アーカイブ: 軍事・戦争

[Sputnikほか]軍隊が都市に展開している欧州 〜 今後も各国で自作自演のテロが展開される

竹下雅敏氏からの情報です。
 いずれ欧州各国でテロが起きるでしょうが、フランスと同様の自作自演だろうと思います。いずれこういう事態になるということを、これまで何度も伝えて来ました。これは、支配層の目論むNWO(新世界秩序)の計画の一部だからです。支配層にとって、従順でない市民は敵なのです。人類の90%を削減して管理しやすい人数にまで減らすというのは、彼らの当初からの目論見です。戦争で死ぬ人間の数など知れています。ワクチン、食品添加物による不妊、そして疫病、最大の効果を持つのは飢餓です。
 当初全面的な核による第三次大戦が考えられていましたが、さすがに自分たちも生き残れないことがわかった支配層は、地球規模の対テロ戦争を第三次大戦とするという形でスケールダウンをして来ました。しかしそれ以外の部分は、これまで通り実行するつもりのようです。
 欧州難民危機の一連の流れを見ると、このようなことを実行に移している連中は、フランシスコ法王を中心にまとまっているというのがわかると思います。以前、私がフランシスコ法王に対して、終に本性を現したとコメントしたのは、こうした理由です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ベルギー首相「国内でパリと同様のテロ事件が起きる可能性あり」
転載元より抜粋)
e10
ベルギーのフランス語紙「Le Soir」は、ベルギー当局は、国内でのテロの脅威に関する情報を入手していると伝えた。

これは、ベルギーの安全保障会議でシャルル・ミシェル首相が明らかにしたもので、首相によれば「まさにそれにより、テロの脅威のレベルが高まっている」との事だ。

ミシェル首相は「テロの潜在的標的となりうるのは、ショッピングセンター、公共交通機関、多くの人が集まるイベント会場などだ」とし「入手している情報によれば、ベルギー国内で若干名が、数箇所で爆弾テロを計画している」と指摘した。

なお現在、首都ブリュッセルの地下鉄は、安全上の観点から運行が休止されている。
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欧州が事実上の戦時下に突入!観光地や都市に軍隊が展開!大通りには重機関銃と装甲車!ベルギーは地下鉄を閉鎖、外務省も注意喚起へ!
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[イランラジオほか]イスラエル原発に百発を超える核弾頭/核施設関係者の内部告発

竹下雅敏氏からの情報です。
 イスラエルは、イランの核開発の脅威をずっと訴えて経済制裁まで課して来たのですが、記事を見ると、本来経済制裁の対象であるのはイスラエル自身であることがわかると思います。
 地球上で最も危険な国が“シオニスト政権イスラエル”であり、イスラエルを支援して来たアメリカなのです。この狂気とも言える2国を支持しているのが安倍政権で、同じくらい気が狂っているということなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イスラエル原発に百発を超える核弾頭
転載元より抜粋)
d10アメリカの研究所が、シオニスト政権イスラエルの原子力発電所に百発以上の核弾頭が存在することを明らかにしました。

パレスチナ情報センターによりますと、アメリカ科学国際安全保障研究所のデビッド・オルブライト所長は、「統計や情報は、イスラエルが115発の核弾頭を保有していることを示している」と認めました。
オルブライト所長はさらに、「イスラエルのディモナ原発は1963年12月からプルトニウムの生産を始め、400から915キロの濃縮ウランを備蓄している」と述べました。
さらに、「イスラエルはこの量のプルトニウムを90から290種類の核兵器の製造に使用するだろう」と述べました。
また、「イスラエルは核弾頭搭載可能なミサイルや戦闘機を開発している」と語りました。
イスラエルの核科学者バヌヌ氏は、1986年、サンデータイムズのインタビューで、シオニスト政権の核活動に関する情報を暴露し原発内部の写真を公開しましたが、その後モサドの諜報機関によって拉致されました。
イスラエルの裁判所は1988年、バヌヌ氏を反逆罪とスパイ罪で18年の禁固刑に処しました。
一部の治安筋はシオニスト政権の核弾頭の数を300から500の間としています。
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米国の機密情報を盗んでイスラエルへ渡し、終身刑の判決を受けていたポラードが釈放された背景
転載元より抜粋)
イスラエルのためにアメリカ政府の機密情報を盗み、1987年3月に終身刑の判決を受けていたジョナサン・ポラードが11月20日に釈放された。事件が発覚したのは1985年11月で、それから30年が経過しているのだが、その間、イスラエル政府やシオニストは再三にわたってポラードの釈放を働きかけていた

スタンフォード大学を卒業したポラードは1979年から海軍の情報部門で働くようになり、84年から機密情報をイスラエルへ流し始めたと言われている。そうした情報の中にはアメリカの情報機関が作成するソ連の戦略兵器システムに関する年次報告、アメリカの外交官が通信に使用する暗号、イスラエルが核攻撃の目標にしている油田やソ連南部におけるソ連軍の配備状況に関する情報、アメリカやソ連の極秘の航空機や部品のリストなどが含まれ、合計すると1800件、約50万ページになる。

ポラードが逮捕された翌年、イスラエル政府を震撼させる出来事があった。1977年から8年にわたり、技術者としてディモナの核施設で働いていたモルデカイ・バヌヌがイスラエルの核兵器開発に関して内部告発したのだ。

バヌヌはディモナにある核施設で原爆用のプルトニウム製造を担当、生産のペースからイスラエルは150から200発の原爆を保有していると推計していた。水爆に必要な物質、リチウム6やトリチウム(三重水素)の製造もバヌヌは行い、別の建物にあった水爆の写真を撮影したという。また、イスラエルは中性子爆弾の製造も始めていたとしている。本ブログでは何度か書いたが、イスラエルは中性子爆弾を何度か使用した疑いが濃厚だ。

イスラエルの情報機関はバヌヌをローマへ誘い出すことに成功、そこで拉致してイスラエルへ連れて行く。大きな箱に押し込められ、船で運ばれたのだが、外交特権で箱が調べられることはなかった。

その後、バヌヌは裁判に掛けられ、1988年3月に懲役18年の判決を受けて出所したのだが、ジャーナリストや外国人との接触を厳しく制限、9月10日にもイスラエルのテレビ局「チャンネル2」の取材に応じたとして逮捕されている。核兵器の保有数や中性子爆弾の話以外にも隠しておきたい情報があるのかもしれない。

[Sputnikほか]対テロで連携しつつあるロシアと欧米 〜 両者の意図とは

竹下雅敏氏からの情報です。
 国際対テロ連合が形成されつつあるとのことですが、以前指摘した通り、“ロシアと欧米の考えは違っています”。連合することで、かえってロシアの“足を引っ張る可能性が出て来る”わけです。
 欧米は、自分たち主導の対テロ戦争にロシアを引きずり込み、これ以上、ロシアに好きなようにされたくないのだと思います。一方ロシアは欧米を説得し、対ISISとして資金源をも含めて協調させようとしているのだと思います。果たしてそれが可能なのかですが、どうも十分に勝算があるようです。
 “続きはこちらから”以降を見ると、ロシアはユニークなテロ対策を行なっているのがわかります。これは、ロシア旅客機撃墜犯とパリ同時多発テロの犯人が同一だと見ているロシアにとって、非常に有効な方策です。フルフォード情報では、パリ事件の背後に居るのはバンガード社の大株主だとロシアは見ているとのことでした。私が指摘したフランシスコ法王を始めとする4名は、まず間違いなくその大株主です。今後懸賞金目当てでこうした情報提供があるかも知れません。
 そうした決定的証拠を突き付けられると、彼らはロシアの意向に従わざるを得なくなる可能性があります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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IS対策で団結する
転載元より抜粋)
ロシアとフランスがシリアにおける行動を調整するための作業グループを創設する。幅広い国際対テロ連合が形成されつつある。

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ロシア大統領の命令を受け、参謀本部はフランス海軍と共同で対テロ軍事行動をとることを検討中。

「共同作業はシャルル・ド・ゴール空母がシリアに到着してから実施される」。参謀本部が水曜発表した。

月曜、オランド大統領は、米国とロシアを含む幅広い国際対テロ連合を形成し、「イスラム国(IS)」対策に当たるよう呼びかけた。ISは13日の金曜日にパリで行われたテロについて犯行声明を出している。
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アサド政権に対する政策の違いはIS掃討の足をひっぱる危険性がある
転載元より抜粋)
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アサド大統領退陣を求める欧米諸国は、ロシアがシリアで空爆しているのはISの拠点ではなく、反体制派の穏健勢力であるとしてロシアを繰り返し非難していた。ところが一転、フランス政府筋はロイター通信の取材に対し、ロシア空軍がシリアで空爆しているのはISの拠点であることを認めた。ロシアもフランスも、ISの本拠地ラッカを空爆している。フランスはパリ同時多発テロを受け、ロシアと足並みをそろえる姿勢を見せ始めた。これについて、安全保障問題に詳しい平和外交研究所所長の美根慶樹氏は、ロシアとフランスは緊急性を共有していると指摘している。

「フランスの外交政策が変わったとは考えていません。外交政策の転換ではなく、ロシアにとってもフランスにとっても、一刻の猶予もない問題が出てきたということです。直接被害を被ったロシアとフランスが協力するのは当たり前です。

 やはり、今もなおアサド大統領の処遇についてロシアと欧米の考えは違っています。ですからこの問題はISに対する攻撃対処において、足をひっぱる可能性が出てくるおそれがあります。アサド大統領に対する考えが違うということは、下手をするとISに対する対応を弱める危険性があると思いますが、今のところ、ロシアもフランスもその点を乗り越えて、IS掃討に焦点をあてているのは非常に正しいアプローチだと思います。一方で、シリアの安定をどう回復するかも同時に検討するという風に、整理して考えなければなりません。」

聞き手:徳山あすか
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パリテロ事件の犯人はシリアで戦い、イスラエルで訓練された者 2015年11月20日
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[日刊ゲンダイ 他]JAL厳戒態勢…日本の旅客機と新幹線が「テロの標的」になる / 山本太郎氏「みなさんは『お縄』になるかもしれない」 〜アメリカの戦争屋と同盟関係にある以上、日本も滅びるより無い〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 日本でもテロが起こるのは確実だと思います。ただ、記事の中にもある今年6月の“のぞみ255号での男性の焼身自殺事件”が非常におかしな事件で、おそらく政府の自作自演だったと思われることから、今後日本で起こるテロも、政府の自作自演の可能性が高いと思います。
 “続きはこちらから”以降で、山本太郎議員が、特定秘密保護法、安保関連法、刑訴法改正、共謀罪を「弾圧の4点セット」とし、フリージャーナリストの人たちが弾圧の対象になる可能性を指摘しています。こうした指摘は、アメリカで9.11以降憲法が停止した中で現実に起こっていることで、深刻な問題です。
 明らかに、日本は戦争をするつもりで法整備をしているわけです。その際、真実を暴き出す可能性の高いフリージャーナリストがまず弾圧の対象になります。次に、平和を訴える影響力の大きいブロガーも弾圧されるだろうと思います。
 滅びゆく国家が最後まで自分たちの支配を手放すまいとすれば、テロとの戦いでも何でも人々の間に恐怖を作り出し、国民が国家にすがりつくように誘導するしかないわけです。アメリカの戦争屋と同盟関係にある以上、日本も滅びるより無いのだということです。
(竹下雅敏)

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JAL厳戒態勢…日本の旅客機と新幹線が「テロの標的」になる
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[嗚呼、悲しいではないか!]フルフォードレポート英語版(11/17) パリ同時多発テロはフランス保安警察の協力によって行われた大規模宣伝事件

竹下雅敏氏からの情報です。
 フルフォード・レポートにおいても、パリの事件がフランス保安警察の協力によって行われた大規模宣伝事件であったとしています。注目すべきは、テロによって“シリアにおけるイスラエルの代わりにNATOを戦わせる”つもりだったという部分です。しかし、上手く行かなかったようです。G20でのロシアからの情報提供によって、“イスラエルと米国の買収政治家がテロの世界的原因である”ということが示されてしまったからのようです。
 ロシアと協調して各国がISISと戦うという方向になれば、アサド政権を倒すという彼らの目論見は大幅に後退します。それでもフランスは、対テロ作戦でロシアと共に積極的に動くことによって、世界的な貢献をした風に見せかければ、シリアでの石油利権の一部を確保することが出来るかも知れません。
 記事では、パリ攻撃が“ハザール暴徒とISIS傀儡”の演出という部分と、“血統によるフランス支配層に対する反血統イルミナティ”による計画だとする部分もあります。これはまったく別の集団なので、やはり私が指摘したように、どこか特定の陣営によるものと考えるのは無理があるように思えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(11/17)
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