクチンを今年秋冬に開始する方針を公表しました。モデルナ・ジャパンの社長は他にもRSウイルスに対応する高齢者向けmRNAワクチンと新型コロナワクチンとの混合ワクチンを数年以内に実用化するとも語っています。凄まじい薬害は無視しておきながら「mRNAワクチンは、自分の細胞がつくるタンパク質を生かして感染を防ぐ革新的な技術。今後もmRNAによる新薬を提供していきたい」とシレッと語れるのはどういう心性なのか、怖いです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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<特報>モデルナ、コロナとRSウイルス混合ワクチン実用化へ
引用元)
新型コロナウイルスのメッセンジャーRNA(mRNA)ワクチンを実用化した米モデルナの日本法人、モデルナ・ジャパンの鈴木蘭美(らみ)社長が産経新聞の取材に応じ、呼吸器疾患をもたらすRSウイルスに対する高齢者向けのmRNAワクチンについて、日本でも承認を目指す方針を明らかにした。さらに同社は、政府が定期接種に向けて検討を進めている新型コロナワクチンを巡り、RSウイルスワクチンとの混合ワクチンを、数年以内に実用化したい考えを示した
(以下略)

新型コロナワクチンは、男性の生殖器官にも女性の生殖器官にも深刻な悪影響を与える ~注射(コロナワクチン)を受けた男性の精子は泳がない。注射(コロナワクチン)を受けた女性の卵子は胚に成長しない

竹下雅敏氏からの情報です。
 2023年2月1日の記事で、国際的に有名な病理学者であるアルネ・ブルクハルト教授は、子供を持ちたい女性に「子を授かりたければ、未接種男性を探しなさい」とアドバイスしたことをお伝えしました。
 冒頭のツイート動画でアルネ・ブルクハルト教授は、“これは男性の精巣である。この精巣は28歳男性のものだ。彼には健康な息子がいる。彼は新型コロナワクチンを接種してから140日後に死亡した。精巣の精細管内では、大量のスパイクタンパク質が検出された。精巣には精母細胞がほとんどなく、スパイクタンパク質にほぼ完全に置き換わられている。…もし私が出産適齢期の女性だったら、コロナワクチンを接種した男性の精子で妊娠したくない”と言っています。
 次の動画では、“ある研究によると、精子の濃度と活力が驚くほど低下することが分かりました。およそ22%の低下でした。この研究終了後の約5~6ヶ月の間に、精子の濃度と活力が非常に低い状態が続き、回復の兆しが見えませんでした”と言っています。
 タマホイさんのツイートによれば、“若い男性アスリートが「ターボ精巣癌」を発症するようになった”とのことです。
 ワクチンが男性の生殖器官に悪影響を与えることは、当初から予想されていました。例えば、2021年5月31日の記事でクリスティアン・ノースラップ博士は、“注射(コロナワクチン)を受けた男性の精子は泳がない。注射(コロナワクチン)を受けた女性の卵子は胚に成長しない” という報告を不妊治療クリニックから受けていると言っていました。
 “続きはこちらから”をご覧ください。最初の動画で、“VAERS(ワクチン有害事象報告システム)によるとmRNA(コロナワクチン)の導入以降、流産と死産が4,070%(約40倍)増加したとのことです”と言っています。動画の20秒の所に出てくる「流産と死産の報告のグラフ」を見て、この原因がワクチンだと思わない人は、恐らく頭と心の両方がやられている人だと思います。
 次の動画では、“ほぼ無傷の子宮の内壁が原型に近い形で抜け落ちてしまう「Decidual Cast(脱落膜キャスト)」という現象が、これまでの109年間で10例しか見つからなかったのに、“参加者6,000人強のデータセットから、292例見つけました”と言っています。
 肛門科女医みのり先生は、“卵巣・精巣・前立腺でスパイクタンパクを生成していることが判明し、ワクチンが生殖器に与える影響が病理学的に証明された”とツイートしています。
 人口削減計画としてのワクチンだとすれば、見事に成功していると言えます。
(竹下雅敏)
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1人入院させたら「病院側」は13000ドルが手に入り、呼吸器を付けさせたら、さらに39000ドルが手に入る / コロナ患者にレムデシビルを投与することを決定したとき、それが人を殺すことは分かっていた / 新型コロナウイルス感染症には、治療法が確立しており、ロックダウンもワクチンも必要が無かった / ワクチンの有効性に関する政府の説明は全て嘘

竹下雅敏氏からの情報です。
 いくつかの動画から、これまでの3年間を振り返ってみましょう。退役軍人の正看護師エリン・オルセウスキーさんは、“救急外来に入った患者に、選択の余地がありません。彼らは入院しなければ死んでしまうと言われます。…1人入院させたら「病院側」は13000ドルが手に入りますし、患者たちに呼吸器を付けさせたら、さらに39000ドルが手に入ります。…看護師達は平均毎週得られる報酬が10000ドルになります。医師たちは毎週50000ドル~60000ドルの報酬になります。全ての人が箝口令を受けました。もし、何かを言ったら、解雇されてしまいます”と言っています。
 デイビッド・マーチン博士は、“コロナウイルスの発明者であり、生物兵器開発者であるラルフ・バリックもレムデシビルの開発に携わっていた。コロナ患者の治療にも使われたとされる薬である。ただし、2018年までにその薬剤の死亡率が53%であることが文書化、公表されている。…アンソニー・ファウチ、ラルフ・バリック、ピーター・ダスザックらが、コロナ患者にレムデシビルを投与することを決定したとき、それが人を殺すことは分かっていたのだ。これは計画的な殺人だ”と言っています。
 朝日新聞は2020年4月9日の記事で、トランプ米大統領(当時)が繰り返し、マラリアの治療薬「ヒドロキシクロロキン」が新型コロナウイルスに対して有効であり、「これは(状況を好転させる)ゲームチェンジャーだ」と言っていたことを伝えています。
 2020年8月10日の記事では、“副作用が非常に少なくコロナウイルスの真なるキラーとして、イベルメクチン・ドキシサイクリン・亜鉛による治療”により「結果は回復100%」であったことをお伝えしました。
 このように新型コロナウイルス感染症(Covid-19)には、治療法が確立しており、ロックダウンもワクチンも必要が無かったのです。
 現在では、ロックダウンをせず学校の閉鎖も行わなかったスウェーデンが、ヨーロッパで最も低い超過死亡率であることが分かっています。
 フランス国民議会(下院)の議員を20年間務めたジャン・ラッサル氏は、“マクロン大統領については明白です。証言があります。彼はワクチンを受けるふりをしたのです。…とりまきが望まなかったのです。どの国家元首も同様です。安全性が余りにも少なかったのです。…国家元首の健康を危険にさらすことは許されないからです。英国のジョンソン首相の場合もそうでした”と言っているように、政府はフェイクニュースを流しイベルメクチンやヒドロキシクロロキンなどによる早期治療を否定し、ワクチン接種を強要しました。
 「強要罪」とは、“意思決定の自由を脅かし身体活動の自由を侵害する罪。本罪が成立するためには、相手方またはその親族の生命・身体・自由・名誉・財産に対して害を加える旨を告知して脅迫し、または暴行を用いて、人に義務のないことを行わせ、または権利の行使を妨害することが必要である(刑法223条)”ということです。
 ワクチンの有効性に関する政府の説明は全て嘘でした。「ワクチンを接種すればするほど入院する可能性が高くなる。…(オーストラリアの)NSW保健局と自由党政府は、…データを公開しないことにした」「ワクチンの接種率が上がれば上がるほど、死者が比例して増加していく」という最悪のワクチンだったのです。日本の超過死亡の異常さを見れば、このことがよく分かるはずです。
 最後の動画では、「多くの独立した科学者がこの製剤(ワクチン)はジェノサイドの生物兵器だと警鐘を鳴らしている」と言っています。
(竹下雅敏)
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参議院・山本太郎議員が新型コロナワクチンの因果関係を評価するPMDAに切り込む 〜 収入の7〜8割を製薬会社から得ている機関に適切なジャッジができるのか

読者の方からの情報です。
やっとか!というのが正直な感想です。
運び屋太郎をディスる、れいわの太郎。 
(まゆ)
 新型コロナワクチン接種計画の最高責任者は、米国防省でした。その闇の深さゆえかワクチン問題を追求する日本の国会議員はわずかです。れいわ新選組の山本太郎議員も戦列に加わりました。
 アメリカでファイザー社がFDAに提出した資料が開示され、2021年2月28日までの3ヶ月間で接種後の死亡報告が1,223人、副反応42,086件、1,291種類の有害事象リストが明らかになりました。その年の6月、ワクチン担当相の河野太郎大臣が「アメリカで2億回くらいコロナウイルスのワクチンを打っているが亡くなった人はゼロです。」とワクチンの安全性を保証するかのようなデマ発言をしたことは有名です。山本太郎議員はあえて今、公開されたファイザーのデータをどう思うか質問しました。河野太郎大臣の発言を信じた多くの国民も注目していたと思いますが、デマ太郎お得意の質問無視で逃げていました。「運び屋は運ぶまでがお仕事」と見限る、れいわの太郎。
 そして本当に追求すべき厚労省、PMDAに質問の焦点が移ります。少なくともファイザーの資料によって1,291種類の有害事象が判明しているのだから、国民に対しては正しい判断材料として、医療関係者に対しては適切な対処ができるように、広く公開し知らせるべきではないかと問いました。しかし厚労省は日本の専門家に諮って対処しているモゴモゴと答弁し、周知する気はなさそうです。これではワクチン被害者が因果関係を探る手がかりがつかめません。
 副反応疑い報告制度でこれまで「因果関係が否定できない(アルファ)」とされたのは、わずか1件です。アルファ以外の1,989件、99%が情報不足で評価不能と判断されています。現場の医師、病理医が因果関係ありと報告した277件、さらに解剖までして因果関係を報告したケース230例のうち「厚労省が副反応と疑う5症状」にも当てはまる45例すら弾かれていました。解剖までして得られていないとする必要情報とは何だったのか、厚労省が明確な理由もなく因果関係の評価を避けている事実を指摘しました。
 さらに厚労省が判断の言い訳に使うPMDAの審査制度に切り込みます。新型コロナワクチンと従来の別のワクチンを比較すると、新型コロナワクチンの死亡者数は、肺炎球菌ワクチンの90倍、インフルエンザワクチンの55倍という異常さが浮き彫りになります。PMDAの収入は国費からが13%、製薬会社からが78.3%との答弁を得ます。「因果関係を審査するPMDAの収入の7〜8割が、審査される側の製薬会社に依存している。これでちゃんとしたジャッジができるのか。」「製薬会社の顔色を伺うんじゃなくて厚労省として分からないとするならば、解剖まで行った医師の評価を尊重すべきではないか。」「現在の運用は変えなければならない。」と指摘しました。
(まのじ)
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【国会中継録画】山本太郎 予算委員会 質疑 2023年3月22日(水)
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