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［ShortShort News］ｍRNAワクチンの問題点や、ワクチンに関連した話題 ～「今現在、日本で感染したり死亡したりしている人の85％が3回ブースターを接種した人たちです。」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　昨日の記事で、“次のパンデミックはウイルスの機能獲得研究によって人間への感染力を高めた鳥インフルエンザの人工ウイルス”の可能性があり、米国政府が「モデルナ社のmRNAパンデミック鳥インフルエンザワクチンの後期試験に資金を提供する」準備をしているということでした。
　今回はShortShort Newsさんの動画からｍRNAワクチンの問題点や、ワクチンに関連した話題を紹介します。
　冒頭の動画では、“コロナワクチンは、生物兵器であると懸念されています。…ファイザーのワクチンに対し、日本企業の要請によりラットの実験が行われました。その結果、約16時間から24時間以内に全身の臓器にワクチンが到達し、48時間から16日間に渡って留まったことが判明しました。…このワクチンは新しい技術であり、検証されていません。…実際、ファイザーの役員自身が、欧州連合のプレゼンテーションで、議会議員たちから、ファイザーはワクチンの感染予防効果を検証したのかと質問されました。そうしたら、役員は、このワクチンはワープスピードで急造したものなので、そんな検証はしなかったとハッキリと言ったのです。…今現在、日本で感染したり死亡したりしている人の85％が3回ブースターを接種した人たちです。…英国の国家統計局によれば、3回ブースターを接種した人たちが感染者の80％を占めています。つまり、現在我々が入手しているワクチンは、実際にはアルファ株と武漢株用に作られたもので、デルタ株には効果がなく、現在では複数の変異を繰り返すオミクロン株にはまったく効果がないということになります。このワクチンには意味がないのです。…オミクロン株BA.5とその変異系統は、ほとんど致死率はゼロで人工的な免疫は自然な免疫には及ばないのです。”と言っています。
　こうした事柄は、時事ブログでこれまでに紹介してきたものなので、ある意味、常識的なものです。しかし、日本ではこの常識が通じないところが問題なのです。
　二つ目の動画は反ワクチン医師として知られるラシッド・アリ・ブタール博士がCNNのキャスター、ドリュー・グリフィンとのインタビューで、“私はこの大量虐殺に加担したくありません。…そうならないことを願っていますが、3年後にお会いしてどうなるか見てみましょう”と話し、ワクチン接種をしたドリュー・グリフィンが3年以内に死亡する可能性を示唆しました。
　驚いたことにドリュー・グリフィンは、2022年12月17日に自宅で癌のため60歳で亡くなったのです。また、ラシッド・アリ・ブタール博士は、「私は意図的に毒を盛られたんだ。その一部は、あのCNNのインタビューの直後だったと思います」と主張し、2023年5月18日に57歳で亡くなっています。
　“続きはこちらから”をご覧ください。ピーター・マッカロー博士は、“人から人への感染について思い浮かぶのは、ウィスコンシンの河岡博士とオランダのロッテルダムのファウチエ博士の研究です。何年もの間、彼らが目指しているのは、人間から人間への感染のようだ。…現在、FDAは人間の研究を必要としない新しい時代に突入しました。研究は人間で承認されることがあります。先週、ワシントンでピーター・マークスが議会で発言したのは、10万人の農場労働者がこのワクチンを接種するよう奨励されるということです。”と話しています。
　最後の動画によると、アメリカ疾病予防管理センター（CDC）の責任者たちは、イスラエルとの二重国籍者でユダヤ人であるとのことです。
　イスラエルのガザにおける大量虐殺を思い浮かべると、妙に納得できることではあります。
（竹下雅敏）
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24/6/3 フルフォード情報英語版：アメリカとイスラエルが崩壊する中、ドナルド・トランプとアレックス・ソロスが死闘を繰り広げる

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　ワクチン接種を受けた人から周囲の人々に感染させることになる『レプリコン・ワクチン』。日本でのその導入について、「この計画はロックフェラー三極委員会の関連会社である富士フィルムによって実行される」と言っています。富士フィルムといえば、「日本でアドレノクロムを作っている」という情報も以前ありました。
　既に破綻していると言って良いレベルのアメリカの社会ですが、アメリカ人はメキシコに逃げているらしく、「メキシコはここ60日間で24万人のアメリカ人の経済難民を強制送還した」とのことです。また、「米ドルは、世界の他の国々が保有する53兆4000億ドルから隔離されている…これらのドルは間もなくBRICSの通貨に変換される予定だ」と言っています。
　「イスラエルはフィラデルフィア回廊に侵入し、ガザ地区を横断することなくラファとエジプトの国境検問所を掌握することで、エジプトとのキャンプ和平協定を破った」と言っています。イスラエルのイツハク・ブリク将軍によると、「エジプト軍は中東で最も強力な軍隊の一つであり、…エジプトとの和平を破棄することは、あらゆる点でイスラエルの安全保障にとって破滅的」であるということです。
　フーシ派による紅海封鎖によって、北極海航路（ほとんどの区間がロシア領海）が魅力的なものとなっているようです。「5,600kmの北極海航路はヨーロッパとアジアを結ぶ最短の海上ルートであり、現在問題となっている中東海域を経由する従来のヨーロッパ－アジア間のルートと比べ、距離にして8,000km以上、時間にして40～60％の短縮」になるのだそうです。そして「ロシアは砕氷船団で航路を確保し、通行料を徴収したいと考えている」とのことです。
　飛行機事故で死んだはずだったワグナーのエフゲニー・プリゴジン氏が「中央アフリカ共和国とチャドに現れた」と言っています。「実際には昨年殺害されたわけではない」と言い、その映像を載せています。「ワグナーは、これらの国々の金、ダイヤモンド、ウランなどの資源をフランスから譲り受けた」とのことです。
　ビルダーバーグ会議の長年の記者であるダニエル・エストゥリン氏によると、エリートたちは、「新しい人造人間を作るという夢がある。…人工子宮を作り、…人工授精を行い、遺伝的に妊娠期間を短縮する。そうすれば、限られた意識しか持たない人間の奴隷を必要なだけ作ることができる」と言っています。
　以下、その他のトピックです。
  • 現在、オーストラリアの裁判所はビクトリア州政府に対し、COVID-19の政策決定と策定に使用されたすべての『秘密』文書を公開するよう命じている
  • ドイツの内閣は水曜日、水素インフラ、輸入および生産施設の建設を迅速化する法案を承認した。ベルリンは水素燃料に賭けて、欧州最大の経済大国であるドイツの脱炭素化に努めている
  • リシ・スナック英国首相の突然の辞任と彼の自殺行為ともいえる選挙戦略は、労働党党首キア・スターマーに権力を渡すために計画されていた
  • （ウルズラ・フォン・デア・ライエン欧州委員会委員長のスキャンダルで）最新のものは、ロシアのウクライナ特別作戦開始後に、彼女が自身の影響力を利用して、ロシア企業『クラスニー・オクチャブル』が欧州連合（EU）の制裁を逃れることを手助けしたというものだ
  • ロシア側は先週、ウクライナ西部のヤヴォロフスキー訓練場に極超音速ミサイル『キンザール』を撃ち込み、NATO要員を含む少なくとも300人が死亡した…これらの攻撃は最近のロシア国内でのミサイル攻撃に対する報復だった可能性がある
（ぺりどっと）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版：アメリカとイスラエルが崩壊する中、ドナルド・トランプとアレックス・ソロスが死闘を繰り広げる
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 24/6/3
投稿者：ベンジャミン フルフォード

トランプとソロスの闘い


Donald Trump and Alex Soros fight to the death as US Corporation and Israel implode
By
Benjamin Fulford
June 3, 2024
10 Comments
In what looks like a fight to the death over deck chairs on a sinking Titanic, Donald Trump and Alex Soros are now in a state of open warfare against each other. It is a good bet Soros, his Barack Obama house slave and their entire faction will lose the war. However, this will not stop the fact the US Corporation owes its’ people $200 trillion and the rest of the world $53.4 trillion and so will not be able to continue as is. Israel, meanwhile, is about to be taken over by Egypt and Turkey. まるで沈みゆくタイタニック号のデッキチェアをめぐる死闘のように見えるが、ドナルド・トランプとアレックス・ソロスは現在、互いに公開戦争状態にある。ソロスとバラク・オバマ家の奴隷およびその派閥全体が戦争に負けるのは間違いない。しかし、アメリカ合衆国が国民に200兆ドル、世界の他の国々に53.4兆ドルの負債を負っているという事実は変えられない。一方、イスラエルはエジプトとトルコに占領されようとしている。

In any case, while the US public was distracted by this fight, the US military, the Russians, the British Empire and the Asian secret societies agreed at emergency Bilderberg plus US/Chinese military meetings last weekend to start a future planning organization. They also agreed the US Corporation will be replaced by the United States of North America. いずれにせよ、米国民がこの戦いに気を取られている間に、米軍、ロシア、大英帝国、アジアの秘密結社は、先週末のビルダーバーグおよび米中軍事緊急会合で、未来計画組織を立ち上げることで合意した。彼らはまた、アメリカが北米合衆国に取って代わられることにも同意した。

Anyway, let us start with the US political theater because it shows US and Western political infighting is headed for some sort of climax. US Space Force sources are now telling us Commander-in-Chief Donald Trump is still at the Mt. Cheyenne military base. They claim he is the one who controls the US nuclear arsenal. This was proven by the fact that when so-called US Defense Secretary Lloyd Austin was hospitalized with cancer in January, nobody in the “Biden administration” knew about it. If “Biden” controlled the US nuclear arsenal this would have been impossible. とにかく、アメリカの政治劇から始めよう。アメリカと西側の政治的内紛がある種のクライマックスに向かっていることを示しているからだ。米宇宙軍の情報筋によれば、ドナルド・トランプ最高司令官はまだシャイアン軍事基地にいるという。彼らは、彼が米国の核兵器をコントロールしていると主張している。このことは、いわゆる米国防長官ロイド・オースティンが1月にガンで入院した際、『バイデン政権』の誰もそのことを知らなかったという事実が証明している。もし『バイデン』が米国の核兵器をコントロールしていたら、このようなことはなかったであろう。

In any case, the Space Force sources say the real Trump is now running two different Trump avatars. One is located at Mar A Largo and is running the election campaign against the fake Joe Biden. The other is located in New York and participating in all the legal drama there (We would appreciate it if readers in New York and Florida could investigate these allegations). The source also claims Biden is also controlled by the white hats and is being told to deliberately act the way he does in order to help wake up more sheeple. いずれにせよ、宇宙軍の情報筋によれば、本物のトランプは現在、2人の異なるトランプのアバターを動かしているという。一人はマール・ア・ラーゴ*におり、偽ジョー・バイデンに対する選挙キャンペーンを行っている。もう一人はニューヨークにおり、そこでのすべての法的ドラマに参加している（ニューヨークとフロリダの読者には、この疑惑を調査していただけると有り難い）。この情報筋はまた、バイデンもホワイトハットに操られており、より多くの羊たちの目を覚まさせるために、わざとそのような行動をとるように言われていると主張している。
　【*訳注:フロリダ州パームビーチにあるアメリカ合衆国国定歴史建造物で、第45代アメリカ合衆国大統領であるドナルド・トランプの別荘】

According to this source, allowing Trump to be convicted as a felon on what should be minor misdemeanors -while the people against him get away with torturing and murdering children- is part of a psyops to wake up the still sleeping part of the population. この情報筋によれば、トランプが軽微な犯罪で有罪になるのを許す中、トランプの反対派の者たちが子供を拷問し殺害しても罰せられないのは、まだ眠っている人々を目覚めさせるための心理作戦の一環だという。


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画像の出典: Author:United_States_Mission_Geneva [CC BY]

6月1日の世界保健総会で採択されてしまった国際保健規則(IHR)の改正案 〜 WHOの宣言を単なる勧告ではなく、法的拘束力のあるものにする、「私たち人民」にとっての多大な損失、邪悪な勢力にとっての実質的な勝利となるもの

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竹下雅敏氏からの情報です。
　NHKは5月25日の記事で「パンデミック条約」について、“ワクチンの分配などをめぐって途上国と先進国が対立し、予定されていた期間内に合意に至りませんでした”と報じましたが、国際保健規則(IHR)の改正案は6月1日の総会で採択されてしまいました。
　IHRの新たな改正内容は以下の通り。
  • パンデミック緊急事態の定義を導入することで、パンデミックになる、あるいはなった危険性のある事象に対応するため、より効果的な国際協力を誘発すること
  • 医薬品へのアクセスと資金調達の強化に関する連帯と公平性へのコミットメント
  • 改正規則の効果的な実施を促進するための締約国委員会の設置
  • 各国内および各国間の規則実施の調整を改善するための国内IHR当局の設立
　世界保健総会は、「遅くとも1年以内にグローバル･パンデミック協定の交渉を完了させることを具体的に約束しました。」ということです。
　2022年3月に国際保健規則(IHR)の改正案に関する文書を発見し、その改正案が否決されるよう啓発に尽力したジェームズ・ログスキー氏は、“残念ながら、これは「私たち人民」にとっては多大な損失であり…邪悪な勢力にとっては実質的な勝利です”と言っています。
　ジェームズ・ログスキー氏はこちらのPDFの中で、“国際保健規則の改正案は、WHOの宣言を単なる勧告ではなく、法的拘束力のあるものにするものである。提案されている改正案は、世界的なデジタル保健証明書を制定し、WHOが利用できる数十億ドルを劇的に増加させ、人々の尊厳、人権、基本的自由を尊重することなく、各国が規則を実施できるようにしようとしている。”と警告していました。
　Alzhacker氏のこちらのツイートには、「国境なき女性の権利」の創設者兼会長であるレジー・リトルジョン女史の見解『世界保健機関が採択した国際保健規則の修正案は無効であり、拒否する必要があります』を紹介しています。
　レジー・リトルジョン女史は、“その可決方法は、WHO自身の規則に明白に違反している。国際保健規則第55条では、「いかなる改正案も、それが審議のために提案される保健総会の少なくとも4カ月前に、事務局長によってすべての締約国に通達されなければならない」と規定されている。その期限は2024年1月27日に過ぎた。この要件を無視して、WHOは改正案を最後まで交渉し、最終投票のわずか数時間前に最終文書を発表した。この違反により、各国政府や市民社会はこの文書を分析し、その意味を見極めることができなかった。…公開からわずか数時間後の採択は無効であり、拒否されなければならない。”としています。
　可決された改正案には、「偽情報および偽情報への対処」という厄介な文言が残されていることから、レジー・リトルジョン女史は、「IHR改正は、目前に迫ったパンデミック条約とともに、世界的で全体主義的なバイオテクノロジーによる監視警察国家の到来を告げるものである。」と言っています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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IHRの修正案が採択されました
第77回世界保健総会は、国際保健規則に対する実質的な修正パッケージを採択しました。私たち人民は驚くべき敗北を喫しました。戦いは続く。
引用元）
James Roguski | Substack 24/06/01 ジェームズ・ログスキー
残念ながら、これは「私たち人民」にとっては多大な損失であり、ファルマキアのシステムを支援する邪悪な勢力にとっては実質的な勝利です。

最近採択された修正案は、「関連する健康製品」によってさらに悪化する現在進行中の「パンデミック緊急事態」を引き起こそうとする製薬病院緊急産業複合体の大規模な世界的構築を促進することになる。

第1条
「関連する健康製品」とは、パンデミック緊急事態を含む、国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態に対応するために必要な健康製品を意味します。これには、医薬品、ワクチン、診断、医療機器、ベクター制御製品、個人用保護具、汚染除去製品、支援製品、解毒剤、細胞および遺伝子ベースの治療、その他の健康技術。
（以下略）
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配信元）
Twitter
【⬇︎ツイート全文をご覧になる場合はさらに表示をクリック】


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24/5/27 フルフォード情報英語版：ハザール・マフィアによる殺人事件続発、悪魔崇拝者トップに懸賞金

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　ハザール・マフィアの戦争犯罪者たちに「懸賞金」がかけられたようです。そこにはラーム・エマニュエル駐日米国大使、オバマ元大統領、ネタニヤフ首相などのおなじみの面々の他に、16人の米国政府高官の名も挙がっていました。
　イランのエブラヒム・ライシ大統領のヘリコプター墜落事故死について、本記事では、「イランは、これがモサドによるライシ大統領とそのチームの意図的な暗殺であることを十分に認識している」との情報を載せていますが、5月20日の時事ブログでは「これはCIAによるテロです。」とコメントしています。また、5月28日の時事ブログでは、殺された「ライシ大統領とされる人物は替え玉」であり、本物のライシ大統領は生存しているとの見解です。
　アフリカ14ヶ国（ベナン、ブルキナファソ、コートジボワール、ギニア、マリ、ニジェール、セネガル、トーゴ、カメルーン、中央アフリカ共和国、チャド、コンゴ、赤道ギニア、ガボン）は、1958年までフランスの圧政下にあり、その後独立したにも関わらず、いまだに「『植民地税』が存在し、フランスへの年間支払額は約5000億ドルに上る」と言っています。この経済的植民地政策により、フランスの中央銀行にその資金が流れているそうです。「植民地税の支払いを拒否すると、フランスが扇動するクーデターにつながる」らしいのですが、「ニジェールで起きた最新のクーデターは違っており、クーデターはフランス寄りの大統領を追放した」とのことです。
　「国防総省があまりにも多くのF-35の納入を拒否したため、ロッキード・マーティン社はF-35の保管場所が不足していると政府監視機関が発表した」そうです。この本当の理由はF-35が「完全に時代遅れだから」らしい。そして、「国防総省は今、B-21と呼ばれる反重力機を公表しようとしている」とのことです。

  • 第二次世界大戦の日本の降伏後に調印されたサンフランシスコ条約が無効になることも合意された
  • ウラジーミル・プーチン大統領は…現在の戦線を認める交渉による停戦でウクライナの戦争を止める用意があると語った。…これでロシアは、ドニエプル川を東欧と西欧の境界にするという、グノーシス・イルミナティとの取り決めに従おうとしていることが確認された
  • ドイツでは、オラフ・ショルツ首相がロシア深部への攻撃を求めるNATOの呼びかけをいまだに否定している
  • ロシアの妨害電波が、米軍の兵器の90％が目標に命中することを妨げていることも判明した
  • アイルランド、スペイン、ノルウェーは、パレスチナを独立国家として承認する決定を発表した…国連加盟国193ヶ国のうち、ロシアを含む146ヶ国がパレスチナを承認した…反対しているのはわずか9ヶ国だけである。
  • （アメリカ経済について）中国は…保有する米国債の大半を売却した…昨年10月に始まった2024会計年度の最初の7ヶ月間、純利払いは総額5140億ドルに達し、国防費を200億ドル上回っている
  • グーグルは米司法省に小切手を渡し、検察に独占禁止法違反の損害賠償請求を取り下げてもらった
  • ユナイテッド航空とアメリカン航空が使用しているボーイング社製飛行機300機に空中で爆発する可能性がある致命的な欠陥が見つかった…彼らは人々の旅行を止めようとしているのだろう。世界経済フォーラムのアジェンダ2030計画に従って、私たちを『15分都市』に制限しようとしている
  • オーストラリアとニュージーランドの政府が腐蛆病の痕跡が見つかったとして、養蜂場を焼き払おうとしている。ミツバチがいなければ、食べ物もなく、生活もなくなる
  • アメリカの著名な弁護士トム・レンツはオハイオ州上院で証言し、COVID-19が公衆衛生にとって重大な脅威であるという幻想を作り出すために、病院や医師が患者を『殺害』するよう『動機づけ』されていたと主張した
（ぺりどっと）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版：ハザール・マフィアによる殺人事件続発、悪魔崇拝者トップに懸賞金
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 24/5/27
投稿者：ベンジャミン フルフォード

トップ戦犯にかけられた懸賞金


Khazarian Mafia murder spree triggers bounties for top Satanists
By
Benjamin Fulford
May 27, 2024
6 Comments
The Khazarian Mafia is going on a worldwide murder spree directed at top government leaders in a desperate attempt to avoid war crimes tribunals. This has triggered a white hat response that includes bounties being placed on dozens of top KM war criminals. ハザール・マフィアは、戦争犯罪法廷を回避するために、政府首脳を狙った世界的な殺人を繰り返している。これにホワイトハットが対応し、ハザール・マフィアのトップ戦犯数十人に懸賞金をかけられた。

The $1 billion bounty placed on fake US Ambassador to Japan Rahm Emanuel set off a secret firestorm that led to the issuing of more bounties. The bounty on Emanuel was placed because, as a so-called US Ambassador, he is the highest-ranking official responsible for the murder by vaccine of over 500,000 Japanese citizens. Emanuel freaked out and called MI6 asking for protection and blaming his boss Barack “thunder of Satan” Obama. Emanuel was then informed the bounty on him would be lifted as soon as he publicly announced his resignation as ambassador. MI6 also informed the white hats that $1 billion was too large a bounty for a lower-level functionary like Emanuel. As a result, a ten-ton gold (about US$750 million) bounty has now been placed on Obama. 偽の米国駐日大使であるラーム・エマニュエルにかけられた10億ドルの懸賞金は、密かに大騒動を引き起こし、さらなる懸賞金の発行へとつながった。エマニュエルに懸賞金がかけられたのは、いわゆるアメリカ大使として、50万人以上の日本国民をワクチンで殺害した最高位の役人だからである。エマニュエルはパニックになり、MI6【《英》軍事情報活動第6部】に電話して保護を求め、上司のバラク・オバマを非難した。そしてエマニュエルは、公に大使辞任を発表すれば、懸賞金が解除されることを知らされた。MI6はまた、10億ドルはエマニュエルのような下級役人には大きすぎる懸賞金だとホワイトハットに伝えた。その結果、現在オバマ大統領には10トンの金（約7億5000万米ドル）の懸賞金がかけられている。

Furthermore, a bounty of one metric ton of gold (about US$75 million) payable in a certain East Asian country has been placed on each of the following individuals who have been charged with war crimes by the International Criminal Court: さらに、国際刑事裁判所から戦争犯罪で起訴された以下の人物に対して、東アジアの某国で支払われる金1トン（約7500万米ドル）の懸賞金がかけられている。：

Benyamin Netanyahu ベニヤミン・ネタニヤフ
Yoav Galant ヨアヴ・ギャラン
Yahya Sinwar, ヤヒア・シンワー
Mohammed Deif, ムハンマド・デイフ
Ismail Haniyeh, イスマイル・ハニェ

In addition to this, the alliance has placed the same bounty on the 16 US government officials listed below. They are charged with publicly supporting genocide in Gaza. これに加えて同盟は、以下の16人の米国政府高官にも同じ懸賞金をかけている。彼らは、ガザでの大量虐殺を公に支援した罪に問われている。


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画像の出典: photo-ac & Pixabay

「COVIDワクチンを接種した妊婦の90％が流産」という情報は悪質なフェイクである ～結果が得られなかった238件の妊娠を無視した、ほとんど詐欺のような屁理屈

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竹下雅敏氏からの情報です。
　冒頭の動画は昨日の記事で紹介しました。「ファイザー社の秘密文書によるとCOVIDワクチンを接種した妊婦の90％が流産（或いは死産）したが、政府と医薬品規制当局はこのデータを無視することにした。」と言っています。
　読者の方から、この情報の元になったと思われる「ファイザー社の秘密文書」とThe Exposéの記事『ファイザー社の機密文書。 新型コロナウイルスワクチン接種を受けた妊婦の90％が赤ちゃんを失ったことを明らかにする。…』を教えて頂きました。
　記事の要点になる部分を抜粋し、“続きはこちらから”では記事の中で取り上げている「ファイザー社の秘密文書」の一節を貼り付けています。これらを見る限り「COVIDワクチンを接種した妊婦の90％が流産」という表現はフェイクだと見て良いでしょう。
　この「ファイザー社の秘密文書」の6ページにある「安全性データベース」の総括には、“BNT162b2は、2020年12月1日に緊急供給のための最初の仮承認を受領してから2021年2月28日までに、全世界で約126,212,580用量が出荷されたと推定される。2021年2月28日までの累計で、158,893件の事象を含む合計42,086件の症例報告（医学的に確認されたものが25,379件、医学的に確認されていないものが16,707件）があった。ほとんどの症例（34,762例）は、米国（13,739例）、英国（13,404例）、イタリア（2,578例）、ドイツ（1913例）、フランス（1506例）、ポルトガル（866例）、スペイン（756例）から報告された。”と書かれています。
　秘密文書には270 件の妊娠のうち、「238件の妊娠については結果は得られなかった」とあります。また、34件の症例報告があったのですが、これは双子を妊娠している人がいて重複してカウントされたためのようです。
　症例報告があった34件の中で5件はまだ保留中、28件が死亡、正常1件という結果です。従って結果がハッキリとしている29件のうち死亡28件なので、28÷29＝0.965…（97％）が死亡。保留中の5件が正常だったと仮定すると、28÷34＝0.823…（82％）が死亡したことになり、これらの平均を取ると約90％が死亡したことになる、という主張です。
　これはほとんど詐欺のような屁理屈で、結果が得られなかった238件の妊娠を無視しています。82％の計算のように、238件の妊娠が正常だったとすれば死亡率は、28÷270＝0.103…（10％）になります。
　流産の確率は「20歳代 8～20％、30歳代 20～25％、40歳代 30％」ということですから、10％の流産は問題になりません。
　私は妊婦がｍRNAワクチンを接種すると異常出産が増えると思っています。2022年8月22日の記事でロバート・マローン博士は、“最新のVAERSデータ研究がある。研究によると、異常な子宮出血が1000倍増加、流産率が50倍増加、胎児染色体異常が100倍増加、胎児奇形児が50倍増加、胎児心疾患が40倍増加、胎児不整脈が50倍に増加、胎児心停止が200倍増加、ほかに、コロナワクチンによる他の副作用も多い。これらのデータは非常に説得力がある。”と話していました。
　流産率が50倍増加したとすると「20歳代 12～30％、30歳代 30～37.5％、40歳代 45％」です。（流産率が50倍増加は、50％増加と解釈しました）
　「COVIDワクチンを接種した妊婦の90％が流産」は悪質なフェイクだと考えて良いでしょう。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
X（旧Twitter） 24/5/24
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ファイザー社の機密文書。 新型コロナウイルスワクチン接種を受けた妊婦の90％が赤ちゃんを失ったことを明らかにする。 しかしファイザーは「安全信号は現れなかった」と主張した。
引用元）
The Exposé 22/5/9
裁判所命令によってFDAが公表を余儀なくされたファイザー社の機密文書によれば、mRNAコビッド-19注射剤を誤って投与された女性の82％から97％が流産するか、出産時に新生児の死に立ち会うことになった。
（中略）
ファイザー社によれば、270件の妊娠のうち、238件で何が起こったのかまったくわからないという。
（中略）
しかし、残りの妊娠の結果は以下の通りである。

・自然流産（流産）x23、
・転帰保留×5、
・新生児死亡を伴う未熟児×2、
・子宮内死亡を伴う自然流産×2、
・新生児死亡を伴う自然流産×1
・正常転帰×1


（中略）
報告時点では合計34件の結果があったが、そのうち5件はまだ保留中であった。ファイザー社は、29の既知の転帰のうち正常であったのは1例のみであり、29の転帰のうち28例が赤ちゃんの死亡／損失につながったとしている。
これは、妊娠中のCovid-19ワクチン接種の既知の結果の97％が子どもを失うことに相当する。

結果がまだ判明していない5件を含めると、妊娠中のCovid-19ワクチン接種の全結果の82％が子どもを失ったことになる。これは、82％と97％の間の平均約90％に相当する。
（以下略）

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