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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝49 ― ジョン・ロックフェラーの台頭

 「ロックフェラー対ロスチャイルド」というフレーズをよく目にする時期がありました。両家がライバルとして対立しているというもので、両財閥の傘下にある大銀行や各方面の大企業郡を比較する絵図などが示されていました。
 たしかにロックフェラーとロスチャイルドがライバル関係にあった時期もあったでしょう。第1次、第2次世界大戦を通して、地上世界の統一王の王座が見えてきた時、その座をめぐる覇権争いをしたと見られます。その結果としては、リーマンショック以降ロックフェラーは没落していきました。
 覇権争いをしたと見られる両者ですが、しかし両者の関係がスタート時はライバル関係などではありません。
 ロックフェラー家を一代で「石油王」として勃興させたのがジョン・ロックフェラーで、1839年生まれの彼はユグノーとして移民してきた家系にあり、決して裕福な生まれではなかったのです。その彼が南北戦争時に石油精製の事業に取り組むようになります。彼はやがて競争相手を徹底的に潰してのし上がっていきます。
 このジョン・ロックフェラーに目をつけたのがロスチャイルドだったのです。ロスチャイルドは自らの産業界における代理人としてロックフェラーを支援教育します。
 ロックフェラーのスタンダード・オイル社は超メジャー企業となりますが、その支援教育の係を担ったのがジェイコブ・シフだったのです。
 このあたりのことを『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』が「石油王 ロックフェラー」の題で要領よくわかりやすくまとめていますので、今回はこの部分を主に紹介していきます。
(seiryuu)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝49 ― ジョン・ロックフェラーの台頭

ジェイコブ・シフの渡米 〜ドルは金本位制に


リンカーンが暗殺され南北戦争が終結した1865年ロスチャイルドの大番頭で米国方面のマネージャーとなるジェイコブ・シフが渡米します。

ジェイコブ・シフ
Wikimedia Commons [Public Domain]
pixabay

ジェイコブ・シフは代々ユダヤ教ラビの家系で、シフの家族とマイヤー・アムシェル・ロスチャイルド家族とは同じ家で同居していた関係です。シフは渡米時18歳でした。その渡米目的を『ユダヤ・ロスチャイルド世界冷酷支配年表』p91に次のように記しています。

「①中央銀行の設立によって、アメリカの貨幣制度の支配権を握る。
②相応の代価を支払うことによって「イルミナティ」の手先として働いてくれるような格好の人物を見つけ、彼らを合衆国政府や連邦議会、最高裁判所および政府関係機関の高官に就かせる。
③白人対黒人を中心に、マイノリティ・グループとの対立を国中で引き起こす。
④特にキリスト教をターゲットにして、合衆国の宗教を破壊する運動を引き起こす。」

1863年の「国立銀行法」制定から、ロスチャイルドは再びアメリカの通貨の完全支配と管理、つまりドルの金本位制に向けた工作を本格化させます。ターゲットはグリーンバックスと市場に流通していた大量の銀貨の廃止です。

1866年の「通貨緊縮法」の主目的はグリーンバックスの回収でした。そして…、『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』p86は次のように明かしています。

「1872年冬、国際銀行家はアーネスト・サイードに大量の資金を持たせアメリカに派遣した。サイードはその資金を賄賂に使い、自ら起草した「1873年の悪法」と呼ばれる「貨幣鋳造法」を成立させた。この法案は、銀貨を流通市場から排除し、金貨を唯一の流通貨幣にするものであり、すでに陥っていた貨幣の流通不足にさらに追い打ちをかけたことにまちがいない。

後にサイードは「1872年の冬にアメリカに渡った。そしてイングランド銀行の利益を代表して銀貨の廃止法を成立させ、金貨を唯一無二の金属貨幣にしたのだ」と得意げに語った。」

外伝14で見たように大量に採掘される銀による銀貨の流通はコントロールは難しく、「金だけならばその総量は把握できます。市場における金全体の総量とその流れを把握コントロールし金の価格を決定できたならば、その金に基づいて信用創造される紙幣の総量も価値も完全に支配統制出来わけです。

こうやってイングランド銀行を手中にしたロスチャイルド家は、英国そして欧州で金本位制を確立し、アメリカの銀貨も廃止させ、ドルの金本位制を確立させていったのです。

編集者註:1900年のPuck誌に掲載された風刺漫画。1873年の貨幣鋳造法により完全に金銀複本位制が破棄され金本位制となり、1900年の金本位法では正式に金本位制に移行した。
Wikimedia Commons [Public Domain]

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19/6/17 フルフォード情報英語版:オマーンでタンカーを使った曲芸を見せるものの、石油先物市場を操作すること叶わず、シオニストはメルトダウン状態

 激動の時代の渦中に身を置くというのは、台風の目の中で「嵐が来ているというけれど、風も吹きやしないじゃないか」と感じるようなものなのかもしれません。おまけに歴史の舞台の表側のみを企業メディアが好き勝手に取捨選択して、大本営発表として色付けしてから見せられるのです。一般市民には時代の潮流を把握するのは困難です。
 とくにトランプさんは生き馬の目を抜く実業界出身で、二枚舌はお手の物。中国四千年の歴史も、おそロシアも、したたか極まりないですし、シオニストとの攻防では各グループが特定の相手にだけ分かるメッセージを発信しようとしてきます。
 それでも米中の貿易戦争はお互いに得をする形で解決するし、中東情勢は安定化するし、シオニストの崩壊は着実に進んでいますよ、という幸先の良い記事です。

 「長きに渡る悪の支配がその源から消え去る時に、この地上に居合わせ、それを目撃するという奇跡を、どうか共に喜んで下さるよう」という、ミサキタカクノボルヒメミコ様のメッセージを思い出しました。歴史の裏舞台が見えずとも、「何かが変わっていってる」と感じる一助になりますれば。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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オマーンでタンカーを使った曲芸を見せるものの、石油先物市場を操作すること叶わず、シオニストはメルトダウン状態
投稿者:フルフォード

世界はパラダイムシフトの真っ只中


シオニスト勢の支配網のメルトダウン【=崩壊】は、今や世間に知られるところとなった。

何せ大手の企業メディア・プロパガンダですら、オマーン近くで先週起こったタンカー攻撃を“偽旗”として報道しているのだ。これまで米国の植民地だったドイツや日本が、この件を巡っては公然かつあからさまに米国大統領や国務長官に逆らうという状況にまで至った。

現実とは思えないような時勢の変化は、共産主義やソビエト連邦の崩壊に匹敵する。

今回の場合我々の目の前で展開されているのは、米国企業政府の崩壊と(おそらくは)アメリカ合衆共和国の復興なのだろう。さらに言えば、一神教の陰に隠れ、秘密にされてきた家系の諸集団が権力の座から追われる様子も、我々は目にしている可能性がある。

実のところ、一神教を支配してきた13家系は【現在】この惑星を動かす新しいシステムを交渉中である、というのがヨーロッパの王族やホワイト・ドラゴ・ソサエティ(WDS)の面々からの情報だ。

もしこういった交渉が成功すれば、何千年かの人類史上最大の出来事となろう。もし失敗すれば、【世界は】混沌に包まれ、とりわけエリート【層】の血が流れることになる、と反血統主義のグノーシス・イルミナティ筋は言う。

以上のような話は大袈裟に聞こえるかもしれないが、現実世界で実際に起こっている諸々の出来事を見ると根本的な変化が窺える。


誰にも信じてもらえなくなったオオカミ少年


まずはオマーン沖の偽旗攻撃失敗から見ていこう。米海軍情報局やCIA筋は当該攻撃で誰が得をするのか、金の流れを追っていったそうだ。するとその足跡は、ロスチャイルド所有でスイスに本社を置く商品取引会社、グレンコアへと繋がる。当該攻撃が実行された直前には、石油先物価格の急騰で利益を手にする立場にあった。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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「子供は最低3人産んでほしい」と発言した桜田前五輪相、「安心して産める環境を作れ」とネット上で大批判 〜 自民党のガス抜き担当大臣か

読者からの情報です。
みんなカンカンに怒っています!
どの顏して「子どもを3人産め」と言えるのか・・。呆れるわ。
国民に言う前に、森羅万象担当大臣に言って欲しいです。
子どもを3人産めって!!あっ、森羅万象担当大臣の子どもは
要りませんです。
(お芋)
 既視感に襲われた方が多いのではないでしょうか。
今回「子供は最低3人くらい産むように」と発言したのは、桜田前五輪相でした。何度も繰り返されるこの手の発言が報道されるや否や、多くの怒りのツイートが上がり、それはそのまま自民党政治への批判となりました。いずれもご尤もと思えるものでしたが、BUZZAP!では、桜田発言の「大間違いな理由」がうまくまとめられていました。
 まず、少子化対策を言うのであれば、与党議員として出産しやすい社会環境を整えるという責務を果たすべきだというものでした。低賃金で不安定な非正規雇用者が増加し、貯蓄ゼロの若い世代が増加している現状では、結婚、出産をためらうのは当然で、そもそも働き方改革による過労死ライン超えの残業を続けていれば、疲れ切って恋愛どころではないと言います。
また、子供一人を産み、大学卒業まで養育と教育をすると国公立では2500万円、私立では4000万円必要なのだそうです。これで3人産めとなると7500万円から1億2000万円はかかる計算です。これらを国が負担するのであれば、国民は安心して出産できそうです。
しかし現実は、国が国民を助けることはなく、育休は取りにくく、保育園は不足し、多くのママが悲鳴をあげています。
 こうした状況を知らぬはずはないのに、自民党議員は「本音では10人産んでもらいたい」と考えているらしく、あくまでも政治の問題ではなく夫婦の問題だという幼稚な認識のようです。
 それにしても、いつも完膚なきまで非難される桜田前五輪相、あべぴょんの評判が悪い時のガス抜き役にはピッタリなお方だなあ。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「子ども最低3人産んで」桜田前五輪相、パーティーで発言
引用元)
自民党の桜田義孝前五輪担当相は29日、千葉市で開かれた会合で「結婚しなくていいという女の人が増えている」と少子化問題に言及し「お子さん、お孫さんには子どもを最低3人くらい産むようにお願いしてもらいたい」と来場者に呼び掛けた。会合は、猪口邦子元少子化担当相のパーティー。
(以下略)
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配信元)






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東証一部上場企業が足並み揃えて「45歳以上」を対象に早期退職・希望退職者募集をしている 〜 徹底的なコストカットで終身雇用と年功序列は過去のものか

 先日、ITエンジニアの方が、富士通の45歳以上の早期退職を含む配置転換のニュースを驚きをもって取り上げておられました。「在職年数に応じて給与が高くなる層を狙い撃ちした格好」と見抜き、別の部門に移るか、早期退職かという選択を突きつけられる「なかなかシビアな話だ」と感想を持たれていました。
 さらにその後、独自に調べられた結果、「大変な事実」が分かったそうです。それは東証一部上場の多くの企業が、あたかも示し合わせたかのように、ここ半年の間で「45歳をボーダーラインにした早期退職制度を発表している」という事実でした。
元記事では、参考に11社の有名企業を挙げておられますが、組織の若返りや人員規模の適正化など色々な理由はあれど、人件費のコストカットが主眼と見られます。またこうした動きは、いずれ中小企業にも波及するのではないかとの予測もネット上で見られました。
 一方で、政府の70歳までの年金支給引き延ばしが実現すると、45歳から70歳までの雇用や生活は非常に不安定になります。
 かつて日本の働く人を支えてきた終身雇用と年功序列を破壊し、国民をしぼりあげる典型を見るようですが昨日の記事の「かつての日本型の経済に戻す必要があります。」という指摘はここにも当てはまりそうです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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45歳以上に対し、早期退職・希望退職者募集の嵐が吹き荒れているということ
引用元)
なぜ・・45歳からのリストラ

先日の富士通45歳以上に対する早期退職募集の件は、人不足と見られたIT業界に大きな意外感を放ち一石を投じたわけですが、よくよく調べてみると大変な事実がわかりました。

「45歳」

をボーダーラインにして多くの企業で早期退職/希望退職者募集をかなりの企業が行っていることがわかりました


(中略)

45歳が分水嶺に

さて11社ご紹介しましたが業種も様々ですよね。ただ、これらの企業に共通点があるのです。何かわかりますか?。

東証一部上場企業だということです

一部上場と言えば日本を代表する企業。そこでここ半年ぐらいの間に相次いで早期退職制度が発表。そしてどの企業も「45歳」をそのボーダーラインとしていることをお分かりいただけるのではないでしょうか。
(中略)

一方で、政府は70歳まで年金支給を引き延ばし労働させようとしているとも聞きます。45歳から70歳までは25年もあるんですよ!。大学卒業23歳から44歳までは21年です。まだ折り返し地点にも来ていないのに。
(以下略)

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配信元)


完全に同調している太陽活動と景気の動向!〜日本はもちろん、世界の経済状況はいつ何が起こってもおかしくはない!!

竹下雅敏氏からの情報です。
 In Deepさんの非常に興味深い記事です。太陽活動と景気が完全にリンクしているというのです。引用元をご覧になると、株価や設備投資比率だけではなく、婚姻件数の変化まで、太陽活動とシンクロしていることが示されています。
 多くの人々が、未来の不安感として薄々気づいているのは、日本はもちろんのこと、世界の経済状況がいつどうなるかわからないということ。
 太陽活動と景気の動向が完全に同調しているという事実から、記事では、“基本的に今、太陽は、1929年や 2008年と同じ(かそれ以上)の活動状況”であり、いつ何が起こってもおかしくはないとしています。
 下に添付した別班マンさんの動画をご覧になると、日本の危機的状況がよくわかると思います。グローバリズムには、もはや出口はないのです。かつての日本型の経済に戻す必要があります。未来が見えている人には、一見絶望的な状況は、将来の光り輝く世界へと至る一過程に過ぎません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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太陽活動と経済金融の過去のデータから、今あえて強く記させていただく「大暴落と大恐慌へのカウントダウンが完全に始まっている」こと
転載元)
アメリカの「生産指数」と「太陽黒点数」の推移の完全な連動性
・Solar and Economic Relationships

(中略)

太陽のことを学ぶ中で知ったのが、以下のお二人の方による著作や研究であり、それらは「太陽という存在」の意味を根底から考え直させるものとなったものでした。

嶋中雄二さん (三菱UFJモルガン・スタンレー証券参与、景気循環研究所長。1987年に『太陽活動と景気』を発表)

アレクサンドル・チジェフスキーさん (ロシア人科学者 20世紀初頭に「太陽生物学」という学問分野を確立。その後、その太陽の研究を嫌ったスターリンにシベリア送りにされる)

アレクサンドル・チジェフスキー博士は、主に「太陽活動と、社会の戦争や暴力性との関連」を研究し続けた人で、このブログでは、どちらかというと、その「社会の暴力と太陽活動の関係」を書くことが多かったですが、実際には、
歴史上の太陽活動が最も直接的に影響を与えてきたのは「経済と金融」
なのです。

(中略)

「ある年」の1月から12月までの株価と太陽放射の推移
・Solar and Economic Relationships

株価と太陽放射量が完全にシンクロしていることがおわかりになるかと思いますが、これは、いつの年かといいいますと、
「世界恐慌が始まった 1929年の太陽と株価の相関関係のグラフ」
なのです。

(中略)

今回は、他のいくつかの「太陽と景気」に関する過去のグラフをご紹介させていただこうと思いますが、なぜ、「今」そんなことをするかといいますと
「基本的に今、太陽は、1929年や2008年と同じ(かそれ以上)の活動状況にある」
からです。

太陽放射に関していえば、今年 3月に以下の記事を記させていただきました。



今の太陽は、過去40年間で最も暗いのです。

(中略)

過去の状況と照らし合わせてみますと、今年 2019年から来年くらいにかけては、いつ 1929年や2008年のようなことになっても、おかしくはないということをデータは示します。

(以下略)
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配信元)
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