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電力会社の現役エネルギートレーダーが語る「物流崩壊」と「計画停電」の危機|ディープステートの後押しを得て戦うトランプ、人類を監視するディープステート企業を破壊しようとしているイラン

竹下雅敏氏からの情報です。
 電力会社の現役エネルギートレーダーのマイケル(仮名)さん見立てでも、かなり厳しいようです。
 “ナフサは減産、プラス基本的にもう稼働を止めています(7分54秒)。…なので、ナフサから作ってくるエチレンとかあるんですけども、そういう製品の値段が爆謄しています(8分8秒)。…ガソリンについては、ご存知の通り値段が上がっています(8分27秒)。…今、国が補助金をかけて値段を下げているんですけども、これについては僕は持論があって、今とにかくやらなきゃいけないのは需要を抑えることなんですよね。…なのに日本は、補助金をばらまいてガソリンの需要を落とさないで「皆さん大丈夫ですよ。乗っててください。ちょっと高いですけど安くしときました。」なんですよ。これ、最大の愚策なんですよね。逆だろうと。ガソリンの在庫切れを加速させるだけなので。日本としても補助金のお金が消失するだけなので、何もいいことないんですよ。じわじわと今起きているのがその中間留分。これはですね、灯油だとかジェット燃料だとか、あと軽油ですね。これは本当に物流を支えるものなんですよね。これが減産に伴って必要量が出てこなくなりますので、買えないところが増えてきています。それに伴って一部の運送業が、もうできなくなる。多分、地方空港のところも飛べなくなるっていうのは、まだ出ていませんが間もなく起こります。もう1つが重油。…これはですね、今のところは大丈夫です。ただし、どっかのタイミング、おそらく6月以降ですかね。…重油の電気を焚いているところが、燃料が無くなってくることに伴って稼働を落とさざるを得なくなってくる。…夏場の需要で、エアコンをガンガン使う時に、ちょっとそれが間に合わなくなる可能性はあるかもしれません。(9分18秒)”と話しています。
 “続きはこちらから”の動画をご覧ください。深田萌絵氏は、“イランが動画を出したわけですよ(1分52秒)。…アメリカがイランの発電所施設に関する脅しを継続した場合、以下の報復措置が速やかに実施される。…シオニスト派の全ての発電所、エネルギーインフラ、情報通信技術、及びアメリカの株主を持つ地域の類似企業、同様の企業は、「全て完全かつ徹底的な破壊に直面するぞ」ということで、かなりオコ(怒)の様子です(2分24秒)。…イランはですね、アメリカでディープステートと呼ばれている企業と戦っているという状態にあります。トランプさんを支持するMAGA派はですね、「トランプこそがディープステートと戦う救世主なんだ。」とか言っているんですけれども、そのディープステートの後押しを得て戦うトランプ。そのディープステート企業を名指しで宣戦布告しているイラン。実は「ディープステートと戦っているのはイランで、トランプじゃなくね。」みたいな、こういう展開になっているというオチでした。(6分23秒)”と言っています。
 私は、最初からこのような視点で話をしています3月23日の記事でも、“精神錯乱ともいえる政権とイランは戦っているわけです。しかもイスラエルの異常性はアメリカを遥かに上回ります。ウクライナでの戦いと同様に、これは善と悪の戦いと言ってよい”とコメントしました。
 陰謀を画策するエリートは、アメリカ・イスラエル側とイラン側の双方を操って、人類を奴隷化する計画を実行に移しているということは、予測歴史研究家の江学勤(Jiang Xueqin)氏の予言からも明らかだと思います。
 しかし、イランが人類を監視するディープステート企業を破壊しようとしているのだとすれば、エリートの計画がうまくいっていないということになるはずです。恐らく、彼らが恐れている人類の覚醒が先に起こるでしょう。
(竹下雅敏)
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⚪︎月が運命の分かれ道?現役トレーダーが警告する「物流崩壊」と「計画停電」の危機 マイケル氏(仮)
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肥料不足により現実化する、「平成の米騒動」を大きく超える規模の食料危機と、肥料コスト急騰が大量離農を加速させ、日本の農業の「息の根を止める一撃」になりかねない肥料危機

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”を先にご覧ください。In Deepさんは『中国は深刻化する危機を受けて肥料の輸出を制限した』という記事を取り上げ、“ホルムズ海峡の封鎖が続いた場合、世界的な肥料危機に発展する可能性がかなりあり、それが大きな食糧危機につながる可能性もあります。”と言っています。
 このことについて冒頭の動画では、“農業に欠かせない肥料の三大栄養素とは、窒素・リン酸・カリウムだ。この3つが揃わなければ、作物は育たない。そして日本は、この3つすべての原料を、ほぼ100%輸入に依存している(1分38秒)。…農林水産省のデータによれば、日本の窒素系肥料の輸入において、中国への依存度は極めて高い状況が続いてきた。ここで非常に興味深い事実がある。中国が肥料輸出を絞るタイミングは、常に「外交的に中国が圧力をかけたい局面」と重なっているという指摘が、複数の国際政治アナリストから上がっている。台湾問題、尖閣問題、経済安全保障法の整備、半導体規制への報復、これらの文脈が進むたびに肥料の供給懸念が強まる構図だ。つまり中国は「ミサイルを撃たずとも肥料を止めるだけで、相手国の政府を食料不安という内圧で揺さぶれる」という計算を持っていると考えられる(4分5秒)。…肥料の輸入が途絶えると、まず最初に直撃するのは施設園芸、つまりハウス栽培の野菜だ。ハウス野菜はコスト構造が繊細であり、肥料代の急騰は即座に採算割れをもたらす。農家はハウスを閉鎖せざるを得なくなり、レタス・トマト・キュウリ・ピーマンといった日常野菜が棚から消えていく(7分46秒)。…さらに深刻なのは日本の主食である米だ。水稲栽培に必要な窒素系肥料が不足すれば…1993年の冷夏による「平成の米騒動」を大きく超える規模の食料危機が現実となる。平成の米騒動の際には、タイ米の緊急輸入という形でなんとか乗り切ったが、今回は肥料不足が世界規模で同時に起きているため、輸入で補う余地も極めて限られる。そして何よりも、この危機のタイミングとして注目すべき点がある。2026年という時間軸は、日本の農家の高齢化と後継者不足が臨界点を迎える時期とも重なっている。現在の日本の農業従事者の平均年齢は約68歳前後とされており、肥料コスト急騰がトリガーとなって大量離農が加速すれば、農地の荒廃と生産能力の喪失は数十年単位で回復不可能なダメージを残す可能性があるのだ。つまりこれは、一時的な価格高騰の問題ではない。日本の農業という産業そのものの「息の根を止める一撃」になりかねないのだ(8分21秒)。…今、私たちが考えるべきことは、安さの裏側に潜む「リスク」を直視し、地産地消の支援、技術開発への投資、そして政府に対する食料安全保障政策の強化を求めることだ。個人の選択が積み重なったとき、それは国家の農業政策を動かす圧力になる。食料は最も古く、最も強力な外交カードだ。その事実から目を逸らし続けることの代償を、私たちはそろそろ直視しなければならない。(13分24秒)”と説明しています。
 2023年1月1日の記事で菌ちゃん先生こと、吉田俊道氏の自然農法を紹介しました。また、2025年2月27日の記事で紹介した今橋伸也氏という凄い人も日本にはいます。
 日本は本当にものすごく底力のある国だと思っていますが、残念なことに多くの人は本物を見抜く目がない。あれば、サナエザウルスを支持するはずがない。
 ちなみに「サナエザウルスの主食は昆虫」のようで、バカイチ政権は昆虫食を推進しているみたいです。食糧危機が起きたら昆虫を食わせるチャンスだと考えているのかもしれません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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中東の裏で中国が「肥料」を止める日 【食料兵器】日本人が飢餓に直面する衝撃のシナリオ「買えない恐怖」
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現代貨幣理論(MMT)を超える日銀による「窓口指導」 / 過剰な貸し出しを突然止めた日銀総裁たちの動機 / 「信用創造」の解説

竹下雅敏氏からの情報です。
 ねずみさんの力作です。これは非常に重要な動画なので、ぜひ2倍速で両方ともご覧になってください。
 動画の冒頭、“今、最も正しいとされる経済理論て、おそらくあの三橋貴明氏や藤井聡教授が提唱する、いわば三橋理論、藤井理論だと思うんですよ。参政党の安藤裕議員とかね、れいわの山本太郎さんも同様の理論だと思います。ですが今回、もしかしたら、それを1段も2段も超える理論が、今この動画で生まれたのかもしれないんですよ!! 三橋、藤井、安藤、山本、かかってこいよ。まあ明日東京湾に僕の〇体が浮かんでない事を願うばかりなんですがですが、冒頭にこれだけかましてもいいんじゃないかっていうぐらい、今回の動画は見て頂きたい(21秒)”と話しています。
 現代貨幣理論(MMT)を「1段も2段も超える理論」が、『円の支配者』の著者であるリチャード・ヴェルナー教授が指摘した日銀による「窓口指導」です。
 “どうやって日銀がバブルを作って、(リチャード曰く意図的に)バブルを崩壊させたのかって気になりますよね(4分5秒)。…日銀の「窓口指導」と呼ばれるシステムなんですね。これ、初めて聞いたっていう方も多いんじゃないかと思います。僕は正直これ知りませんでしたので、びっくりしたんですが、「窓口指導」っいうのは簡単に言うと、日銀が各銀行に融資枠の指示を出す事です。要は、お前の銀行は今年100億円貸せ! お前の銀行は200億じゃ! お前の銀行は500億円じゃああああ!!! 各銀行に指示を出す制度なんですね。(4分33秒)…いや、そんなもん銀行がね、それぞれの裁量でやってると思うじゃないですか。ですが、その貸し出す総額を日銀が指示してたというんです。(5分43秒)”と話し、日銀がいかにして意図的にバブルを作りだしたかを説明しています。
 日銀がバブルを崩壊させるのは簡単です。日銀が「1991年7月に突然、窓口指導をやめたんですね。(10分6秒)」。
 “(日銀が)過剰に貸し出させて、突然それを止めるって。一体動機は何なんだろうと思いますよね。だって自分の国の経済を傷つけようっていう話なんだから、本来理解不能なんです。ですがリチャードは、当時の日銀総裁たちの言動に注目すれば、それはおのずと見えてくると言っていて…(11分29秒)”と話しています。日銀総裁たちの動機については、動画をご覧ください。
 二つ目の動画は、「信用創造」についての説明です。“国債発行の場合、新たなお金がどこからも発生してないですよね。市場から集めたお金を、財政出動で再分配してるだけという事なんですよ(9分12秒)。…ここで問題提起したいんですが、割と国債発行の重要性っていうのは、もう政治に関心がある国民には知れ渡ってきていると感じます。財務省デモとかのおかげもあってね。ですが、この信用創造側、銀行の融資をもっと増やさないと!っていう事は、あまり言われませんよね。何でかって言うと、不景気だと誰も借りに来ないし、しかも銀行側も貸しづらいよっていう割と説得力のある理由があるからなんですが、いやこれ、ほんまにそうか?っていう事を問題提起したいと思います。(20分43秒)”と言っています。
 2012年12月30日の記事で“日銀が行なってこなかったのが、実体経済(GDP取り引き向け)の信用創造量の拡大なのです。要するに金融緩和をいくらやっても金融村にお金が回るだけで、実体経済(特に地方の中小零細企業)へは、まったくお金が回ってきません。…金融政策は中央銀行の信用統制(窓口指導)によるべきで、金利の操作、公開市場操作(買いオペ、売りオペ)ではないのです。”とコメントし、2025年7月22日の記事では、“日本ではバブル崩壊以前では、日銀による窓口指導が行われていました。これを復活させれば良いだけだ”とコメントしました。
 ねずみさんの動画で「窓口指導」に注目が集まると、現代貨幣理論(MMT)などのまやかしの経済理論に騙されることはなくなるでしょう。
(竹下雅敏)
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今回は絶対に見てください。
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絶対絶対絶対コレだけは見て下さい。
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世界経済を動かす根本的なルールが「効率性」から「安全性」へと劇的に変化 / 日本復活の最大の鍵とは? / 日本における根深い問題である「人口動態」

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画はとても分かりやすく世界経済の変化を説明しています。世界経済を動かす根本的なルールが「効率性」から「安全性」へと劇的に変化した(1分37秒)。過去30年間、企業は1番安く作れる場所で作り、1番高く売れる場所で売るということを最優先にしてきた。これにより世界は1つの大きな市場として繋がっていった(1分59秒)。
 しかし2020年代に入り、パンデミックによる供給網の寸断やウクライナ侵攻などの地政学的な対立が効率性の危うさを露呈させた(2分28秒)。その結果、世界は効率が悪くてもコストがかかっても、自国や信頼できる同盟国の近くで作るという経済安全保障を優先するという時代へとシフトしている(2分58秒)。
 4分17秒からはアメリカ、9分58秒は中国、15分41秒はロシア、17分32秒はヨーロッパ、そして19分7秒では日本の経済について説明しています。
 日本経済については、“日本の貿易収支は赤字が常態化しており、エネルギーや食料の輸入コスト増加が家計を直撃しています(19分50秒)。…しかし日本にはもう1つ、世界が注目する顔があります。それは世界最大級のお金持ち国家としての顔です(20分2秒)。…日本が海外から莫大な利子や配当を受け取っているという事実は…貿易赤字を補ってあまりある富を日本にもたらしています。ただ、この海外で稼いだ利益の多くが現地で再投資され、日本国内に戻ってきていないということは問題です。この莫大な富をいかに国内に呼び戻し、私たちの賃上げや設備投資につなげられるかが、日本復活の最大の鍵を握っていると言えます(20分50秒)。…そして今、円安と地政学リスクを背景にある変化が起きています。それは製造業の国内回帰です。…世界中の企業が安全で、コストが安く、技術力の高い日本を新たな生産拠点として選び始めているんです。これに合わせて日本国内でも賃上げの波が起きつつあり、長年止まっていた経済の血液がようやく循環し始めようとしているところです。つまり日本は国内の人口減少や財政問題という深刻な問題を抱えながらも、海外に積み上げてきた資産と世界が必要とする技術や文化という強力な武器を持っているんです。…これらを生かしていけるかどうかが、日本の未来を決める鍵となります。(22分5秒)”と言っています。
 “続きはこちらから”の動画で、シカゴ大学のジョン・ミアシャイマー教授は日本で何よりも根深い問題は「人口動態」であり、“今や債券市場さえ反乱を起こし始めている。日本国債の利回りが0.5%上昇するだけで財政の建物全体が揺らぐ。なぜなら債務はすでにGDP比230%超だからだ。市場はメッセージを送っている。…日本を引きずり下しているのは人口動態だ。地球上のどの中央銀行にも、それを修復できるほど大きな印刷機はない。縮小する労働力、膨張する高齢者、数十年間にわたる生産性ゼロ成長は金利政策では治せない。(2分28秒)”と話しています。
(竹下雅敏)
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【激変する世界経済】次の10年お金はどこに集まるか?
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日本のゼロ金利政策の終焉 ~30年間の金融緩和を巻き戻す歴史的な転換点

竹下雅敏氏からの情報です。
 ふたつ目の大井幸子氏の動画を先にご覧ください。12月1日、日本の10年国債利回りは1.875%に達しました。これは約17年ぶりの高水準です。30年債は3.39%、40年債は3.74%になっており、これらは過去に記録されたことのない利回りになっています。約30年が続いた日本のゼロ金利政策の終焉を意味しています。
 このことについて大井幸子氏は、“日銀のマネー、日本マネー、これはアメリカ市場および世界の資本市場で流動性を供与してきました(1分19秒)。…世界の投資家、それから特に投機筋ですね。こういう人達が、信用力が高くて借入れコストの安い円で資金を調達して、それを世界のリスク資産に投資をして、そのサヤ(利鞘)を抜いて儲けてきたわけです(1分37秒)。…円キャリートレード、これが過去20年間行われてきたわけです(2分7秒)。…実はこの円キャリの資金というのは、BIS(国際決済銀行)によりますと20兆ドルに及ぶと言われています。一説によると30兆ドルかもしれないですね(4分24秒)。…さらに、これにレバレッジをかけて参加するわけですけども、もし20兆ドルで2倍レバレッジをかけたら、40兆ドルの名目のお金が動くわけですね。これで短期的にあちこち貼って儲ける人達、こういう人達が世界の投機マネーを動かしてきたわけです。よって、もしここで利上げが実施されていくと、本当に大変なことになる(4分42秒)”と話しています。
 「買いたたかれていた状態から正常化していく過程」という意見もあります。30年間の金融緩和を巻き戻す歴史的な転換点という観点です。
 いずれにしても流れについていけない人たちは淘汰されます。ひとつ目の動画で牧野知弘氏は、“変動金利型住宅ローンで、ものすごくお金を借りている人は…政策金利が上がると連動して住宅ローンの金利も上がっちゃうんですね。(6分47秒)”と話し、さらに具体的な状況を説明しています。
(竹下雅敏)
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金利急上昇で「勝ち組」転落?変動金利型住宅ローン破綻のリアル 牧野知弘氏
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日経平均暴落の引き金は「日銀利上げ」?高市リスクも合わさって、円キャリ巻き戻し&レパトリで起きる最悪の年末シナリオ
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