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竹下雅敏氏からの情報です。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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金融崩壊の現実に備える
転載元）
（前略）
金融専門家やインサイダーは、10年以上前から、米国通貨の崩壊は数学的に不可避であり、この崩壊は、ドルが世界の基軸通貨であることから、世界的な影響を及ぼすと警告してきた。
（中略）
多くの人がまだ信じようとしないが、金融専門家やインサイダーは、米国通貨の崩壊は数学的に不可避であると長い間警告してきた1,2。本当に最も驚くべきことは、それがこれほど長く続いたということである。同じことが、世界の金融システム全体にも言える。
崩壊の予測は10年以上前にさかのぼる
2011年、Business Insiderは「ドルの崩壊は人類史上最大の出来事となるだろう」と警告し、「世界中の生きている人全てに影響を与える」3 とした上で、「通貨の崩壊は全ての紙資産の崩壊につながる」、「この反響は世界中で驚くべき結果をもたらすだろう」と警告している。
同年、リベラル派の大富豪ジョージ・ソロスも同じ警告を発し、「我々は経済崩壊の危機に瀕している」4 と述べた。ソロスはまた、次のように指摘した：5
これまでのところ、当局は「時間稼ぎ」に成功し、ことわざのようにダクトテープとペーパークリップでシステムをつなぎ合わせている。しかし、いずれは時間切れになり、システムは破綻する。
（中略）
「ソフトランディング」を期待してはいけない
昨年はずっと、目の前でインフレが進み始めても、当局は事態の深刻さを否定していた。インフレは一過性のものだ、と。2022年5月になって、パウエルFRB議長がついに、ソフトランディングの実行はFRBの手に負えないかもしれないと認めた（上のビデオを参照）。
（中略）
米国のインフレ率は現在8.3%だが、市場によっては2ケタに達しているところもある。例えば中古車販売では、過去12ヶ月で22.7%のインフレ率となっている11 世界的に見ると、2021年4月から2022年4月にかけて食品価格は29.8%上昇した12。
2022年5月31日、ジャネット・イエレン財務長官もついに13、2021年にインフレは「管理可能」で「問題ない」「小さなリスク」であるとした自分の誤りを認めた。CNNの司会者ウルフ・ブリッツァーとのインタビューでイエレンはこう主張した。
財務長官がどうして財政の現実にこれほどまでに無知なのか、理解しがたい。しかし、財政状況を「予期せぬ」出来事のせいにしようとしているのは、彼女だけではあるまい。世界経済フォーラムのダボス会議の参加者は、インフレを企業の強欲のせいにしているが、これは彼らが世界経済どころか、何かを管理する資格もないことを証明しているに過ぎない。ケンタッキー州の上院議員、ランド・ポールは次のように述べている14。
金融専門家やインサイダーは、10年以上前から、米国通貨の崩壊は数学的に不可避であり、この崩壊は、ドルが世界の基軸通貨であることから、世界的な影響を及ぼすと警告してきた。
（中略）
多くの人がまだ信じようとしないが、金融専門家やインサイダーは、米国通貨の崩壊は数学的に不可避であると長い間警告してきた1,2。本当に最も驚くべきことは、それがこれほど長く続いたということである。同じことが、世界の金融システム全体にも言える。
崩壊の予測は10年以上前にさかのぼる
2011年、Business Insiderは「ドルの崩壊は人類史上最大の出来事となるだろう」と警告し、「世界中の生きている人全てに影響を与える」3 とした上で、「通貨の崩壊は全ての紙資産の崩壊につながる」、「この反響は世界中で驚くべき結果をもたらすだろう」と警告している。
同年、リベラル派の大富豪ジョージ・ソロスも同じ警告を発し、「我々は経済崩壊の危機に瀕している」4 と述べた。ソロスはまた、次のように指摘した：5
「一種の金融危機が本当に進行しているのだ。それは予見されている。ほとんどの人がそれを認識している。それはまだ進行中だ。当局は実際に時間稼ぎに従事している」。
これまでのところ、当局は「時間稼ぎ」に成功し、ことわざのようにダクトテープとペーパークリップでシステムをつなぎ合わせている。しかし、いずれは時間切れになり、システムは破綻する。
（中略）
「ソフトランディング」を期待してはいけない
昨年はずっと、目の前でインフレが進み始めても、当局は事態の深刻さを否定していた。インフレは一過性のものだ、と。2022年5月になって、パウエルFRB議長がついに、ソフトランディングの実行はFRBの手に負えないかもしれないと認めた（上のビデオを参照）。
（中略）
米国のインフレ率は現在8.3%だが、市場によっては2ケタに達しているところもある。例えば中古車販売では、過去12ヶ月で22.7%のインフレ率となっている11 世界的に見ると、2021年4月から2022年4月にかけて食品価格は29.8%上昇した12。
2022年5月31日、ジャネット・イエレン財務長官もついに13、2021年にインフレは「管理可能」で「問題ない」「小さなリスク」であるとした自分の誤りを認めた。CNNの司会者ウルフ・ブリッツァーとのインタビューでイエレンはこう主張した。
「エネルギーや食料の価格を押し上げるような予期せぬ大きなショックが経済にあり、供給ボトルネックが発生して経済に大きな影響を与えたが、当時は完全に理解していなかった。」
財務長官がどうして財政の現実にこれほどまでに無知なのか、理解しがたい。しかし、財政状況を「予期せぬ」出来事のせいにしようとしているのは、彼女だけではあるまい。世界経済フォーラムのダボス会議の参加者は、インフレを企業の強欲のせいにしているが、これは彼らが世界経済どころか、何かを管理する資格もないことを証明しているに過ぎない。ケンタッキー州の上院議員、ランド・ポールは次のように述べている14。
「もしあなたが小学校3年生のクラスだったら、インフレの原因は強欲だと言ったら落第点を与えるだろう。それは最も愚かな説明であり、最もありえないことであり、あらゆる事実を欠いている。
インフレは、通貨供給量の増加によって引き起こされます。連邦準備制度が、通貨を印刷して借り、経済に流入させ、物価を上昇させるのです。それが理解できなければ、これ以上良くなることはない。」
（中略） インフレは、通貨供給量の増加によって引き起こされます。連邦準備制度が、通貨を印刷して借り、経済に流入させ、物価を上昇させるのです。それが理解できなければ、これ以上良くなることはない。」
全体像の概要
2022年6月5日、ツイッターのスレッドで、キム・ドットコムは、状況の概要とここに至るまでの経緯を次のように説明している：16。
この崩壊の根底にあるのは、お金の印刷である。このツイッターユーザーが指摘するように、アメリカは2001年から赤字を垂れ流し続けている。過去50年間で、米国が利益を上げたのは4年だけで、その利益は現在の年間赤字の6ヶ月分にもならない。
負債と支出がこれほど長い間制御不能に陥っているため、米国政府はさらにお金を印刷するしかなかったが、これは問題をさらに悪化させるだけである。お金の印刷はインフレを引き起こすものである。インフレを物価の上昇と考えるのは間違っている。
インフレの正体は、通貨の価値、つまり購買力の低下である。通貨の価値は、利用可能なドルの総量が増加するにつれて低下する。ここに、お金の印刷が時間とともに急増していることを示すグラフがあります。
ドルはなぜこれほど長く生き延びたのか？
ドルがこれほど長く存続してきた理由は、それが世界の基軸通貨だからである。世界貿易に使われる通貨であるため、世界中の国が米ドルを保有しなければならない。多くの人は、この状況が変わることはないだろうと錯覚して生きてきた。しかし、この世の中に永久に続くものはない。
米国がドルを刷り続けることで世界中にインフレを引き起こし、ドルの優位性はもはや揺るがないものとなっている。そして、ドルが崩壊すれば、世界の市場も一緒に崩壊する。ただし、各国が基軸通貨としてのドルを捨てれば、アメリカ人にとっては絶対的な災難であり、すぐにハイパーインフレを引き起こすだろう。
基本的に、貨幣の印刷とその結果として起こるインフレを、一種の窃盗と見なすことができる。価値が盗まれる。購買力が盗まれる。そして、ドルのインフレは、キム・ドットコムが指摘するように17、「史上最大の窃盗」であり、全世界に影響を及ぼすものである。
さらに、この問題を解決する方法はない。出口がないのだ。自己破産と同じで、ある時点で、借りたお金の利子を返すことはできなくなる。その時点で、自己破産を申請して、やり直すしかないのです。
2020年、世界経済フォーラムは「グレート・リセット」が進行中であることを正式に発表しましたが、この「リセット」は基本的にグローバリストの陰謀団がこの状況を「解決」しようとする方法です。しかし、一般人にとっては魅力的な解決策ではない。「グレート・リセット」は、世界の富と権力をすべて少数の人々の手に移し、世界中の民主主義を一挙に消し去ることで問題を解決するものだからである。
（中略）
多くの人がまだ理解していないのは、新システムは旧システムよりはるかに悪いものになるということだ。少なくとも不換紙幣の中央銀行システムの下では、一般人でも富を築くことができるという幻想があった。
グレート・リセットの新しい中央集権的金融システムの下では、すべての富と世界のすべての資源は、選挙で選ばれたことのないテクノクラートの支配下に置かれ、テクノロジーによる監視とアルゴリズムを通じて、あなたの個人生活を管理するようになる。
世界を所有し、コントロールするのは誰か
すでに、S&P500企業の90%は、たった3つの投資会社によって所有されています。ブラックロック、バンガード、ステートストリートの3社です。製薬会社や、中央集権的なレガシーメディアも含まれます。
（中略）
タイムワーナー、コムキャスト、ディズニー、ニューズコーポレーション-米国のメディアの90％以上を支配するメディア企業6社のうち4社18,19-がブラックロックとバンガードに所有されているのだ。言うまでもなく、これだけの数の報道機関を支配していれば、ジャーナリズムを装った周到に組織化された中央集権的なプロパガンダによって、国全体を支配することができるのである。
ブラックロック社の資産だけでも10兆ドルに上る20 。この権力の輪をさらに小さくしているのが、バンガード社である21,22 。バンガード社は誰が所有しているのか？ バンガードは、その法的構造上、所有権を見極めることが困難である。バンガードは、様々なファンドによって所有されており、そのファンドは株主によって所有されている。この株主を除いては、外部の投資家はおらず、株式も公開されていない23。
とはいえ、ロスチャイルド家24,25、オルシーニ家、ブッシュ家、英国王室、デュポン家、モルガン家、ヴァンダービルト家、ロックフェラー家など、世界で最も古い富裕層の多くがバンガードのファンドにつながる可能性がある。
（中略）
食料と金融の制御された解体
この時点で、「グレート・リセット」は金融の解体だけでなく、食糧システムの解体も含んでいることを理解することが重要である。結局のところ、食を制するものは世界を制するのである。
（中略）
では、グローバリストの陰謀団が実現しようと夢見ている食糧システムとは、いったいどのようなものなのだろうか？世界経済フォーラムが何年も前から話していることなので、彼らが私たちをどのような世界に移行させたいのかを理解するのは難しいことではありません。
重要な変化のひとつは、本物の肉から、特許の取れる実験室で育てられた肉に移行することだ。彼らはまた、虫や雑草や遺伝子編集された食品を食べるという考えを押し出している。
今こそ備えるべき時
最悪のシナリオがあり得ないと思っていても、少なくともある程度の痛みは覚悟しておくことをお勧めします。食糧不足が完全な飢餓状態になることはないかもしれないが、そうなるかもしれない。近い将来、物価は上がる一方ですから、最低限、家族のために数カ月分の食料を蓄えておくか、あるいは自家栽培を始めることを検討してください。
同様に、経済危機がハードであれソフトであれ、経済的苦境に陥る可能性があることに備えましょう。貴金属の現物を購入することは、通貨の切り下げから身を守るための一つの防衛策となり得る。また、土地などの実物資産に投資するのも一案だ。
個人の状況によって異なるので、一概には言えませんが、時間をかけてじっくり考えてみてください。何もしないでいると、ある日突然、何もなくなってしまうかもしれません。昨日の記事、「来るべき食糧危機への備えはできているか」では、その他の基本的な備えの重要な分野を挙げている。
*
読者への注意事項 上か下のシェアボタンをクリックしてください。インスタグラム、ツイッター、フェイスブックでフォローしてください。グローバルリサーチの記事を自由に転載・シェアしてください。
ノート
1 米ドル崩壊に対する遊牧民の資本家の予測
2 グリッドニュースから離れて、来るドル崩壊はアメリカ人を貧しくします
3 ビジネスインサイダー2011年6月23日
4、5、15 フィナンシャルポスト2011年6月27日
6 CNBC 2013年10月22日
7 Daughters of Tsiyon 2013年9月20日
8 CNBC 2020年6月15日
9 Fa-mag.com 2020年6月17日
10 米国のインフレ計算機
11 バランス2022年5月27日
12 FAO 食品価格指数
13 NPR 2022年6月1日
14 YouTube FoxNews2022年5月26日
16、17 Twitter KimDotcom2022年6月5日
18 わずか6社が管理するRedditメディア
19 グローバルイシューメディアコングロマリット2009年1月2日
20 Twitter DiscloseTV2022年6月4日
21 ロイター2021年1月30日
22 Stockzoa.com BlackRock Investors
23 Investopedia 2019年6月22日
24 フィンテルロスチャイルド
25 Fintel Edmond De Rothschild
26 調査-Europe.eu2018年5月
27 SGT レポート2021年5月6日
28 ルーロックウェル2021年4月21日
29、31 オフガーディアン2022年6月1日
30 オフガーディアン2022年5月24日
注目の画像はChildren'sHealthDefenseからのものです
この記事の元のソースはMercolaです
Copyright© Dr。JosephMercola、Mercola、2022
2022年6月5日、ツイッターのスレッドで、キム・ドットコムは、状況の概要とここに至るまでの経緯を次のように説明している：16。
「現実には、米国はしばらく前から破綻しており、これから起こることは悪夢である：大量の貧困と新しい支配体制・・・米国の総負債は90兆ドルに達している。米国の未積立債務は169兆ドルである。合わせて、米国市民一人当たり77万8000ドル、米国納税者一人当たり206万7000ドルである。
今、アメリカ政府が活動できる唯一の方法は、お金をもっと刷ることであることを忘れないでほしい。つまり、ハイパーインフレは避けられないということだ。アメリカの株式市場に上場しているすべての企業の総価値は53兆ドルである。
米国は何兆ドルも印刷して投資銀行に無利子で融資し、株式市場を吊り上げているため、実際の価値はもっと低いのだ。これは詐欺だ。53兆ドルの大部分は空気だ。
米国のすべての資産、すべての土地、不動産、すべての貯蓄、すべての会社、すべての国民、企業、団体、国家が所有するものを合わせた価値は193兆ドルである。この数字も、アメリカの株式市場と同じように、空気で満たされている。
計算してみよう。米国の総負債は90兆ドル、米国の未積立債務は169兆ドル。合計259兆ドル。米国の全資産を差し引くと、193兆ドル。収支は-66兆ドル。つまり、米国のすべての資産を売却した後の負債と債務は66兆ドルである・・・だから、たとえ米国がすべての資産を現在の価値で売却できたとしても、それは不可能であり、破綻していることに変わりはない。アメリカは破綻を越えている。」
今、アメリカ政府が活動できる唯一の方法は、お金をもっと刷ることであることを忘れないでほしい。つまり、ハイパーインフレは避けられないということだ。アメリカの株式市場に上場しているすべての企業の総価値は53兆ドルである。
米国は何兆ドルも印刷して投資銀行に無利子で融資し、株式市場を吊り上げているため、実際の価値はもっと低いのだ。これは詐欺だ。53兆ドルの大部分は空気だ。
米国のすべての資産、すべての土地、不動産、すべての貯蓄、すべての会社、すべての国民、企業、団体、国家が所有するものを合わせた価値は193兆ドルである。この数字も、アメリカの株式市場と同じように、空気で満たされている。
計算してみよう。米国の総負債は90兆ドル、米国の未積立債務は169兆ドル。合計259兆ドル。米国の全資産を差し引くと、193兆ドル。収支は-66兆ドル。つまり、米国のすべての資産を売却した後の負債と債務は66兆ドルである・・・だから、たとえ米国がすべての資産を現在の価値で売却できたとしても、それは不可能であり、破綻していることに変わりはない。アメリカは破綻を越えている。」
この崩壊の根底にあるのは、お金の印刷である。このツイッターユーザーが指摘するように、アメリカは2001年から赤字を垂れ流し続けている。過去50年間で、米国が利益を上げたのは4年だけで、その利益は現在の年間赤字の6ヶ月分にもならない。
負債と支出がこれほど長い間制御不能に陥っているため、米国政府はさらにお金を印刷するしかなかったが、これは問題をさらに悪化させるだけである。お金の印刷はインフレを引き起こすものである。インフレを物価の上昇と考えるのは間違っている。
インフレの正体は、通貨の価値、つまり購買力の低下である。通貨の価値は、利用可能なドルの総量が増加するにつれて低下する。ここに、お金の印刷が時間とともに急増していることを示すグラフがあります。
ドルはなぜこれほど長く生き延びたのか？
ドルがこれほど長く存続してきた理由は、それが世界の基軸通貨だからである。世界貿易に使われる通貨であるため、世界中の国が米ドルを保有しなければならない。多くの人は、この状況が変わることはないだろうと錯覚して生きてきた。しかし、この世の中に永久に続くものはない。
米国がドルを刷り続けることで世界中にインフレを引き起こし、ドルの優位性はもはや揺るがないものとなっている。そして、ドルが崩壊すれば、世界の市場も一緒に崩壊する。ただし、各国が基軸通貨としてのドルを捨てれば、アメリカ人にとっては絶対的な災難であり、すぐにハイパーインフレを引き起こすだろう。
基本的に、貨幣の印刷とその結果として起こるインフレを、一種の窃盗と見なすことができる。価値が盗まれる。購買力が盗まれる。そして、ドルのインフレは、キム・ドットコムが指摘するように17、「史上最大の窃盗」であり、全世界に影響を及ぼすものである。
さらに、この問題を解決する方法はない。出口がないのだ。自己破産と同じで、ある時点で、借りたお金の利子を返すことはできなくなる。その時点で、自己破産を申請して、やり直すしかないのです。
2020年、世界経済フォーラムは「グレート・リセット」が進行中であることを正式に発表しましたが、この「リセット」は基本的にグローバリストの陰謀団がこの状況を「解決」しようとする方法です。しかし、一般人にとっては魅力的な解決策ではない。「グレート・リセット」は、世界の富と権力をすべて少数の人々の手に移し、世界中の民主主義を一挙に消し去ることで問題を解決するものだからである。
（中略）
多くの人がまだ理解していないのは、新システムは旧システムよりはるかに悪いものになるということだ。少なくとも不換紙幣の中央銀行システムの下では、一般人でも富を築くことができるという幻想があった。
グレート・リセットの新しい中央集権的金融システムの下では、すべての富と世界のすべての資源は、選挙で選ばれたことのないテクノクラートの支配下に置かれ、テクノロジーによる監視とアルゴリズムを通じて、あなたの個人生活を管理するようになる。
世界を所有し、コントロールするのは誰か
すでに、S&P500企業の90%は、たった3つの投資会社によって所有されています。ブラックロック、バンガード、ステートストリートの3社です。製薬会社や、中央集権的なレガシーメディアも含まれます。
（中略）
タイムワーナー、コムキャスト、ディズニー、ニューズコーポレーション-米国のメディアの90％以上を支配するメディア企業6社のうち4社18,19-がブラックロックとバンガードに所有されているのだ。言うまでもなく、これだけの数の報道機関を支配していれば、ジャーナリズムを装った周到に組織化された中央集権的なプロパガンダによって、国全体を支配することができるのである。
ブラックロック社の資産だけでも10兆ドルに上る20 。この権力の輪をさらに小さくしているのが、バンガード社である21,22 。バンガード社は誰が所有しているのか？ バンガードは、その法的構造上、所有権を見極めることが困難である。バンガードは、様々なファンドによって所有されており、そのファンドは株主によって所有されている。この株主を除いては、外部の投資家はおらず、株式も公開されていない23。
とはいえ、ロスチャイルド家24,25、オルシーニ家、ブッシュ家、英国王室、デュポン家、モルガン家、ヴァンダービルト家、ロックフェラー家など、世界で最も古い富裕層の多くがバンガードのファンドにつながる可能性がある。
（中略）
食料と金融の制御された解体
この時点で、「グレート・リセット」は金融の解体だけでなく、食糧システムの解体も含んでいることを理解することが重要である。結局のところ、食を制するものは世界を制するのである。
（中略）
では、グローバリストの陰謀団が実現しようと夢見ている食糧システムとは、いったいどのようなものなのだろうか？世界経済フォーラムが何年も前から話していることなので、彼らが私たちをどのような世界に移行させたいのかを理解するのは難しいことではありません。
重要な変化のひとつは、本物の肉から、特許の取れる実験室で育てられた肉に移行することだ。彼らはまた、虫や雑草や遺伝子編集された食品を食べるという考えを押し出している。
「ある国の予算よりも大きな利益を上げている超国家的企業は、二酸化炭素排出量追跡アプリ30を開発し、正しい決断をした人に報酬を与えている。これは食品にも簡単に適用できます」とナイトリー氏は付け加える31。
「今、彼らは古い食糧システムをすべて壊し、より良いものに作り直すと宣言しているのです。しかし、それは彼らのためであって、私たちのためではない。
「今、彼らは古い食糧システムをすべて壊し、より良いものに作り直すと宣言しているのです。しかし、それは彼らのためであって、私たちのためではない。
今こそ備えるべき時
最悪のシナリオがあり得ないと思っていても、少なくともある程度の痛みは覚悟しておくことをお勧めします。食糧不足が完全な飢餓状態になることはないかもしれないが、そうなるかもしれない。近い将来、物価は上がる一方ですから、最低限、家族のために数カ月分の食料を蓄えておくか、あるいは自家栽培を始めることを検討してください。
同様に、経済危機がハードであれソフトであれ、経済的苦境に陥る可能性があることに備えましょう。貴金属の現物を購入することは、通貨の切り下げから身を守るための一つの防衛策となり得る。また、土地などの実物資産に投資するのも一案だ。
個人の状況によって異なるので、一概には言えませんが、時間をかけてじっくり考えてみてください。何もしないでいると、ある日突然、何もなくなってしまうかもしれません。昨日の記事、「来るべき食糧危機への備えはできているか」では、その他の基本的な備えの重要な分野を挙げている。
*
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ノート
1 米ドル崩壊に対する遊牧民の資本家の予測
2 グリッドニュースから離れて、来るドル崩壊はアメリカ人を貧しくします
3 ビジネスインサイダー2011年6月23日
4、5、15 フィナンシャルポスト2011年6月27日
6 CNBC 2013年10月22日
7 Daughters of Tsiyon 2013年9月20日
8 CNBC 2020年6月15日
9 Fa-mag.com 2020年6月17日
10 米国のインフレ計算機
11 バランス2022年5月27日
12 FAO 食品価格指数
13 NPR 2022年6月1日
14 YouTube FoxNews2022年5月26日
16、17 Twitter KimDotcom2022年6月5日
18 わずか6社が管理するRedditメディア
19 グローバルイシューメディアコングロマリット2009年1月2日
20 Twitter DiscloseTV2022年6月4日
21 ロイター2021年1月30日
22 Stockzoa.com BlackRock Investors
23 Investopedia 2019年6月22日
24 フィンテルロスチャイルド
25 Fintel Edmond De Rothschild
26 調査-Europe.eu2018年5月
27 SGT レポート2021年5月6日
28 ルーロックウェル2021年4月21日
29、31 オフガーディアン2022年6月1日
30 オフガーディアン2022年5月24日
注目の画像はChildren'sHealthDefenseからのものです
この記事の元のソースはMercolaです
Copyright© Dr。JosephMercola、Mercola、2022
“ドルが崩壊すれば、世界の市場も一緒に崩壊する。ただし、各国が基軸通貨としてのドルを捨てれば、アメリカ人にとっては絶対的な災難であり、すぐにハイパーインフレを引き起こす…この問題を解決する方法はない。…ある時点で、借りたお金の利子を返すことはできなくなる。その時点で、自己破産を申請して、やり直すしかない”わけです。
例えばデフォルト（債務不履行）状態に陥ったスリランカは、こちらの記事によれば、“石油やガス、食料品など生活必需品が輸入できず、物価が大幅に上昇。「100円のものが1カ月で900円になるような状態です」。…発電用の石炭や石油が輸入できないため、1日13時間、停電が続く。そのためオフィスや生産現場は機能を停止し、失業者も急増。…まきを燃やして煮炊きする人々も増えてきた。”という悲惨な状況なのですが、ドルが崩壊すればこうした混乱が世界中で起こることになります。
世界経済フォーラム（WEF）の「グレート・リセット」は、“基本的にグローバリストの陰謀団がこの状況を「解決」しようとする方法で…世界の富と権力をすべて少数の人々の手に移し、世界中の民主主義を一挙に消し去ることで問題を解決する”というものです。
これまでの流れを考慮すれば、これは「食料と金融の制御された解体」であり、今後もサル痘などのパンデミックを演出して、ブラックロック、バンガード、ステートストリートの3社に代表される投資会社が世界中の富を吸い上げ、意図的に作り出される食糧危機は、人々から全財産を奪い取ります。
こうして、“その法的構造上、所有権を見極めることが困難”な巨大投資会社の株主たちである「世界で最も古い富裕層」は、慈悲深くも世界経済の混乱の解決策として、中央銀行によるプログラム可能なデジタル通貨の発行とユニバーサル・ベーシックインカムの導入により、各国の天文学的な負債と個人の借金の両方をリセットするのです。
グローバリストの陰謀団が実現しようと夢見ている食糧システムは、「貧乏人は虫を食え」というものです。虫が嫌いな人は、特許の取れる実験室で育てられた人工肉をビル・ゲイツが用意しています。
私の直観では、こうした世界経済フォーラム（WEF）の「陰謀」は、既に破綻していると思いますが、ロシアが主導する裏付けの有る新金融システムへの移行が上手くいくとしても、“「ソフトランディング」を期待してはいけない”でしょう。“近い将来、物価は上がる一方ですから、最低限、家族のために数カ月分の食料を蓄えておくか、あるいは自家栽培を始めることを検討”するのが賢明だと思います。