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米軍のホワイトハットと繋がっている「世界の銀河連邦」〜 イーロン・マスクを看板にして、トランスヒューマニズムを推進するホワイトハット

竹下雅敏氏からの情報です。
 コーリー・グッド氏は、“ブルーエイビアンは物理的にはもうここにいません。彼らが…保護していた太陽系の領域は、今は近隣の52の星団の宇宙のいとこたち(惑星連合)によって保護されています。”といっています。引用元には、“ズールー族の惑星が、惑星連合の拠点惑星”だとあります。
 GGLN(グローバル銀河国際連盟)は地球の組織で、こちらの記事によれば、“世界のほとんどの国がある程度は参加している非常に大きなプログラムです。…他の恒星系にコロニーを作り、人類の保存を図るグローバルな銀河国際連盟を設立するというものでした。…ゴンザレスと私は、私たちの銀河の端にある最も遠いコロニー前哨基地でGGLNに仕えるレイモンド(科学技術開発部長)とアーニャ(コロニー警備部長)に紹介されました。…彼らは未開発の惑星に送られ、地球上の都市やインフラをかなり忠実に再現する開発を始めました。数十年の開発期間を経て、都市と人口は着実に成長し、地球上で見られるような都市を再現しました。”とあります。
 「惑星連合」は現在、GGLN(グローバル銀河国際連盟)と協力しており、“グローバル銀河国際連盟(GGLN)は、銀河系の外縁部でドラコ・オリオン・グループと自らを「光の銀河連合」と呼ぶグループに対して公然と戦争を行い、多くの様々なコロニーを解放している”と言っています。
 コーリー・グッド氏は、「光の銀河連合」を名乗る組織が、ドラコ・オリオン・グループと同様にネガティブなグループだと指摘しています。コーリー・グッド氏の言う「光の銀河連合」を名乗る組織とは、時事ブログで「光の銀河連邦」と呼んでいた組織と、エレナ・ダナーンが関与している「世界の銀河連邦(GFW)」を合わせたものだと思います。
 キンバリー・ゴーグエンさんの情報から、「光の銀河連邦」は解体され、新しく「ユニバーサル・カウンシル(宇宙評議会)」が組織されているようです。しかし、コーリー・グッド氏は、ドラコ・オリオン・グループと協力関係にあるネガティブな宇宙人グループとキンバリー・ゴーグエンさんが大使を務める「ユニバーサル・カウンシル」の戦いを、単に闇側の権力闘争と見ているようです。この件に関しては、後の記事で触れることにします。
 コーリー・グッド氏は、“この「光の銀河連合」は、地球上の人々や秘密宇宙プログラムの人々に協力し…天使のような外見のETの連合が存在することを明らかにしようとしてきました。しかしそれは、これから起こる大きな欺瞞の一部なのです。”と言っています。
 こうした情報から、エレナ・ダナーンが関与している「世界の銀河連邦(GFW)」が、米軍のホワイトハットと繋がっていることが分かると思います。2021年9月20日の記事でマイケル・サラ博士は、2021年7月中旬に木星の大気圏上層部で秘密会議が行われ、“ソー・ハンによると、宇宙開発を行っている国は実際には14カ国あるが、上位6カ国は銀河連邦に、最も進歩的で耐久性のあるプログラムであり、彼らと手を組むのに適していると認められたという。…ソー・ハンは、これらの上位6つの「水平」連合が、アメリカの指導のもとに統一された宇宙部門として立ち上がることについても語っていた。”と言っていたからです。
 また、2021年9月24日の記事で紹介しましたが、「世界の銀河連邦(GFW)」のヴァル・ネクは、木星の大気圏上層部で行われたという秘密会議に、イーロン・マスク、ジェフ・ベゾス、リチャード・ブランソンなどの著名なCEOが出席していた事を認めています。
 こうした事から、フルフォードレポートでは、「米軍のホワイトハットはウクライナで起きていることとは何の関係もなく、偽バイデン政権を支持しているわけでもない。」とありますが、いわゆる米軍のホワイトハットはイーロン・マスクを看板にして、トランスヒューマニズムを推進する事になりそうです。彼らは、こうした事を「悪」だと認識していないようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コーリー・グッド2022年6月アップデート(6/18追記)
(前略)
コーリー:ブルーエイビアンは物理的にはもうここにいません。彼らがブルースフィア(青い球体)で保護していた太陽系の領域は、今は近隣の52の星団の宇宙のいとこたちによって保護されています。
(中略)
彼らがスーパーゲートを占拠したと聞きました。これは基本的に他の銀河とつながるワームホールで、太陽圏(ヘリオスフィア)のすぐ外側という、太陽の近くにある非常に欲されているワームホールです。これは様々な銀河のETたちが行き来してきた主要なゲートで、ダークフリートや光の銀河連合などのネガティブなグループに利用されてきました。この光の銀河連合は、美しい金髪だったり、たまに黒髪だったりするETたちで、美しい魅惑的な人間タイプのグループです。私たちが見たら、天使だと思うような人たちですね。これらの様々なグループがこれまではそのスーパーゲートを運用していました。
(中略)
惑星連合は現在GGLN(グローバル銀河国際連盟)と協力して、人類が銀河系に作り出した多くの混乱を片付けるために働いています。
(中略)
グローバル銀河国際連盟(GGLN)は、銀河系の外縁部でドラコ・オリオン・グループと自らを「光の銀河連合」と呼ぶグループに対して公然と戦争を行い、多くの様々なコロニーを解放しているところです。
(中略)
この光の銀河連合は、地球上の人々や秘密宇宙プログラムの人々に協力し、私たちをこの「グレート・アウェイクニング」に導き、私たちがこの銀河の家族の一員であり、これらの美しい見た目の、人間に似た、天使のような外見のETの連合が存在することを明らかにしようとしてきました。しかしそれは、これから起こる大きな欺瞞の一部なのです。今思いつくのはそれくらいですね。
(以下略)
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22/06/06 フルフォード情報英語版:サタンは正道に戻り、赦免を受ける
転載元)
(前略)

ナチスのビルダーバーグ敗者:監視の元、ワシントンで会合


ナチスのビルダーバーグ敗者たちが先週末にワシントンに集まり、敗戦について話し合った。CIAとNSA【アメリカ国家安全保障局】の情報筋によれば、彼らが会合を許されたのは、彼らを監視し、秘密の支配者をより多く特定できるようにするためだという。


米軍のホワイトハット:ウクライナで起きていることと無関係


しかし、このことをはっきりさせておこう。これは米軍の敗北であり、ロシアと共産中国の勝利ではない。米軍のホワイトハットはウクライナで起きていることとは何の関係もなく、偽バイデン政権を支持しているわけでもない。

太平洋海軍の演習に参加した以下の国々が示すように、米国のホワイトハットはまだ多くの力と尊敬を集めている。

オーストラリア、ブルネイ、カナダ、チリ、コロンビア、デンマーク、エクアドル、フランス、ドイツ、インド、インドネシア、イスラエル、日本、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ペルー、韓国、フィリピン共和国、シンガポール、スリランカ、タイ、トンガ、英国、米国が2022年の環太平洋演習(RIMPAC)に参加予定
(以下略)

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝65 ― ワシントンUFO乱舞事件

 「ユダヤ人迫害の狂った独裁者に率いられた悪のファシズム帝国ナチスドイツ。このナチスドイツと戦う自由主義・正義の国家であるアメリカ。水と油の関係にある両国はイデオロギーを含めた激しい争いとなるが、ついにアメリカが勝利を納めた。メデタシメデタシ」
第2次世界大戦後、こういった文脈の映画がハリウッドなどから現在まで、世界に無数なほど配信されてきました。
 近・現代編 第9話で、
1948年にイスラエルが国家となる前に、世界中のユダヤ人社会は、イスラエルが全てのユダヤ人の祖国である、迫害されるユダヤ人にとっての避難所である、真の民主主義国であり聖書の預言の成就であるという、シオニストのプロパガンダに満たされていた。
とのジャック・バーンシュタイン氏の言葉を紹介しましたが、イスラエルの虚像プロパガンダに劣らず、ナチスドイツと米国の関係も、酷いプロパガンダに満たされ続けてきたのです。
 そもそも秘密協定ハーヴァラ協定で、ユダヤ人国家であるはずのイスラエル建国に、非常に大きな役割を果たしたのがナチスドイツです。そして、ナチスと米国を根城とする銀行家・大企業家たちは、親密な関係にずっとあったのです。銀行家たち米国の支配者たちは、第2次世界大戦中でもナチス支援を続けていたのです。そして第2次世界大戦後には、米国はナチスに内部から乗っ取られていったのです。誰の目にも見える形でいうならば、ナチスがネオコンになって米国を牛耳ったのです。
 ペーパークリップ作戦もありますが、戦後にナチスが米国を本格的に乗っ取っていく始まりが 「ワシントンUFO乱舞事件」です。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝65 ― ワシントンUFO乱舞事件

飛来してきたUFOの正体


米国1952年7月、ワシントン上空、ホワイトハウスや連邦議事堂の上空にもUFOが乱舞するという事件が発生しました。ウィキペディアの「ワシントンUFO乱舞事件」記事には次のような記載があります。

7月19日の午後11時40分、ワシントンナショナル空港の管制塔が、不審なレーダーコンタクトを捕捉し、ホワイトハウスや連邦議事堂の上空にあると思われたので、近くのアンドリューズ空軍基地に通報し、不審なレーダーコンタクトが確認された。
(中略)
そして一週間後の7月26日の夜8時頃、ワシントン上空を飛行中の旅客機の複数の乗員が、上下左右に不規則に動き、速度を変化させたり静止したりする「異様な光体」を目撃し、空港のレーダーにもそれらしい反応が現れた。計算上、時速1万キロを超える速度も観察された...(以下略)

このUFO(未確認飛行体)の正体は宇宙人グループのそれではなく、ナチスドイツのUFOだったようです。地球内部に住居する主にブラック・ロッジに所属する宇宙人グループの存在を背景として、ナチスドイツが宇宙船UFO製造などの宇宙テクノロジーを発達させていたことは、日本 昭和編 第26話などで既に見てきたとおりです。

ナチスドイツは第2次世界大戦が始まる頃には、月に、火星にも行っていた模様です。超科学技術駆使の「秘密の宇宙プログラム」をナチスドイツは進捗させていたのです。

第2次世界大戦の末から終了時、米国はこのナチスドイツの超科学技術を入手することを目的として、多くのドイツ人科学者をドイツから自国に引き連れていきました。「ペーパークリップ作戦」です。

ペーパークリップ作戦で渡米したドイツ人科学者達。
Wikimedia Commons [Public Domain]

また、米軍はナチスドイツが生き残っていること、南極に一大基地を構築していることを知り、1946年末から47年にかけてリチャード・バード少将が指揮を取る大艦隊を南極に差し向けました。「ハイジャンプ作戦」です。ウィキペディア記事によれば、この艦隊の規模は「人員規模は4,700名、13隻の艦船と多数の航空機により支援されていた。」とあります。

ハイジャンプ作戦について説明するリチャード・バード少将(中央)。
Wikimedia Commons [Public Domain]

ところが、この米軍が誇る大艦隊は、南極に突如出現したナチスドイツのUFO群によって翻弄され一敗地に塗れました 。この事実は秘密事項ですが、ウィキペディア記事にも、

12月30日にはPBM飛行艇が悪天候により墜落した。3名が死亡し、6名が13日後に救助されている。
1月にも調査隊は、空母と砕氷艦の増援を受けている。...(中略)全調査隊は2月から3月にかけて調査を終了し、帰還している。

とあります。ナチスドイツ製UFOによって散々な目に合ったリチャード・バード少将が指揮を取る米国大艦隊は、敗北して本国に逃げ帰っていたのです。

このナチスドイツのUFO群がいよいよ米国本土へ、その中枢部に飛来してきて米国政府を脅しながら交渉を求めてきたのが1952年7月の「ワシントンUFO乱舞事件」ということのようです。

1952年、ワシントンD.C.の上空を飛行するUFOの大編隊。
ワシントンUFO乱舞事件


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米州サミットでの差別的排除に抗議してメキシコなど8カ国がボイコット 〜 中南米が結束してアメリカの覇権をくつがえす時代に

 去る6/6〜6/10、北米・中南米の首脳が一堂に会する米州首脳会議が開催されました。主催した米国バイデン大統領は事前に「独裁者は招かない」として、キューバ、ベネズエラ、ニカラグアを排除しました。アメリカが「独裁者」と名指しするところは決まって反米政権です。ところが、今回光ったのはメキシコのオブラドール大統領がこうしたアメリカの方針に対して「排除や支配願望、何の理由もなく国の自決権やそれぞれの国の独立を尊重しない態度、そうしたものが米州サミットにあってはなりません。全てのアメリカの国々が参加するものでなければならないのです。」と毅然とした抗議をして不参加を表明しました。ボリビア、ホンジェラス、ガテマラなども賛同し、結果、加盟35カ国のうち8カ国の首脳がボイコットしました。とりわけ移民問題などで中核的立場のメキシコがボイコットをしたことで会議自体の重要性を失いました。
 これまでアメリカは、ラテンアメリカを「CIAの裏庭」として扱い、国民悲願の独立した大統領が生まれても暗殺するなどことごとく排除しては親米傀儡政権を作ってきました。そのような中、不正選挙ですら覆せなかった圧倒的な支持でメキシコのオブラドール大統領が誕生したことは画期的で、彼が現在進行形で急速にメキシコを豊かに蘇らせていることはpopoちゃんの「メキシコ便り」で毎回目をみはるばかりです。そのオブラドール大統領が、サミットから他国を排除することに抗議したのみならず、キューバに対する経済封鎖にも我がことのように怒りをもって抗議したことは知られるべきだと思いました。これまで覇権に苦しんできた中南米の国々が協力してアメリカのジャイアニズムを跳ね返そうとしているようです。キューバ大使館は「排除ではなく協力、卑屈ではなく連帯、傲慢ではなく尊重、従属ではなく主権と民族自決だ」と胸が熱くなるコメントを出しています。かつてベネズエラのチャベス大統領は、西側によってお定まりの「独裁者」扱いを受けましたが、ベネズエラの国民はチャベス政権下で本物の民主主義と豊かさを知りました。そのおかげで、西側によって勝手に暫定大統領を宣言したグァイドを今、国民がどのように見ているかは動画が物語ります。
 今回、キューバなどと共に排除されたニカラグアのオルテガ大統領もアメリカの政権交代ターゲットにされており、CIAは「何年も前からこの国に何百万ドルもの資金を投入」し、その資金はカラー革命を目指す反政府組織に渡っているようです。しかし「オルテガはロシア軍に法執行作業、緊急事態や自然災害における人道支援、救助、捜索活動を行うことを許可した」とあり、アメリカの思惑は不発になりそうな気配です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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米州首脳会議でキューバなど排除、反発した8か国がボイコット…各国がアメリカ批判
引用元)
(前略)
キューバなどを招待しなかった米国の対応が波紋を広げ、全35か国のうち8か国の首脳が会議をボイコットする異例の事態となっている。

米国は今回、「独裁者は招かない」として、反米左派のキューバ、ベネズエラ、ニカラグアを排除した。これに反発したメキシコなど6か国と、米国の制裁を受けているエルサルバドル、グアテマラの首脳は参加を取りやめた

 バイデン米大統領は、「民主主義国家が協働した時に発揮できる力を見せよう」と呼びかけたが、首脳らの反応は冷淡だった。ベリーズのジョン・ブリセニョ首相は、「米州首脳会議の力は、すべての国が対話し、統一行動に合意することにある」と苦言を呈し、アルゼンチンのアルベルト・フェルナンデス大統領も、「ホスト国に参加国を選ぶ権利があるわけではない。多様性こそ民主主義を育む」と切り捨てた
(以下略)

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝64 ― 犯罪シンジケート(総括)

 4/21の竹下さんの記事で、
「ウクライナ危機を利用した新たなゴールドラッシュを掴んだ国防総省の業者たち」として、レイセオンとロッキード・マーティンを挙げています。
とあります。
 ウクライナ危機、それを利して新たなゴールドラッシュを掴んだレイセオンとロッキード・マーティンら軍事企業、この背景にあって莫大な収益を手にしていたのは、情報は出ませんがアイゼンベルグ社ではなかったか?と思います。
 レイセオンとロッキード・マーティンのキーマンは、ブッシュ Jr.政権副大統領ディック・チェイニーです。チェイニー元副大統領はレイセオン社の取締役、その夫人リン・チェイニーは94年から01年までロッキード・マーティン社の重役を務めたようです。
 オルタナティブ通信からの情報では、チェイニーはアイゼンベルグ社の大株主。またショール・アイゼンベルグの遺産相続人と結婚していたマーク・リッチがチェイニーを支配し、「リッチは自分の顧問弁護士ルイス・リビーをチェイニーの主席補佐官とし、24時間体制でチェイニーを監視」ともあります。こういった情報はなかなか裏が取れないのですが、“当たらずといえども遠からず”ではあるでしょう。
 イラン・イラク戦争でイラクを利用していたのは米国でしたが、イラン・イラク戦争を支配していたのはアイゼンベルグでした。そして「イラン・コントラ事件」で明らかなように、アイゼンベルグが米国政府を支配していました。当時はレーガン政権でしたが、イランとコントラの両方の窓口だったのがブッシュ Sr.副大統領であり、アイゼンベルグと最も深く関わったはずです。その後にブッシュ Sr.は91年に湾岸戦争を引き起こしますが、その背後にはアイゼンベルグがあったでしょう。それ以前の段階でも63年のケネディ大統領暗殺で、アイゼンベルグと当時CIA職員ブッシュ Sr.は深く絡んでいるのです。
 ブッシュ親子、ディック・チェイニーらネオコンの背後にアイゼンベルグ一族があるのです。犯罪シンジケートの暴力支配の流れが現在にまで続いているのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝64 ― 犯罪シンジケート(総括)

計画に基づく支配体制の完成


1913年末、ロスチャイルドの大番頭であるジェイコブ・シフが中心となる勢力が米国に中央銀行FRBを創設、米国が私人によって金融支配される体制は完成しました。

これに先立ち、すでにロスチャイルドは通信社など情報世界を押さえていました。所有してもいないお金を貸出しで作り出したことにして利息を複利でむしり取る信用創造、この金融はいわば「盗み」であり、それを成立・継続させるには民衆を騙し通す情報統制が必須なのです。

FRB創設以降に情報統制の役割を果たしていくのがADL(ユダヤ名誉毀損防止同盟)であり、このADLもFRB創設の前にやはりジェイコブ・シフらによってブナイ・ブリスの下部機関として創設されています。

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ADLは「いわゆるユダヤ、国際金融」に都合の悪い相手に「反ユダヤ主義」のレッテルを貼り、社会的に抹殺する言論統制の情報支配を実施していくのですが、これの裏には暴力の実力行使の暴力支配があったのでした。米国1900年台に移民貧民街に勃興していたハザール・ユダヤ系とイタリア・シシリー系のギャング団が、1920年台の「禁酒法」施行によって急速にその勢力を大拡大したのです。

ADLはこのギャング団たちを支援育成しながら一体となって活動していき、やがてハザール・ユダヤ系ギャング団たちがイタリア系ギャング団を取り込み「殺人株式会社」を設立、更には1930年代始めに北米のギャング団が統一された「全米犯罪シンジケート」が成立します。

この全米マフィアの統一を完成させたのがマイヤー・ランスキーでした。マイヤー・ランスキーのギャング団は、1920年台には中国の阿片ネットワークともコネクションを築いてもいました。ランスキーの事業パートナーだったのがカナダを根城とするギャング団のブロンフマン一族でもありました。

マイヤー・ランスキー
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サミュエル・ブロンフマン
エドガー・ブロンフマン

「全米犯罪シンジケート」成立によって、北米に金融支配、情報支配、暴力支配並びにそれが継続される体制が完成したと言えるでしょう。

情報支配の側面で付け足すと、情報支配で重要になっていったのが映像であり、それを受け持ったハリウッドもユダヤ系ギャングにより作られたと言えて、映像世界とマフィアは切っても切れない仲なのです。

こうして完成した北米における金融支配、情報支配、暴力支配の全ての元にあったのが、1881年のロシア皇帝暗殺から始まったポグロムからのハザール・ユダヤ人の米国への大量移民です。それに加えるならば、1880年台のイタリア南部からの移民です。イタリア統一から弾かれた南部の人々が米国に大量移民したのです。

1880年台初期からのユダヤ系とイタリア系の大量移民 ➡ ギャング団の派生 ➡ ADLとFRBの成立 ➡ 禁酒法による不法時代 ➡ ギャング団の勢力拡大シンジケート化 ➡ 1930年台初期「全米犯罪シンジケート」成立

この一連の動きが偶発的自然的に成立したのでしょうか?

全てが計算と計画に基づくものでしょう。1880年初期から僅か半世紀の1930年初期に米国社会は完全に一転しているのです。

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アメリカではあらゆるもののコストは上がり続けており、2021年1月から2022年6月までに米国の食品製造工場の95のプラントが火災や病気などの影響を受けている!

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカではガソリン価格の高騰は言うに及ばず、“あらゆるもののコストは上がり続けている”ということです。記事には、「バイデン政権下の2021年から2022年にかけて被害を受けた米国の食品製造工場の最新リスト」があり、タマホイさんがそれをツイートにあげています。
 長いリストで、2021年1月から2022年6月までに95のプラントが火災や病気などの影響を受けています。これが偶然だとは思えません。
 6月11日の記事で、“2021年1月6日のトランプ大統領(当時)の支持者らによる連邦議会議事堂襲撃事件の乱入者の中に、ウクライナのネオナチがいた”ことをお伝えしました。
 今日の「22/06/06 フルフォード情報英語版」には、“バイデンとカストロ【トルドー】が同時に銃規制を呼びかけるのを見た。彼らは、アメリカとカナダが内戦の瀬戸際にあるため、銃を奪い取りたいと考えている…2009年に国防総省がコンピューターでアメリカの内戦を想定したシナリオを作成したからだ。その結果は死者数1億人”とありました。
 ロシアをウクライナ戦争に引きずりこみ、経済制裁でロシア経済を破壊し、プーチンを権力の座から引きずり下ろすはずだったのに、結果はロシアの圧勝となり、逆にアメリカ、カナダは内戦の危機ですか。因果応報ですね。
 本来なら、日本はうまく立ち回って、混乱に巻き込まれないように動かないといけないのに、わざわざアメリカと抱合い心中をする覚悟なのか、最悪の政策ばかり取っています。
 日本にもウクライナからの避難民が1000人以上入っているわけですが、この中の何人が工作員なのでしょう。今後、日本でもアメリカのように不可解な食料プラントの火災などの事件が増えるのでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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バイデン政権下で破壊された米国食品製造工場の最新リストです。
引用元)

 
ジョー・バイデンの「Build Back Better(よりよい復興)」は計画通りには機能していない、のか?
 
ガソリン価格は記録的な高値、株式市場は下落、親たちは粉ミルクを探すのに苦労し、あらゆるもののコストは上がり続けているのです。
 
米国農務省(USDA)によると、現在、全国的な食糧不足はないとのことです。
 
「現在、全国的な食糧不足はありませんが、場合によっては、お店が再入荷する前に、食料品店の特定の食品の在庫が一時的に少なくなっているかもしれません。」と同庁はウェブサイトで述べています。「食品の生産と製造は全米に広く分散しており、現在、サプライチェーンに広範な混乱は報告されていません。」
 
Gateway Punditが以前報じたように、過去6カ月間に食品産業の施設や工場で少なくとも18件の大火災が発生した。これらの火災はすべて、公式には偶発的または決定的ではないとしている。
 
さて、これは…Gateway Punditの読者から、バイデン政権下の2021年から2022年にかけて被害を受けた米国の食品製造工場の最新リストが送られてきました。これらのデータはThink Americanaで最初に発表されたものです。
(以下略)
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配信元)
 
 
 
 

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