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ロサンゼルスの元警察官ゆりさん「小児性愛者がホワイトハウスに駆り出されていくというか、子どもがデリバリー【配達】される…1歳・2歳・3歳も性的暴行を受ける」 / ゼレンスキー大統領の妻オレーナ・ゼレンシカの財団が孤児となった子供たちをフランス、イギリス、ドイツの小児性愛者のネットワークに移送していた

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロサンゼルスの元警察官ゆりさんは、“小児性愛者がホワイトハウスに駆り出されていくというか、子どもがデリバリー【配達】される(6分54秒)。…1歳・2歳・3歳も性的暴行を受けるし…最終的に私が色々考えて色んな人に話を聞いていった結果、宗教的なものかな。魂乗っ取られちゃってるから、普通の人には理解ができない部分なのかな…(7分26秒)”と話しています。
 「ゆりさんはベンジャミン ・フルフォードさんと対談するべきですね 最前線を行ってると思います」というコメントがありました。
 2013年8月2日の記事で、元FBIロサンゼルス支部長テッド・ガンダーソン氏の『CIAと悪魔崇拝について』の講演動画の要約を紹介しました。
 テッド・ガンダーソン氏の講演で紹介されたリンダ・ウィーガンさんは、“私の人生に影響を与えた男の子がもう1人います。8才の少年でした。…男の子は地下に連れて行かれて生きたまま十字架にかけられ、生皮を剥がれました。虐待される子の体内には、恐怖と痛みからエンドモルフィンの反応が増加します。その血を飲む悪魔崇拝主義者たちは、麻薬を打ったようにハイになります。この子は地下で生皮を剥がれ十字架にかけられ、血がなくなって死んでいるのが見つかりました。これはおとぎ話でもSF 小説でもないということを分かってください。”と言っていました。
 ゆりさんは小児性愛に関して、“誘拐して買うんですよね。…戸籍のない子っていっぱいいるんですよ。それをわざと作るんです。だから女性を1人誘拐したら、そこから子供がいっぱい生まれますよね。登録しなきゃ、その子たちを探しにくる親もいない。…それが高く売れるんだったらやりますよね。(14分42秒)”と話しています。
 2023年8月4日の記事で「ウクライナは児童売買のパラダイスになった」ということをお伝えしましたが、“続きはこちらから”のトッポさんの動画によれば、ウクライナのゼレンスキー大統領の妻オレーナ・ゼレンシカの財団が、孤児となった子供たちをフランス、イギリス、ドイツの小児性愛者のネットワークに移送していたということです。
 『25/5/5 フルフォード情報英語版』には、“触れられずにいる最大の問題は、児童大量殺害者たちである。この件に関して、トランプの約束にもかかわらず、ホワイトハウスは「エプスタイン文書を公開する具体的なスケジュールはない」と述べている。…「それらが公開されることは絶対にない。あまりにも多くのシオニストの名前が明らかになってしまうからだ」と国防総省筋は述べている。…ロシア側もまた、150万人のウクライナ人男性の殺害および6万5千人のウクライナの子供たちの拷問・殺害に関与したウォロディミル・ゼレンスキー政権の関係者を積極的に追及している。”とありました。
 この事から、ロシアはゼレンスキーと西側の首脳陣の責任を追及しているものの、トランプはその気がないことが見て取れます。ここがウクライナでの平和交渉が難航している理由のようです。
 先の国防総省筋の発言と、昨日のホイットニー・ウェッブ氏の「エプスタインのネットワークを深く掘り下げていくと、トランプ政権と同盟関係にある人々に接触し始める…」という発言を見れば、トランプ政権の正体は明らかです。
(竹下雅敏)
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日本ではなぜ報じない…アメリカ現地から見た闇がヤバすぎました【 未知との遭遇 / ゲスト: 警察官ゆり 】
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ホイットニー・ウェッブ氏「現在のアメリカの政治状況において、エプスタインの長年の仲間の一人が現アメリカ大統領【トランプ】です…エプスタインのネットワークを深く掘り下げていくと、トランプ政権と同盟関係にある人々に接触し始める」

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”のトッポさんの動画を先にご覧ください。エプスタイン事件にまつわるいくつかの動画をまとめたもののようです。動画は時系列に沿っていないので、事件の概要を知っている人なら古い動画と比較的最近の動画の区別がつきますが、そうでないなら分かりにくい構成になっていると言えるでしょう。
 50秒のところのウィキリークスのスキャンダルは2016年の話題です。続いて2分35秒で、ロバート・F・ケネディJrが「私たちはHHS(保健福祉省)による児童売買の中心的役割を終わらせました」と話すところは最近の動画です。
 9分50秒から11分33秒ではディディ(ショーン・コムズ)の事件に触れています。動画ではエプスタインとディディの事件を同列に扱っているわけです。これは、この二つの事件が別々のものではなく、その背後に同じ組織と人物がいることを、多くの人が感じ取っている証だと言えます。
 冒頭のホイットニー・ウェッブ氏の動画をご覧ください。彼女は、“現在のアメリカの政治状況において、エプスタインの長年の仲間の一人が現アメリカ大統領【トランプ】です(1分5秒)。…彼らは最終的には、特定のネットワークで公然と提携し、麻薬取引、人身売買、武器取引等、様々な問題のあるスキャンダルに関与している、同じ億万長者たちに支えられています(3分52秒)。…近々、ジェフリー・エプスタイン事件と、数か月後にアメリカで裁判が始まるディディ事件の関連性について(5分50秒)…(私の仕事は)両者の背後にいるのが実は同じ権力ネットワークであること(6分5秒)…を示すことになるでしょう。”と話しています。
 「トランプはエプスタイン・ファイルを公開できるか?」という問い(9分10秒)に関しては、ホイットニー・ウェッブ氏は苦笑いをしながら、“トランプ政権とパム・ボンディが本当に責任、透明性、正義を真剣に考えているのであれば、レスリー・ウェクスナーを追求するはずです(10分8秒)。…エプスタインのネットワークを深く掘り下げていくと、トランプ政権と同盟関係にある人々に接触し始める…(11分2秒)”と話しています。
(竹下雅敏)
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ディディ(ショーン・コムズ)はジェフリー・エプスタインのネットワークを凌駕する秘密の恐喝作戦を展開していた ~彼の暴露によって「ハリウッド帝国」が瓦解することを恐れる者たちが全面ストライキを計画

竹下雅敏氏からの情報です。
 「第二のエプスタイン」とも言われているディディ(ショーン・コムズ)の公判が5月12日から始まりました。
 彼の性的虐待容疑と逮捕の流れは、『【Diddy裁判開始】ついに暴かれ出したエンタメ業界の闇』をご覧ください。“7月下旬頃にはディディの運命が決まりそう”だということです。
 冒頭のトッポさんの動画をご覧ください。“ショーン・ディディ・コムズが未成年者の性と薬物に関わる恐喝スキャンダルに関与した疑いで、エンタメ業界は動揺。法廷で真相が明らかにされようとしています(1分5秒)。…ディディはジェフリー・エプスタインのネットワークを凌駕する秘密の恐喝作戦を展開していました。(1分35秒)”と言っています。
 ディディは「私が落ちるなら、みんなも一緒に落ちる(2分28秒)」と言っていたため、彼の暴露によって「ハリウッド帝国」が瓦解することを恐れる者たちが、全面ストライキを計画している(3分25秒)らしい。
 “クルーニーディカプリオビヨンセジェイ・Zエレンらがこのストライキを公然と支持しています。…ディディが落ちれば、業界の半分を道連れにするからこその行動です。彼らは1カ月以上、場合によってはそれ以上の活動停止を求めています。…ディディの釈放を国民が求めるまで、世論を「罰する」のが狙いです。(4分7秒)”と言っています。
 ハリウッドは偽ユダヤの帝国なので、トランプ政権がとこまでやれるのかは疑問です。エプスタインのリストも出てきません。
 そんな中で、アンドリュー王子を告発したバージニア・ジュフリーさんのデッドマン・スイッチが発動したことを、5月7日の記事でお伝えしました。
 ロサンゼルスの元警察官ゆりさんの動画『残された生前の声とディープステートの正体』の55分40秒から1時間9分20秒で、バージニア・ジュフリーさんの音声と翻訳を出しています。この音声は1本目で、この後も出てくるということです。
 どうやら、ジェームズ・オキーフ氏は、バージニア・ジュフリーさんから提供された情報を手にしているらしい。「ジェフリー・エプスタインのプライベートアイランド邸宅内部の映像を初公開」しています。
 トランプ政権とは異なり、こちらは期待できますが、ジェームズ・オキーフ氏の命が危険にさらされていることは確かです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプの新しい政策は機能獲得を終わらせるものではなく実質的に「成文化する」もので、国内では同じ制限は適用されず、“彼らは実際にこの国で機能獲得研究(GOF研究)を正当化しようとしている”

竹下雅敏氏からの情報です。
 ドナルド・トランプ米大統領は5月5日に、ウイルスの感染力や毒性を高める「機能獲得研究」への助成金を停止する大統領令に署名しましたが、トーマス・レンツ弁護士は、“危険な研究を中止させるどころか、この政策は実際には研究拡大の土台を築いている”と言っています。
 トーマス・レンツ弁護士によれば、この新しい政策は機能獲得を終わらせるものではなく実質的に「成文化する」もので、国内では同じ制限は適用されず、“彼らは実際にこの国で機能獲得研究(GOF研究)を正当化しようとしている”ということです。
 トランプ政権の欺瞞がまた一つ明らかになったと言えるでしょう。イーロン・マスクに代表されるような人物が政権に関与している以上、人間の遺伝子を書き換えてより管理しやすくし、自分たち支配層は遺伝子を強化して超人になるための技術を止めるはずがありません。
 トランプ政権の欺瞞に関しては、トーマス・レンツ弁護士がこちらのツイートで、「FDAは、誰も聞いたことのないワクチンであるIxchiqの使用を一時停止するようです。このワクチンはわずか8万回しか配布されていません。17件もの副作用と2件の死亡が発生したことを受け、FDAとCDCは使用を一時停止しています。…これは冗談ではなく、本当にそうなんだ。mRNAのCOVIDワクチンによる何百万人もの負傷者や死者は大した問題ではないようだが、Ixchiqワクチンは極めて深刻な問題だ。」と指摘しています。
 こちらのShortShort Newsさんの動画で、アメリカのラジオ司会者でジャーナリストのキム・イヴァーセンさんは、“カッシュ・パテルFBI長官とパム・ボンディ司法長官、ファイルを提供すると言っていたエリートたちよ、ファイルはどこにある? ファイルが開示されていない。ファイルは開示されていないし、被害者は次々と死んでいる。”と言っています。
 この件についてトーマス・レンツ弁護士は、“エプスタインのリストに載っている人物が誰も投獄されていないのであれば、なぜ COVID 犯罪に対する正義が果たされることを期待できるのか”と言っています。
 人類が救世主願望から抜け出せないのはよくわかりますが、トランプ支持者は現実を直視した方が良いでしょう。
(竹下雅敏)
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トランプ大統領の機能獲得禁止は大きな勝利のように聞こえた。

私を含め、多くの人が歓喜した。

ところが、細かい文字を読んでみると、大きな危険信号が浮かび上がった。

米国は海外での機能獲得型遺伝子の研究を禁止しながらも、国内ではひっそりと保護していたのだ。

トランプ大統領の重要な側近の一人はファイザー社と関係があり、彼女は実際にCOVID-19に関する大規模な内部告発事件の阻止に協力している。

弁護士のトム・レンツ氏が詳細を解説し、トランプ大統領内閣内で明らかに不正行為を行っている人物を糾弾する。

トランプ政権の機能獲得に関する発表は大きな動きのように聞こえたが、それだけではなかった。

危険な研究を中止させるどころか、この政策は実際には研究拡大の土台を築いているのかもしれない。

※英文全文はツイッターをクリックしてご覧ください
弁護士であり、医療の自由を訴える英雄、トム・レンツ氏(@RenzTom)が、独占インタビューでその詳細を解説した。

彼によると、この新しい政策は機能獲得を終わらせるものではなく、実質的に「成文化する」ものだという。

簡単に言えば、米国は敵対国における機能獲得研究には資金を提供しないとしている。しかし、国内ではどうだろうか?同じ制限は適用されない。

「彼らは新しい規制の下でそれを許可するつもりだ」とレンツ氏は述べた。「そして、そうすることで、彼らは実質的に『現行のルールに従う限り、機能獲得は問題ない』と言っていることになる」

「つまり、彼らは実際にこの国で機能獲得研究を正当化しようとしている。これは本当に驚くべきことだ」と彼は付け加えた。

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関税で得た利益をもとに減税を実行し、徐々にドル安調整を行うことで米国の製造業を復活させる目論見だったトランプ / ウォーレン・バフェット氏「今から株式市場は失われた10年間に突入する」

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”の動画から先にご覧ください。世界三大投資家のジム・ロジャーズ氏は、「今後数年で世界は深刻な経済問題に直面すると思います。アメリカを良くしようという考えは素晴らしいと思いますが、他国の状況が悪化すれば、それは結局アメリカにとっても悪いことになりますから。(2分49秒)」と言っています。
 トランプは、「関税は私たちを豊かにするので、素晴らしいものになると思います。」「11歳の可愛い女の子が人形を30個も必要だとは思わない。3つか4つあればいいと思う。」「鉛筆も250本も必要ない。5本あればいい。」と言っています。
 アメリカの経済学者で、2025年3月から経済諮問委員会(CEA)の議長を務めているスティーブン・ミラン氏は、関税をかけてもインフレにはならないと考えていました。関税をかけてもドル高となり、海外から物が安く買えるので「通貨が関税を相殺」すると見ていたのです。
 関税によってトヨタのように、アメリカに投資をしてアメリカでの現地生産をする企業が増えてドル高となり、「通貨が関税を相殺」すると見ていたわけです。関税をかけてもインフレにならなければ、関税はアメリカ国民の負担にはなりません。その負担は中国国民が背負うことになるというのが、スティーブン・ミランとトランプの理屈です。「関税は私たちを豊かにする」というのはこのような意味です。
 トランプは関税で得た利益をもとに減税を実行して人気をとり、中間選挙に向けた戦略の柱にするつもりだったと思われるのです。そして、「マール・アー・ラーゴ合意」と呼ばれる計画によって、徐々にドル安調整を行うことでアメリカの製造業を復活させるつもりだったのではないかと思います。しかし、現実は理論とは異なります。
 冒頭の動画をご覧ください。世界最大の投資持株会社であるバークシャー・ハサウェイの筆頭株主であり、同社の会長兼CEOを務めるウォーレン・バフェット氏は、「今から株式市場は失われた10年間に突入する(22秒)」と予測しているようです。
 “最新の動きでは、バフェットの会社であるバークシャー・ハサウェイは、2025年全く追加投資はせず、ガンガン売却してトータルで1341億ドルの売り越しとなりました(1分55秒)。…そして何よりも、この1341億ドルの売り越しをした後で、バフェットの保有資産の中で現金は3410億ドルという過去類を見ないほどのとんでもない額の現金を保有しています。これはバークシャー・ハサウェイの全資産の1/3以上を現金化していることになります(2分16秒)。…現金と言いましたが、厳密には安全資産のことで、この中にはキャッシュと米国短期国債も含まれています(2分43秒)”と言っています。
 株式市場が崩壊したときに、二束三文になった株を買い占められるように、現金化していると見ても良いのではないでしょうか。
(竹下雅敏)
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【投資の神様が緊急警告】【私は撤退する】【失われた10年】
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