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竹下雅敏氏からの情報です。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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世紀のリーク「パナマ文書」ヤバすぎる黒幕が特定される！ 流出元スポンサーである超有名財団5つとは？
引用元）
TOCANA 16/4/8
画像は「The Panama Papers」より引用
（前略）
世界の陰謀論者たちをもっとも驚かせているのは、「パナマ文書」を分析し、特設サイトまで制作のうえ大々的に公表した組織が「国際調査報道ジャーナリスト連合（ICIJ）」だったという事実なのだ。（中略）…米国ワシントンを本拠とする非営利報道機関「ICIJ」だが、（中略）…「ICIJ」を資金面で援助し、実質的な運営者となっているのが、同じく米国の非営利報道機関である「センター・フォー・パブリック・インテグリティ（CPI）」。（中略）…「CPI」の財政を支えているのは、個人や慈善財団からの寄付だ。総額1000万ドル（約11億円）に上る予算を提供している組織のうち、代表的なものを以下に示そう。
（中略）…
・ ロックフェラー財団
・ フォード財団
・ カーネギー財団
・ W.K. ケロッグ財団
・ オープン・ソサイエティ財団
いかがだろう。このように「パナマ文書」を公表したICIJの実質的スポンサーたちの名を並べてみると、一癖も二癖もある“油断ならない”組織ばかりであることがわかるだろう。
（以下略、続きは引用元でご覧下さい）
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パナマ文書はやはり陰謀！ 真相の裏にロスチャイルドやCIA、フリーメイソン…!?
引用元）
TOCANA 16/5/10
（前略）
「パナマ文書」が仕掛けられたとしたらどうだろうか？（中略）…早くも2017年には何らかの多国間のルールや監視体制が作られることが決まったようだ。（中略）…実はケイマンをはじめとするカリブ諸島の影のオーナーと言われてきたのがゴールドスミス・ロスチャイルド家だ。（中略）…ペーパーカンパニー設立を仲介するパナマの法律事務所「モサック・フォンセカ」だが、どうやらチューリッヒ・ロンドン・香港などでも活動しているようだ。これらの都市がロスチャイルド系金融の拠点とも合致するのは果たして偶然だろうか。（中略）…次に南ドイツ新聞だが、ウィキペディア・ソースだと、終戦直後に米軍の許可で発行が始まったという。
（中略）…今回のリークも実は「オペレーション・パナマ・ペイパーズ」（Operation Panama Papers）という工作である可能性はないのだろうか。
（中略）…
私は大きく二つの狙いがあると思う。ひとつは「グローバル税制の基礎作り」である。（中略）…企業や個人への徴税は、本来なら主権国家の管轄であるはずだが、その権限を究極にはグローバル機関に預けてしまう格好である。（中略）…もう一つは「そういった世界政府的なシステムを構築していく上で、政治・経済上の障害となる存在を窮地へと追い込み、いずれは潰す」ことだ。（中略）…たとえば、ロシアのプーチンや中国の習近平、シリアのアサドなどがあからさまに標的だ。これは「表の情報」から見ると「西側諸国VS中ロ陣営」の対立構造だが、「裏」から見ると実は「世界政府推進勢力VS抵抗勢力」でもある。
（以下略、続きは引用元でご覧下さい）
「パナマ文書」が仕掛けられたとしたらどうだろうか？（中略）…早くも2017年には何らかの多国間のルールや監視体制が作られることが決まったようだ。（中略）…実はケイマンをはじめとするカリブ諸島の影のオーナーと言われてきたのがゴールドスミス・ロスチャイルド家だ。（中略）…ペーパーカンパニー設立を仲介するパナマの法律事務所「モサック・フォンセカ」だが、どうやらチューリッヒ・ロンドン・香港などでも活動しているようだ。これらの都市がロスチャイルド系金融の拠点とも合致するのは果たして偶然だろうか。（中略）…次に南ドイツ新聞だが、ウィキペディア・ソースだと、終戦直後に米軍の許可で発行が始まったという。
（中略）…今回のリークも実は「オペレーション・パナマ・ペイパーズ」（Operation Panama Papers）という工作である可能性はないのだろうか。
（中略）…
私は大きく二つの狙いがあると思う。ひとつは「グローバル税制の基礎作り」である。（中略）…企業や個人への徴税は、本来なら主権国家の管轄であるはずだが、その権限を究極にはグローバル機関に預けてしまう格好である。（中略）…もう一つは「そういった世界政府的なシステムを構築していく上で、政治・経済上の障害となる存在を窮地へと追い込み、いずれは潰す」ことだ。（中略）…たとえば、ロシアのプーチンや中国の習近平、シリアのアサドなどがあからさまに標的だ。これは「表の情報」から見ると「西側諸国VS中ロ陣営」の対立構造だが、「裏」から見ると実は「世界政府推進勢力VS抵抗勢力」でもある。
（以下略、続きは引用元でご覧下さい）
OCCRPのホームページでトップに掲載されているのは、パナマ文書に関するICIJ（国際調査報道ジャーナリスト連合）の記事で、OCCRPの資金提供源として、米国際開発庁（USAID）、国連民主主義基金（UNDEF）、ジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団の名がホームページ上に記載されているようです。これに関して、米国務省のマーク・トーナー報道官が、“パナマ文書の作成にタッチしたOCCRPはUSAIDから協力資金を受けた”と述べて、ウィキリークスの指摘を認めたようです。
こうしたこともあって、プーチン大統領はパナマ文書を“汚職をでっち上げることでロシアを弱体化させようとする組織的な試みだ”と指摘しました。プーチン大統領が自分に向けられた攻撃をかわすためとはいえ、いい加減な発言をするとは思えません。ロシアの諜報能力の高さを考えると、ロシアの見解には相当な根拠があると見た方が良さそうです。
そのロシアですが、今回のパナマ文書流出の狙いは、フルフォード氏が述べているように、世界のオフショア資金をアメリカ自国領のオフショアに誘導し、その集まった資金を巻き上げるつもりだと考えているのではないでしょうか。それと同時に世論を盛り上げて、パナマ文書に出て来る著名な政治家を攻撃することで、アメリカが敵視する国の弱体化を狙っていると考えているのだと思います。
パナマ文書で名指しとなっている政治家にアメリカ人が居ないこと、中国の政治家が多く、プーチン大統領の名は文書に出て来ていないにもかかわらず、プーチン大統領が名指しで非難されていることなどからも、このことがわかります。不思議なのは英国のキャメロン首相の名が出て来ることです。ひょっとすると、イギリスがEUを離脱する気配を見せていることに対する脅しと、イギリスがAIIBに率先して参加したことに対する懲罰的な意味があるのかも知れません。
ロシアの場合、プーチン大統領の支持率の高さから、さほど問題だとは思いませんが、中国は相当な揺さぶりがかかると感じます。前回のフルフォード情報でも、中国の習近平政権の権力基盤は盤石でないことが指摘されていました。加えて、今回のパナマ文書の陰謀にジョージ・ソロスが関与しており、そのソロスは「中国は経済崩壊し、第三次世界大戦が起きる可能性がある」と予言しています。これは予言とか予測と言うよりも、彼の計画だろうと思います。この第三次世界大戦の引き金を、日本に引かせるつもりでいるのかも知れません。
さて、今回取り上げた記事は、文書を公開したICIJを資金面で援助している団体と彼らの狙いについての考察です。記事の中にある“グローバル税制の基礎作り”という指摘は当たっているような気がします。アメリカのオフショアに資金を誘導していたのは、ロスチャイルド家の金融持株会社であったことを、櫻井ジャーナルが指摘していました。私は今も、この事件の真の黒幕は、ジェイコブ・ロスチャイルドだろうと思っています。
この事件の真相が明確になるには、今しばらく時間がかかりそうです。しかし、連中の思惑がうまく行くようには見えません。