まずマーク・ミリー統合参謀本部議長が「今週末に国防総省のトップを辞任」し、「チャールズ・Q・ブラウン将軍が就任すれば、国防総省は大掃除をすることになる」と言っていますが、実際、統合参謀本部議長はブラウン将軍が後任になり、国防総省の大掃除が期待できそうです。また、コロナパンデミックについては、「バラク・オバマ大統領までさかのぼる国防総省の作戦であったことを示す文書が公開された」ことを伝えています。関連情報としてこちらの記事も合わせてご参照ください。
　MI6【《英》軍事情報活動第6部】が、「ワクチン大量殺人の犯人を戦争犯罪として検挙しない限り、ワシントンDC、ジュネーブ、テルアビブへの核攻撃にゴーサインを出している」と言っており、さらに、「アイルランド大統領とチャールズ3世がBBCに出演し、逮捕されたことを宣言して、即座に解任されたことを伝えるよう命じた」そうです。そして、「偽のチャールズ国王と偽のフランシスコ法王が戦争犯罪を指揮しているという証拠を突きつけた時、P2ファルネーゼ家とオルシーニ家は、この背後にいるのは、ベルリン、ニューヨーク、ローマの主任ラビであるイェフダ・テイヒタル、アーロン・テイテルバウム、リッカルド・ディ・セグニだと述べた。」とのこと。
　コスタリカへの逃亡を計画しているカナダのトルドー首相ですが、「6月にカナダでシーク教徒の活動家が殺害されたとインドを非難」したり、「インドで殺人犯として指名手配されていたスクドゥール・シンをカナダのウィニペグで射殺させ、これもインドのせいにしようとした」ようです。いずれにせよ、事態はエスカレートしており、「カナダ人はインドへの訪問を禁止され、インドのテレビはカナダを核攻撃すると脅している」とのことです。
　「アメリカ政府は資金不足に陥っており、『2025年1月まで資金を確保できる』とされていたにもかかわらず、今月末に閉鎖される予定だ。」と言っており、実際、「１０月１日から連邦政府機関が一部閉鎖されることがほぼ確実」のようです（ちなみにリンク先の記事によれば、「政府機関が閉鎖されれば、この１０年で４度目となる」らしい）。また、フォーブス誌のフルフォード氏の元同僚によれば、「アメリカ政府は21兆ドル相当の国債の取引記録を説明できていない」そうです。また、「約130万人の現役兵が10月に給料を受け取れなくなる」ことも示唆しています。
　アフリカ情報では、先週、コンゴ共和国は「腐敗した新植民地政権を打倒した最新の国となった」そうです。またガーナのナナ・アクフォ＝アド大統領は、「奴隷貿易の賠償金を支払わなければならない。ヨーロッパとアメリカは、自分たちが享受している莫大な富が、大西洋横断奴隷貿易と何世紀にもわたる植民地搾取の汗と涙と血と恐怖の上に成り立っていることを認識すべき時なのだ。」と非難しています。

　以下、その他のトピックです。

• クリントン一家、偽ローマ法王フランシスコ、ブラックロックの代理人など、茶番劇の背後にいる者たちは、より多くの資金を得ようとウクライナに集まっていた。（中略）...彼らは実際には逮捕と児童性的人身売買の罪を逃れるためにウクライナにいる
• 2020年の選挙が盗まれたという証拠がどんどん出てきている。例えば、ミシガン州ウェイン郡は2020年の大統領選挙結果を合法的に認証しておらず、ドナルド・トランプが勝者となる可能性がある
• ルパート・マードックはFOXとニューズ・コーポレーションの会長を辞任すると発表し、マイケル・ブルームバーグは自身の名前を冠したニュースワイヤーから引退すると発表した
• 先週、何者かがイスラエルの最高機密文書7万ページをイランにリークしており、その中には、ベニヤミン・ネタニヤフ首相に対する刑事事件に関連するイスラエルのすべての司法文書が含まれている
• 米国では、医療目的で子供を誘拐する医師たちへの反対運動が全米で広がっている

　9月インドで開催されたG20で、カナダのジャスティン・トルドー首相が「インドで一時的に逮捕された」ことを取り上げています。「インドの麻薬探知犬がカストルドーの公用機内で『大量の違法薬物を検知』した」とのことですが、それは口実であって本当の懸念は、「トルドーによる『カリスタン・テロリスト支援者ジャグミート・シンとその歩兵』の任命であり、インドとその支持者（つまり世界の90％）は、カストルドーとシンが責任を取らされるまで、カナダとの一切の関係を断つ」と言っています。
　ラーム・エマニュエル駐日米国大使は、「X/ツイッターに、中国の李尚福国防相が『自宅軟禁』されているため、予定されていたシンガポール海軍総司令官との会談に現れなかったと投稿」したとのことです。というのも、「彼らは、2025年まで米国株式会社を存続させるのに十分な資金を提供する金担保債券をめぐり、債務から逃れるために、その時までに全面的な核戦争を開始することを望んでいた」らしいのですが、これに対し、「習近平国家主席は200人以上の中国人民解放軍（PLA）ロケット軍の関係者とともに李を逮捕し、核戦争を防いだ」ということのようです。
　米国疾病管理センターは、「10代の若者に対する100万本のmRNAコロナ注射は、0～1人のコロナ死亡を防ぎ、10万～20万人の重篤な副作用を引き起こす」と言っているらしく、「彼らの研究によると、心筋炎（心臓に炎症を起こす自己免疫疾患）のリスクは、ワクチン接種者の方がワクチン未接種者よりも13,300％高いことを示している」そうです。
　CNNがバイデン弾劾調査中の主張を『ファクトチェック』した結果は以下の通りです。

• バイデン夫妻はシェル会社を通じて2000万ドルを受け取った
• FBIの情報提供者は1000万ドルの賄賂を受け取ったと主張
• ジョー・バイデンはハンターのビジネスパートナーとの話し合いに参加
• 6つの銀行が150件以上の疑わしい活動の報告書を提出

　ウクライナ政府とNATOは、「『フェニックス』や『ホワイト・エンジェル』のような偽装組織を利用して、子供たちを不法に誘拐し、売却している。」と言っています。また、ウクライナは「前線で戦う妊婦のための特別なユニフォームを作ろうとしている」とのことです。
　また、「真実が勝利している」とした事例などは以下のものを挙げています。

• タッカー・カールソンが、中央銀行の廃止を望むリバタリアンであるアルゼンチンの大統領候補ハビエル・ミレイとのXでのインタビューで、3億6,700万回以上の視聴を集めた
• ビル・ゲイツがコロナパンデミックから得た莫大な金額を明らかにしたソーシャルメディアの投稿が、わずか2日間で数百万回も閲覧された
• 英国では、ほぼすべてのULEZカメラが破壊され、5万人以上が罰金の支払いを拒否しているため、政府は15分都市計画を断念せざるを得なくなっている。
• オランダでも、何十人もの政治家、政府高官、警察署長、その他の裏切り者が辞任を余儀なくされている。『主要メディア』ですら、気づいている人々の数は数千人ではなく数百万人であり、彼らは弁護士によって支援されていることに気づき始めている。