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22/03/07 フルフォード情報英語版:ロシアに降伏するEU交渉、偽バイデン政権は絶望的

 3月7日のフルフォード ・レポート(英語版)です。ウクライナとロシアの戦いのレポートです。ざっくりまとめます。EUグローバル主義者らはロシアに降伏をしていてゲームオーバー。ペンタゴン、オーストラリア、カナダ、イギリス、ニュージランド、アメリカはロシアと戦うことを拒否。フィンランド、スウェーデン、他の欧州もロシアに降伏し中立を保つ。

 FSB【ロシア連邦保安庁】とCIAによると、ゼレンスキーはかなり前にポーランドに逃亡。彼はマイアミで優雅な老後を約束されている。ゼレンスキーはコスタリカのドレスナー銀行の彼の資産(13億ドル)を持ち、フロリダ州マイアミに3400万ドルの家を持つ億万長者のオリガルヒ。

 ロシア連邦保安庁は現在、地球の人々のために実際に機能する国際通貨体制に置き換える方法について白龍会と直接交渉中。

 ハザール・マフィア排除の勝利は間近。「プーチンがこのチェスゲームで最後の一手を持っている。彼はロシア全土を国有化するかもしれない。習近平が最終手としてこの計画を立てているのと同じように。核戦争は起きないだろう。悪魔のカバールを打ち砕くためには、世界的な経済危機が必要なのかもしれない。もし両国が国有化されれば、世界的なシステムが崩壊する。世界的な再起動は同盟によって監督されるだろう。」とCIAの情報筋。

 メディアは、ロシアをSWIFT国際銀行送金システムから排除することによって、ロシアを財政的に破壊できると思わせようとしているが、MI6によるとSWIFTシステムは本質的にNATOのためのマネーロンダリングシステム。BRICS(ブラジル、ロシア、インド、中国)はSWIFTのことなど気にも留めていない。VisaとMastercardがロシアからの撤退を発表したことについても同様。ロシアはすでに180カ国で展開する中国銀聯【ちゅうごくぎんれん】*決済受け入れネットワークへの移行を準備している。「西側諸国は、世界経済における自分たちの完全な支配がとうに終わっていることに気づくべき時だ。」というロシア政府。

 ウクライナでのロシアの軍事行動のおかげでロシアのCovid消滅、世界のスパムメール、Eメール詐欺、マネーロンダリングが停止。イスラエル首相、同盟に寝返りアメリカ、フランス、ドイツのハザール・マフィア傀儡政権に代わってプーチンと会談。絶望的なハザール・マフィアは核テロ事件を起こしたいが、同盟は宇宙からDEW【指向性エネルギー兵器】を使い、核兵器が積まれアメリカでの偽旗作戦に使うため ロードアイランドに向かっていた貨物船を破壊。

 偽パンデミックとワクチンの戦争犯罪者G7リーダーらの女装画像、動画あり。世界各地から同様のワクチン被害の報告が上がってきている。米国上院は、Covidをめぐる国家非常事態を終わらせることを決議。これはスキャンデミックに終止符を打つ運動の一つ。カナダ首相、フランス首相長く存在しない。

 最後に、UFO、ポータル?!などの不思議動画。
 これがす〜べて真実だったら、パラダイスはもうすぐそこだね!😉
(popoちゃん)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ロシアに降伏するEU交渉、偽バイデン政権は絶望的
投稿者:フルフォード 

EUグローバル主義者はロシアへの降伏を交渉


EU negotiating surrender to Russia, fake Biden government doomed The EU or Nazi fourth Reich, knows it is checkmated and is trying to negotiate a surrender to Russia, multiple sources confirm. This means the fake Biden regime in the US will also have to surrender or die, the sources promise. “Ukraine is the head of the snake. Once it comes down there is no globalist empire anymore. It is finished,” explains an Australian special forces officer. EUあるいはナチス第四帝国は牽制されていることを知り、ロシアへの降伏を交渉しようとしていると複数の情報筋が確認した。これは、米国の偽バイデン政権も降伏するか死ぬかしなければならないことを意味すると情報筋は約束している。「ウクライナは蛇の頭だ。それが落ちれば、グローバル主義者の帝国はなくなる。」とオーストラリアの特殊部隊員は説明する。

The reason for this defeat is that the Pentagon and the five eyes nations (Australia, Canada, England, New Zealand and the US) are refusing to fight Russia on behalf of the Nazi EU. この敗因は、ペンタゴンとファイブ・アイズの国(オーストラリア、カナダ、イギリス、ニュージーランド、アメリカ)が、ナチスEUに代わってロシアと戦うことを拒否しているからだ。

This caused the French military to do an inventory of Nato’s ability to fight Russia minus the Anglo Saxons. They concluded Nato could only hold out for five days against a full-scale Russian attack. このため、フランス軍は、アングロサクソン軍を除いたNATOがロシアと戦えるかどうかの調査を行った。その結果、ロシアが本格的に攻めてきた場合、NATOは5日間しか持ちこたえられないと結論づけた。
https://www.voltairenet.org/article215757.html https://www.voltairenet.org/article215757.html


ロシアの政治家:戦争が2022年2月22日に始まることを知っていた


It is also clear this Russian move was planned long ago. That is why Russian President Vladimir Putin said in 2021 that Major European political figures have “spoken of the need to create a single space from Lisbon to the Urals. I believe, and I mentioned this, why the Urals? To Vladivostok.” このロシアの動きは、かなり前から計画されていたことも明らかだ。だからこそ、ロシアのプーチン大統領は2021年に、欧州の主要な政治家が「リスボンからウラル山脈まで一つの空間を作る必要性を語っている。確か、この前も言ったけれど、なぜウラル山脈なのか?ウラジオストクまでだ。」と発言している。
https://www.eurasiareview.com/27012021-vladimir-putin-at-davos-online-forum-transcript/ https://www.eurasiareview.com/27012021-vladimir-putin-at-davos-online-forum-transcript/

“Russian politician Vladimir Zhirinovsky knew that war would start on 22 Feb 2022. He knew the exact date a few years back!” an FSB source notes.ロシアの政治家Vladimir Zhirinovsky【ウラジーミル・ジリノフスキー】は、戦争が2022年2月22日に始まることを知っていた。彼は数年前に正確な日付を知っていた!」とFSB【ロシア連邦保安庁】の情報筋は指摘する。


ロシアの紋章:現在の出来事が何世紀前に計画されていたことを意味?


Even more intriguing, the Russian coat of arms shows a knight in a white hat trampling a reptilian. Is this just a coincidence or does this mean current events were planned centuries ago? さらに興味深いのは、ロシアの紋章には、ホワイトハットをかぶった騎士が爬虫類【レプティリアン】を踏みつけている姿が描かれていることである。これは単なる偶然なのか、それとも現在の出来事が何世紀も前に計画されていたことを意味するのだろうか?


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米国疾病対策予防センター(CDC)は、コロナワクチンによる悪い副反応を軽視している! ~腎臓の問題、脳幹塞栓症、血栓症、心筋炎、新生児死亡など / ピーター・マッカロー博士「子供用の様々なワクチンの有効性は20%未満である。そもそもワクチンを承認するには、すべての人において最低でも50%の有効性が必要だ」

竹下雅敏氏からの情報です。
 3月6日の記事でお伝えしましたが、ファイザーは昨年の12月に既に公開されていた「38 ページの報告書」で、ワクチン接種後の1291種類の有害事象を列挙しています。
 冒頭の動画では、「CDCは、コロナワクチンによる悪い副反応を軽視しているようです。腎臓の問題から始まって、脳幹塞栓症、血栓症、心筋炎、新生児死亡など、あらゆる事象があります。…誰もそれについて語ろうとはしません。なぜなんでしょうか?」と言っています。
 二つ目の動画は、3月8日の記事で既に紹介しましたが、“イスラエルで行われた70万人の調査では、2回接種を受けた人は再感染する可能性が27倍も高い…イギリス、スコットランド、北欧、ヨーロッパの研究を見ると、ワクチンを3回接種した人が最も死亡率が高いというデータが出ています”と言うことでした。
 “続きはこちらから”で、ピーター・マッカロー博士は、“子供用の様々なワクチンの有効性は20%未満である。そもそもワクチンを承認するには、すべての人において最低でも50%の有効性が必要だ。…非常に悪いことに、米国疾病対策予防センター(CDC)は、12月31日の「発病率と死亡率週報」で…ワクチン接種した4249名の幼い子供のうち64%が何らかの副作用を示し、27.9%は副反応がなかったことを明らかにした。しかし、この症例グループの中で、私は心臓病専門家として、深刻な症状を訴えている100人を特に心配している。このような症状は一つでも多すぎる!…この年齢の児童には深刻な副反応があってはならないからだ。”と言っています。
 タマホイさんの動画では、“このワクチンができる前まで心筋炎は医療上の緊急事態でした。まず第一に、滅多に見られない。もし見かけたら「すぐ病院に行け!」となる。…深刻な緊急事態なんだ。…心筋炎を甘く見てはいけないんだ。”と言っています。
 ファイザー報告書の「ワクチン接種後の1291種類の有害事象」だけでも、広く知られるとヤバイので、メディアはウクライナ問題で騒ぐよりないのです。ウクライナはネオコンによって作られたナチス政権であったことが、そのうちにバレるでしょう。
 バレると困る連中は経済崩壊、食糧危機を次々につくり出そうとするでしょう。また、彼らにこうした事柄を演出する能力があることは、これまでのコロナとウクライナの報道を見れば明らかです。
 なので、経済崩壊、食糧危機に備えておく必要があるのです。何もしないで良いのは、“自分だけは宇宙船が助けに来てくれる”と信じているアセンション信奉者か、カルト宗教の信者でしょう。
(竹下雅敏)
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配信元)
 

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10日RTが「サポロジエ原発は現時点で6基全て安全」と報道、攻撃された建物内にあったのは大量の武器、兵器だった / ウクライナ兵士数百人は無事に投降

読者の方からの情報です。
 11日早朝、おそらくリリースされて即、DFR様が情報を送って下さいました。心配されていたロシアの原発攻撃のニュースです。
チェルノブイリは電源も戻り平常運転と伝えられていましたが、4日にサポロジエ原子力発電所の攻撃映像が流れ、ゼレンスキー大統領の「核テロ」という糾弾が、ますますロシアへの非難を加速させていました。「大事故が起きれば欧州全体を危険にさらしかねないザポロジエ原発を人質にして、ロシアが世界を恫喝する構図」との感情論ばかりが幅を利かせていました。
 そこに入ったRTの報道です。攻撃を受けたとされる建物から遠く離れたサポロジエの全部で6基の原発を映し出し、原発は無事であることを確認させました。では、攻撃があった建物には何があったのか?「ウクライナからの潜入者たちは、原子炉施設の外れにあるこの建物に侵入し、戦闘になったそうです。」とレポーターが焼け焦げた建物に入っていきました。工場の中にあったのは大量の武器や弾薬、アメリカからの兵器。ウクライナ軍は実戦に備えていたと言います。武器に詳しい方が映像をご覧になればその充実ぶりが分かるのではないかと思われます。投降したウクライナ軍数百人の兵士は武器を捨て、2度と戦闘に参加しないという約束の後、家族の元に帰ったそうです。現時点でサポロジエ原発は安全だと報じつつ、現地のウクライナの人々を気遣う優れたレポートでした。誰かを悪者にする報道にはない視野を共有できました。未だにキエフで「市民への無差別攻撃」を煽る報道は、根拠となるロシア側のメリットを示してほしいものだ。
 ネット上の方々も切り返しが鋭くなり、NHKの「マウリポリの産科病院がロシアに爆撃された」というケッタイなニュースには、すぐにフェイク!の判定をされていて、可笑しかったです。

(まのじ)
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🇺🇦 これも主要メディアの報道とは違いますね
配信元)
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配信元)


ほとんどの国や地域は、ロシア制裁に関係していないという事実 ~現在、世界的に農業を取り囲む状況は深刻

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事の関連ですが、In Deepさんの非常に説得力のある記事を紹介します。この記事を読んで、“日本の場合はコロナ、ワクチンよりも餓死の可能性の方が高いのかも?”と思ったりしました。
 対ロシア制裁を正式に「拒否した国」と「加わっている国」のリストを見比べれば、“ほとんどの国や地域は、ロシア制裁に関係していない”ことが分かります。このことは、「アメリカと西側諸国の時代の終わり」を意味するのです。
 “続きはこちらから”を見ると、「日本の食糧生産の実力」が分かるのですが、“現在、世界的に農業を取り囲む状況は深刻”なのです。肥料の生産には天然ガスが必要で、天然ガスの価格が高騰したため肥料の価格も高騰しています。2月17日の記事で、「食糧備蓄は大切です!」という動画を紹介しました。動画の中で、“食糧不足が遅くとも2、3年以内には起きるかな。…生産物資、肥料とか農薬とかハウスの資材、燃料(軽油、ガソリン)は、昨年爆上がりしました。30%以上あがっている。…仮に肥料がそこまで高騰したら野菜の生産は出来なくなります。”と言っていました。In Deepさんも、“「肥料」がなければ絶対に商業的な農業はできません”と言っています。
 「コロナ危機の次は食料危機」という優れた記事も参照してください。無農薬・無肥料・不耕起でお米や野菜を作っている「自然農法」しか生き残れないかも知れない。
 「公益財団法人自然農法国際研究開発センター」のこちらの記事「無施肥・不耕起の草生栽培」をご覧になると、なぜ無肥料で野菜が作れるのかが分かると思います。「無農薬・無肥料・不耕起でお米ができるのはなぜ?」という動画も参考になります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカの異常な孤立を見て思う、日本を含めた「対ロシア制裁国」の劇的な人口減少の原因は、戦争よりも凍死や餓死によるものになっていくのではという懸念
転載元)
(前略)
今のウクライナの戦争でとてもはっきりしたことは「アメリカと西側諸国の時代は本当に終わるんだ」ということでした。
(中略)
ロシアへの制裁に加わったかどうか」を見ますと、報道レベルだけでも、以下の国は「ロシアへの制裁を明確に拒否」しています。

 対ロシア制裁を正式に「拒否」した国の一部
・ブラジル (報道
・インド (報道
・中国 (報道
・メキシコ (報道
・サウジアラビア (報道
・アラブ首長国連邦 (報道
・ベネズエラ (報道
・トルコ (報道
・エジプト (報道
・イラン(報道
・ドイツ(報道
・ハンガリー(報道
・セルビア(報道
・アルゼンチン(報道
・ボリビア(報道
・エルサルバドル(報道
・ウルグアイ(報道

他にもたくさんあるのだと思いますけれど、これらは態度が曖昧なのではなく、「明確に拒否」した国です。
 
この中で比較的大きな国の食糧生産力、エネルギー生産力を書きますと、以下のようになります。小麦生産量とトウモロコシ生産量は 2019年のデータ、石油は 2020年のデータです。

 対ロシア制裁を拒否した国の人口と食糧生産力とエネルギー生産力
・ブラジル 人口 2億1000万人 トウモロコシ生産量世界第3位 原油産出量世界第8位
・インド  人口 13億8000万人 小麦生産量世界第2位 トウモロコシ生産量世界第7位
・中国   人口 14億2000万人 小麦生産量世界第1位 トウモロコシ生産量世界第2位
メキシコ 人口 1億2000万人 トウモロコシ生産量世界第8位
・サウジアラビア  人口 3400万人 原油産出量世界第2位
・アラブ首長国連邦 人口 1000万人 原油産出量世界第7位
・アルゼンチン   人口 4500万人 小麦生産量世界第10位 トウモロコシ生産量世界第4位

などとなっています。
なお、ロシアは以下のようになっていました。

 ・ロシア 人口 1億4000万人 小麦生産量世界第3位 トウモロコシ生産量世界第10位 原油産出量世界第3位

人口にしても食糧にしてもエネルギーにしても、対ロシア制裁を拒否している国々は、このグループだけで十分生きのびられることがわかります。
 
ちなみに、制裁に加わっている国は正確にはどこなのか、と調べてみましたら、カタールのアルジャジーラが「制裁に加わっている国のリスト」とその説明を報じていました。

 対ロシア制裁に加わっている国のリスト
・アメリカ
・欧州連合
・スイス
・イギリス
・カナダ
・チェコ共和国
・オーストラリア
・ニュージーランド
・日本
・韓国
・台湾
aljazeera.com

これが全部のようです。
 
ということは、先ほどの「拒否した国のリスト」以外でも、この地球のほとんどの国や地域は、ロシア制裁に関係していないようです。
 
「なんだか、これを見ているだけでも勝敗は決まってる感じだなあ」とは思いますが、それでも、日本のメディアでは「ロシアの孤立化」とかいう言葉が見られることもあります。
 
実際には、地球で孤立化しているのは、西側諸国であり、そして最も孤立化して、無視されているのはアメリカのようです。
(中略)

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「今回の戦争をきっかけにドルが暴落したらどうなるのでしょう?」 ~ドルの暴落となる可能性が高く、そうなると日本の外貨準備高は紙切れになり、日本に住む庶民の生活もこれからとても苦しくなる可能性

竹下雅敏氏からの情報です。
 「今回の戦争をきっかけにドルが暴落したらどうなるのでしょう?」という非常に興味深いツイートです。
 3月7日の記事で、“ロシアは経済を救うために金本位制に移行することになり、ミハイル・ミシュスティン首相は、金への投資は良い方法であり、ドルやユーロに代わるものであると述べた”とのことでした。
 「アメリカが世界で唯一無比なパワー」をもつのは、何の裏付けもない「基軸通貨ドル」が国際取引には必要だという理由です。「基軸通貨ドル」は、米国の中央銀行にあたるFRB(米連邦準備制度理事会)を支配する者たちのパワーの源泉なのですが、ただの紙切れなのです。
 ロシアが金本位制に向けて舵を切ったことで、「不換紙幣でありながら基軸通貨と言う矛盾を抱えた米ドルが沈む」ことになります。“現在アメリカはインフレがたいへんですが、ドルの暴落”となる可能性が高く、そうなると日本の外貨準備高は紙切れになり、「日本に住む庶民の生活もこれからとても苦しくなる可能性は大きい」のです。
 “そのとき、欧米の政府は「ソリューション(解決策)」を提示します。あなたの生活と思考をコントロールできるデジタル通貨です。”という流れです。
 私の感覚では、世界経済フォーラム(WEF)のグレートリセットで導入される「デジタル通貨」は、これまでの「基軸通貨ドル」と同じく裏付けのない不換紙幣だと思います。しかし、BRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)を中心とする国々は「金本位制」であり、ロマーナ女王の発言を考慮すると、デジタル通貨と紙幣の両方が使えるらしい。
 もしもこの方向で進むなら欧米は没落、すなわちロスチャイルド家は終わりです。ただし、ロシア制裁に加担している日本は、一旦地獄を見ることになる可能性は否定できません。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
 
 
 


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