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アーカイブ: 食糧危機・備蓄

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今後、食糧危機が予想される中、日本を取り巻く本当に深刻な状況 ～種から消費までの循環を確立する運動を今こそ広げていかないといけない

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竹下雅敏氏からの情報です。
　東京大学大学院教授の鈴木宣弘氏は、“ウクライナ紛争で、我々が直面していた危機が最悪の事態に近づいている。…日本はお金を出したら買えると未だにいっているが、そのような状況ではありません。中国などの方が高いお金で莫大な量を買うことができます。未だに国会では、食料安全保障、食料自給率という言葉もほとんど出てこない。…さらに貿易自由化を進めて、調達出来る輸入先をどう増やすかという議論しか行われていない。（50秒～1分50秒）…経済制裁の強化、中国にも経済制裁をしろという議論もありますが…他の西洋諸国は食料もエネルギーもしっかり自給している。日本は両方まったくない。その状況で、欧米と一緒になって経済制裁を強化したらどうなるか。逆に日本が自分で自分を兵糧攻めにしてしまうようなことになる。野菜の種は、種取りの９割は外国の畑で、委託でやってもらっています。コロナショックでもわかったように、物流が停まると種が入ってきません。…野菜の80％を国内で生産していると言っていますが、物流が止まれば8％ほどしか生産できない。（3分10秒～4分18秒）”と言っています。
　6分40秒で、“我々はできるだけ、在来の伝統的ないい種、沢山あります。それが消えかかっています。そういうものをしっかりと支えて、本当に安全安心で美味しい物をさらに広げて、それを地域で循環させる。あるいは学校給食や企業の社員食堂、レストランなど、出口をしっかり作りながら、種から消費までの循環を確立する運動を今こそ広げていかないといけない。”と言っています。
　2019年5月30日の編集長の記事で、広島県の「ジーンバンク（遺伝子銀行）」を取り上げていました。“1988年に設立されており、当時から広島の伝統的な在来作物の種子を保存、維持管理してきた稀有な財団法人です。現在1500種もの伝統野菜を育てつつ、実際に農家の方々と種子の配布や収集などやり取りをしている”ということでした。
　鈴木宣弘教授は、“広島県のジーンバンクの予算がなくて消滅の危機にある。種取りをしてくれる農家さんが高齢化して、ほとんど居なくなってきている。そういう方々をサポートする仕組みが国の予算を含めて必要。（9分35秒）”と言っています。
　このように日本を取り巻く状況は本当に深刻で、早く気付いて方向転換をしないと大変な事になります。今後、食糧危機が予想されるのですが、こうした危機が人々の「気づき」に繋がることを祈りたいと思います。
（竹下雅敏）
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【鈴木 宣弘先生の特別講義】農業消滅: 農政の失敗がまねく国家存亡の危機② 本編は概要欄から
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YouTube 22/4/18
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基軸通貨の上にあぐらをかいた「無責任なマクロ経済政策」を、より洗練され、抜け目のない新しい版で存在する「略奪的な植民地政策」だと痛烈に批判するプーチン大統領 ～「世界不況と飢餓の拡大」を意図して推し進める連中は、いずれ宇宙から消滅する

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竹下雅敏氏からの情報です。
　竹中平蔵氏は、ダボス会議の総括として「食糧危機」について話しています。“ヨーロッパの人達はですね、今、最大、実は食糧危機のことを懸念しています。特に近いアフリカの国で本当に飢餓が出ると。考えて見たらそうなんですよね。今、ウクライナの小麦っていうのが大変重要なわけですけども、戦争をやってますから、種蒔きが出来ないんですよね。だから、これが秋の収穫期以降大変な食糧不足になるということ。そしてこれを運び出すはずの黒海ですよね。そこの黒海から船で運び出すわけですけれども、そこが実はですね、戦争でロシアの軍艦が入ったりしてですね、大変危険な状況になっている。この流通の問題も含めて、この食糧危機が大変重要だ。（2分10秒）”と言っています。
　また、ヨーロッパ諸国の団結が強調されて、ロシアに対して敵対する意識がものすごく強い（3分30秒）と言っています。
　クラウス・シュワブによって設立された世界経済フォーラム（WEF）が開催する年次総会「ダボス会議」での話ですから、こうした話は、ある意味で当然だと言えます。「先生 もう日本のことに構わないでそっとしておいてください」という秀逸な書き込みが印象的でした。
　昨日の記事で、プーチン大統領はサンクトペテルブルク国際経済フォーラム（SPIEF）で、“クレムリンが「極めて重要」とする演説”を行ったことをお伝えしましたが、プーチン大統領は、世界的な物価や燃料価格の急騰は昨今の事象が起こるよりもずっと前に事実となったとしたうえで、「制御不能な紙幣発行をしたり無保証の負債を蓄積した、いわゆるG7の国々による無責任なマクロ経済政策が世界をこの状況に追いやったのだ」と述べ、2020年からの新型コロナウイルスの世界的大流行がこうした動きに拍車をかけたと指摘しました。
　また、「米国は冷戦に勝ったとして、自らを地に降りた『神の使い』とみなしている。なんの責任もなく、あるのは利益だけだ。しかも、この利益は聖なるものだとしている」と述べ、基軸通貨の上にあぐらをかいた「無責任なマクロ経済政策」を、より洗練され、抜け目のない新しい版で存在する「略奪的な植民地政策」だと痛烈に批判しました。
　“続きはこちらから”の記事をご覧ください。ジョー・バイデン大統領は、欧米のウクライナへの武器支援と対ロシア制裁が、ロシアの弱体化につながることを期待しており、“「世界不況と飢餓の拡大」のリスクを負うこともいとわない”とあります。
　米国統合参謀本部議長のマーク・ミリー将軍は、「NATO、米国、ウクライナ、そしてウクライナを支援するすべての同盟国とパートナーは、かなりの期間これに関与することになると思う」と述べているように、いわゆるホワイトハットは「世界不況と飢餓の拡大」のリスクを、あまり気にしていないことが見て取れます。
　ワクチンによる大量殺戮に加え、「世界不況と飢餓の拡大」を意図して推し進める連中は、いずれ宇宙から消滅することになるでしょう。波動を見る限り、Qグループも例外ではありません。“権力にしがみ付く者には未来がない”と警告して来たのですが、現状はこの通りになっています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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EUと米国は世界飢饉の場合に責任がある-プーチン大統領
転載元）
RT 22/6/17
西側諸国の抜け目のない植民地主義は、貿易赤字と人道的災害を引き起こすとロシア指導者は述べた。
（中略）
欧米の世界経済に対する誤った管理と、弱小国から商品を吸い上げるための通貨発行への依存が、インフレと進行中の食糧危機の真の原因であると、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領が金曜日に基調演説を行った。
 
サンクトペテルブルク国際経済フォーラム（SPIEF）で、ロシアの指導者は、西側の指導者が世界的な危機を引き起こしており、何十万人もの弱い立場の人々が栄養失調の危険にさらされる可能性があると非難した。
 
「現在進行中の物価上昇、インフレ、食料・燃料・ガス・エネルギー全般の問題は、現米国政権と欧州官僚の経済政策における体系的な間違いの結果である」とプーチン大統領は述べた。
 
西側諸国は、自国の経済を刺激するために多額の資金を印刷し、それを外国で商品を購入するために使用した。
 
「彼らは世界市場を掃除機で吸い取り、かき集めたのだ。当然ながら、最貧国を含む他国の利益など考えようともしなかった」とプーチンは言った。「天文学的な価格で、スクラップを残されたのです」。 
 
特に食糧危機は、ロシアとベラルーシに対する西側の制裁によって悪化し、肥料輸出の障害となった、とプーチンは述べた。
 
「肥料不足は作物の収量減につながり、世界市場での供給不足のリスクは高まる。つまり、世界市場での供給不足のリスクが高まり、価格がさらに上昇する。飢饉の危機は、ワシントンやブリュッセルの人々の良心に訴えることになるだろう」とプーチン大統領は強調した。
 
ロシア大統領は、米国政府が烙印を押したように、インフレは「プーチンの値上げ」だとの考えを嘲笑した。その考え方は、自画自賛かもしれないが、現実とは全く関係ない、と彼は説明した。
 
「この問題は、今日起きたわけでも、この3、4ヶ月の間に起きたわけでもない。世界経済で起こることすべてをわが国のせいにしようとする一部のデマゴーグが言うのとは逆に、ロシアのせいでもないことは確かだ」と彼は言った。
 
犯人は、「金融緩和のメカニズムに頼って、サプライチェーンを買い占め、その方向に引きずり込み、他者に与える損害を無視する」者たちだと、プーチンは言った。
 
「本質的には、同じ略奪的な植民地政策です。しかし、もちろん、それは新しい形で、より洗練され、抜け目のない新しい版で存在する」と示唆した。
 
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ダボス会議が終わりました。どんなことを話し合ったのか、簡単にまとめます。
配信元）
YouTube 22/5/28

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画像の出典: スリランカの最大都市コロンボ Wikimedia_Commons [Public Domain]

外貨が激減し、石油やガス、食料品など生活必需品が輸入できず、物価が大幅に上昇しているスリランカの経済危機状況 ～スリランカ全土で暴動が発生

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竹下雅敏氏からの情報です。
　スリランカは外貨の稼ぎ頭である観光業がコロナの直撃を受けて壊滅状態になり、外貨が激減。石油やガス、食料品など生活必需品が輸入できず、物価が大幅に上昇するという経済危機の状況にあります。
　“続きはこちらから”の動画は、そうしたスリランカの混乱した様子ですが、こちらのYouさんのツイートでは、「経済が崩壊したスリランカでは、警察の上層部の人物（副警視総監）が民衆の怒りを買って攻撃されている。スリランカ全土で暴動が発生している。」とあります。
　このような混乱の中、“人々は、フェイスブックやワッツアップ、インスタグラム、ツイッターといったソーシャルメディア・プラットフォームを活用し、必需品を見つけたり、困っている人々に届けるための募金を呼びかけたりすることで、「燃料や他の必需品のニーズを個別かつ直接的に満たそうとしている光景」が広がっている”ということです。
　こうした中でスリランカ政府は、“慢性的な燃料不足に対処し食料生産を奨励するため、公務員を週休3日とし、家庭菜園を営むことを推奨した”とのことです。6月15日の記事で、ロシアは50%以上の農産物を家庭菜園区画から得ていることを紹介し、「食糧不足の切り札は、やはりダーチャのようです。」とコメントしました。
　日本の場合、スリランカの状況は対岸の火事として見ていられないもののはずなのです。今、中国の地方（農村部）の支店で銀行の取り付け騒ぎが起きているのですが、ほとんど報じられていません。“今はまだ地方（農村部）の銀行で起きていることですが、これから大都市にも広がっていく可能性があります。…「上海の全ての銀行が預金者の現金引き出しを制限している。取り付け騒ぎが中国全土に広がろうとしている。」”という状況です。
　ウォール街のベテランは、「経済は崩壊するだろう」と予測しています。今後予想される歴史的規模の金融崩壊は、リーマンショックを遥かに超える大津波になります。日本は果たして生き残れるのかというレベルの混乱を引き起こすと思うのですが、ほとんどの人がのんびりしているのには驚かされます。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 22/6/15
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スリランカ、食糧栽培のために公務員に臨時休業を与える
引用元）
CNA 22/6/14
（前略）
スリランカ政府は6月14日（火）、過去数十年で最悪の財政危機に直面する中、慢性的な燃料不足に対処し食料生産を奨励するため、公共部門労働者の週4日勤務を承認した、と発表した。
 
公共部門に約100万人を雇用する島国は、深刻な外貨不足に見舞われており、燃料、食料、医薬品などの重要な輸入品の支払いに苦労している。
 
スリランカの2200万人の人口の多くは、ガソリンスタンドに何時間も並ばなければならず、何カ月も長い停電に耐えてきた。
 
スリランカの内閣は月曜日遅くに、公共部門の労働者に今後3カ月間、毎週金曜日に休暇を与えるという案を承認した。燃料不足で通勤が困難なためと、農作業を奨励するためだ。
 
政府情報局は声明で、「予想される食糧不足の解決策として、政府職員が自宅の庭などで農作業に従事できるよう、1日の就業時間を認めることが適切であると思われる」と述べた。
（以下略）

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画像の出典: Author:Petr_Magera [CC BY]

「ロシアのダーチャ」の実際の様子 ～こんな時代を生き抜くには、やはり備蓄が大切 ／ “植物を触ること”が植物の免疫力をアップし、病害虫から植物を守ることに繋がる

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竹下雅敏氏からの情報です。
　昨日の記事で、“食糧不足の切り札は、やはりダーチャのようで、ロシアは50%以上の農産物を家庭菜園区画から得ている。ロシアのジャガイモ全体のおよそ92％、果物全体の87％、野菜77％、ロシアの肉全体の59％を占めている”ことをお伝えしました。
　冒頭の動画は、その「ロシアのダーチャ」の様子です。2分54秒で、“私たちの小さいダーチャの家に入ってみましょう。最初に言っておきますが、これから見せるものは、全て手作りです。つまり、プロに頼らずに、家族の数世代がこのダーチャを自分の手で建ててきました。”と言って、家の中の様子を見せてくれているのですが、ロシアは大家族なのでウチより広いです。
　“料理は専用のガスボンベを買ってダーチャに持ってきます。（4分24秒）”と言うことですが、ウチは農協がガスボンベを交換に来てくれます。動画を見て、ウチの生活はとてもダーチャに似ていると思いました。参考のために、我が家は小さなログハウスを自分たちで建てたので費用は230万円です。
　動画をご覧になって、こういう暮らしが本当の豊かさだと感じる人は、出来れば「田舎暮らし」をした方が良いかもしれません。ただ、田舎での独特の人間関係が嫌いな人は難しいかも知れません。私の場合は、家の外に出るのは、基本的にトイレ（外にある）の時と、近所を散歩するときだけなので、田舎の人間関係に煩わされることはありません。
　次の動画は、“こんな時代を生き抜くには、やはり備蓄が大切なのです。”ということで、野菜などを天日乾燥させて保存している様子と共に、ダーチャについての説明があります。
　ウチの場合、家はダーチャそのものと言えるほどですが、家庭菜園の方は、“いつまで土づくりをやっているんだ～”というくらい今後の課題です。その今後の家庭菜園の成功のカギとなる非常に興味深いIn Deepさんの記事がありました。“植物を触ること”が植物の免疫力をアップし、病害虫から植物を守ることに繋がるというのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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講演アーカイブ『ロシアの持続可能なライフスタイル　ダーチャ』/ "Russia's Sustainable Lifestyle Dacha"
配信元）
YouTube 21/10/7
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ロシアのダーチャに学ぶ自給自足生活 /長期食糧難に備えた備蓄
配信元）
YouTube 22/3/12
埋め込み動画は再生出来ませんので、配信元でご覧ください

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画像の出典: Pixabay

金融崩壊は不可避であり「ドルの崩壊は人類史上最大の出来事となる」のは明らか ～ドルが崩壊すれば、世界の市場も一緒に崩壊する

, / ＊政治経済, 世界全体, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　記事をご覧になれば、金融崩壊は不可避であり「ドルの崩壊は人類史上最大の出来事となる」のは明らかで、誰もが何らかの準備をしてドル崩壊に備えておく必要があると分かります。
　“ドルが崩壊すれば、世界の市場も一緒に崩壊する。ただし、各国が基軸通貨としてのドルを捨てれば、アメリカ人にとっては絶対的な災難であり、すぐにハイパーインフレを引き起こす…この問題を解決する方法はない。…ある時点で、借りたお金の利子を返すことはできなくなる。その時点で、自己破産を申請して、やり直すしかない”わけです。
　例えばデフォルト（債務不履行）状態に陥ったスリランカは、こちらの記事によれば、“石油やガス、食料品など生活必需品が輸入できず、物価が大幅に上昇。「100円のものが1カ月で900円になるような状態です」。…発電用の石炭や石油が輸入できないため、1日13時間、停電が続く。そのためオフィスや生産現場は機能を停止し、失業者も急増。…まきを燃やして煮炊きする人々も増えてきた。”という悲惨な状況なのですが、ドルが崩壊すればこうした混乱が世界中で起こることになります。
　世界経済フォーラム（WEF）の「グレート・リセット」は、“基本的にグローバリストの陰謀団がこの状況を「解決」しようとする方法で…世界の富と権力をすべて少数の人々の手に移し、世界中の民主主義を一挙に消し去ることで問題を解決する”というものです。
　これまでの流れを考慮すれば、これは「食料と金融の制御された解体」であり、今後もサル痘などのパンデミックを演出して、ブラックロック、バンガード、ステートストリートの3社に代表される投資会社が世界中の富を吸い上げ、意図的に作り出される食糧危機は、人々から全財産を奪い取ります。
　こうして、“その法的構造上、所有権を見極めることが困難”な巨大投資会社の株主たちである「世界で最も古い富裕層」は、慈悲深くも世界経済の混乱の解決策として、中央銀行によるプログラム可能なデジタル通貨の発行とユニバーサル・ベーシックインカムの導入により、各国の天文学的な負債と個人の借金の両方をリセットするのです。
　グローバリストの陰謀団が実現しようと夢見ている食糧システムは、「貧乏人は虫を食え」というものです。虫が嫌いな人は、特許の取れる実験室で育てられた人工肉をビル・ゲイツが用意しています。
　私の直観では、こうした世界経済フォーラム（WEF）の「陰謀」は、既に破綻していると思いますが、ロシアが主導する裏付けの有る新金融システムへの移行が上手くいくとしても、“「ソフトランディング」を期待してはいけない”でしょう。“近い将来、物価は上がる一方ですから、最低限、家族のために数カ月分の食料を蓄えておくか、あるいは自家栽培を始めることを検討”するのが賢明だと思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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金融崩壊の現実に備える
転載元）
Global Research 22/6/15　ジョセフ・マーコラ博士
（前略）
金融専門家やインサイダーは、10年以上前から、米国通貨の崩壊は数学的に不可避であり、この崩壊は、ドルが世界の基軸通貨であることから、世界的な影響を及ぼすと警告してきた。
（中略）
 
多くの人がまだ信じようとしないが、金融専門家やインサイダーは、米国通貨の崩壊は数学的に不可避であると長い間警告してきた1,2。本当に最も驚くべきことは、それがこれほど長く続いたということである。同じことが、世界の金融システム全体にも言える。
 
崩壊の予測は10年以上前にさかのぼる

2011年、Business Insiderは「ドルの崩壊は人類史上最大の出来事となるだろう」と警告し、「世界中の生きている人全てに影響を与える」3 とした上で、「通貨の崩壊は全ての紙資産の崩壊につながる」、「この反響は世界中で驚くべき結果をもたらすだろう」と警告している。
 
同年、リベラル派の大富豪ジョージ・ソロスも同じ警告を発し、「我々は経済崩壊の危機に瀕している」4 と述べた。ソロスはまた、次のように指摘した：5
 
　　「一種の金融危機が本当に進行しているのだ。それは予見されている。ほとんどの人がそれを認識している。それはまだ進行中だ。当局は実際に時間稼ぎに従事している」。
 
これまでのところ、当局は「時間稼ぎ」に成功し、ことわざのようにダクトテープとペーパークリップでシステムをつなぎ合わせている。しかし、いずれは時間切れになり、システムは破綻する。
（中略）
「ソフトランディング」を期待してはいけない
 
昨年はずっと、目の前でインフレが進み始めても、当局は事態の深刻さを否定していた。インフレは一過性のものだ、と。2022年5月になって、パウエルFRB議長がついに、ソフトランディングの実行はFRBの手に負えないかもしれないと認めた（上のビデオを参照）。
（中略）

 
米国のインフレ率は現在8.3%だが、市場によっては2ケタに達しているところもある。例えば中古車販売では、過去12ヶ月で22.7%のインフレ率となっている11 世界的に見ると、2021年4月から2022年4月にかけて食品価格は29.8%上昇した12。
 
2022年5月31日、ジャネット・イエレン財務長官もついに13、2021年にインフレは「管理可能」で「問題ない」「小さなリスク」であるとした自分の誤りを認めた。CNNの司会者ウルフ・ブリッツァーとのインタビューでイエレンはこう主張した。
 
　　「エネルギーや食料の価格を押し上げるような予期せぬ大きなショックが経済にあり、供給ボトルネックが発生して経済に大きな影響を与えたが、当時は完全に理解していなかった。」
 
財務長官がどうして財政の現実にこれほどまでに無知なのか、理解しがたい。しかし、財政状況を「予期せぬ」出来事のせいにしようとしているのは、彼女だけではあるまい。世界経済フォーラムのダボス会議の参加者は、インフレを企業の強欲のせいにしているが、これは彼らが世界経済どころか、何かを管理する資格もないことを証明しているに過ぎない。ケンタッキー州の上院議員、ランド・ポールは次のように述べている14。
 
　　「もしあなたが小学校3年生のクラスだったら、インフレの原因は強欲だと言ったら落第点を与えるだろう。それは最も愚かな説明であり、最もありえないことであり、あらゆる事実を欠いている。
 
インフレは、通貨供給量の増加によって引き起こされます。連邦準備制度が、通貨を印刷して借り、経済に流入させ、物価を上昇させるのです。それが理解できなければ、これ以上良くなることはない。」
（中略）

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