アーカイブ: 竹下氏からの情報

政府に対して立ち上がらなければいけないワクチン被害者たち 〜 すべての大手製薬会社に無期限の責任免除を与え、「ワープスピード作戦」に署名し、世界中の国々に「COVIDワクチン」を提供した犯罪者のひとりであるドナルド・トランプ

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画の6分22秒で「現実に対して目を閉じる人を愚民という」と言っています。この観点から3分52秒~6分で、“ワクチン被害者遺族の会で立ち上がった人の数を考えると、ごくわずかなわけですから、大半のワクチン被害者の遺族が立ち上がってないわけです。…ワクチンを打ってから体調がすぐれない方ね…これ全部ワクチン被害者ですからね。こういったワクチン被害者の皆さんをデマ情報で騙した閣僚や政治家、専門家に対してですね、法的措置を取らなければいけないんですよ。何故ならばですね、ワクチンを購入した政府とワクチンメーカーの契約上ですね、ワクチンメーカーは一切そういうことに対して責任を負いません、負わなくていい契約になってます。従ってワクチンメーカーを訴えたところでですね、100%勝ち目はありません。思い出してほしいんですけれども、ワクチンを打った方々はですね、ワクチンを打つ前に同意書にサインをしてるはずです。同意書にサインをしてしまった以上はですね、自己責任なわけです。だけれども、ここで勘違いしちゃいけないのは、自己責任だからって泣き寝入りしなきゃいけないってわけではないわけです。…日本政府と言うのは、日本国民に対してですよ、日本国民の生命と財産を守る義務があるわけです。…政府に対して…立ち上がらなきゃいけないということです。立ち上がるということが自己責任だということね”と言っています。
 記事に書かれているように、すべての大手製薬会社に無期限の責任免除を与えるPREPA法に署名したのはドナルド・トランプです。彼は「ワープスピード作戦」に署名し、アメリカ人の税金を大量殺戮注射プログラムの資金として使用し、世界中の国々に「COVIDワクチン」を提供したのです。
 トランプ支持者の人達は、こうした現実に対して目を閉じる「愚民」だということになるでしょう。
 “続きはこちらから”の映像は衝撃的です。「1分45秒辺りからの歌と映像」から目をそらさなければ、こうした異常事態が何故起きたのかを問うはずです。そうすれば、「安全で効果的なワクチンです」と言うペテン師は犯罪者であり、トランプがその犯罪者のひとりであることは、疑いの余地がないのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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SATORISM TV.258「あゝ無情‼癌だらけとなる日本の2023年!現実を受け止める勇気は有るか?」
配信元)
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ホワイトハットもホワイトハットアライアンスも存在しません
引用元)
(前略)
・ファイザーはトランプに100万ドルの選挙寄付をしました。
(中略)
・トランプはビル・ゲイツの組織GAVIに11億6000万ドルを寄付し、WHOの民間寄付者として世界一になった。

トランプは、すべての大手製薬会社に無期限の責任免除を与えるPREPS法に署名した。

・トランプはCARES法に署名し、州知事に個々の州経済を無期限で自由に停止できる前代未聞の能力を与えた。

トランプの国家非常事態宣言は、CARES法と連動して、FEMAとCDCに連邦政府の行政権を与えるものである。
(中略)
・トランプはNDAAを更新し、アメリカ国民を告訴も裁判もなしに逮捕し、捕虜として無期限に拘留できるようにしたが、これが現在も自身の支持者が1月6日の件で拘留されている唯一の理由です。
(中略)
トランプは米国内だけでなく、世界中の国々に120億ドル以上の「Covidワクチン救済」を提供した。

トランプは「ワープスピード作戦」に署名し、アメリカ人の税金を国際的にも国内的にも大量殺戮注射プログラムの資金として使用した。
(以下略)

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「米国主導の一国主義から多極化への移行」は必然、ウクライナ紛争で決着がついた“(従来の)アメリカ主導の欧米の絶対的な地政学的・世界経済的優位性”の終わり

竹下雅敏氏からの情報です。
 プーチン大統領は、“親愛なる皆様へ。…今年は私たちに対して本格的な制裁戦争が繰り広げられました。制裁を始めた人々は、私たちの産業、財政、運輸システムの完全な崩壊を予想していました。しかし、そうはなりませんでした。私たちは、共に信頼できるセーフティネットを作り上げたからです。…正義の「多極化した世界秩序を追求する」他の国々にとって、ロシアの利益と未来のための我々の戦いは間違いなく模範となるものです”と言っています。
 「米国主導の一国主義から多極化への移行」は必然であり、“(従来の)アメリカ主導の欧米の絶対的な地政学的・世界経済的優位性”は終わったのです。ウクライナ紛争で決着がついたのです。ロシアの勝利が覆ることはありません。
 しかし、その事を認めようとしない往生際の悪い、頭の悪い連中がいて、核戦争も辞さないという態度を続けています。1月5日の記事でダグラス・マクレガー大佐は、“私たちがこの道をこのまま歩み続け、ロシアに対して 「私たちは核兵器を準備している」 というシグナルを送り続けたなら、その後に待っているのはアルマゲドンだということです”と警告していました。
 日本政府がどうにもならないのは見ての通りです。西村経済産業大臣は、戦略国際問題研究所(CSIS)にて「幻想を乗り越えた先の新しい世界秩序」というテーマで、(幻想に満ちた)政策スピーチを行ったようです。
 スピーチの一部と、私のコメントを記します。
 「経済を成長させ、自信を深めた権威主義国は、次第に、国際秩序への挑戦をも恐れなくなった。その結果が、ウクライナ侵略です」…欧米はロシアを破壊するためにロシアをウクライナ紛争に引きずりこみ、経済制裁でプーチン政権を崩壊させようとしたが、逆効果となり今や自分たちの首を絞める結果になっているということですよね。
 「軍事費の急速な拡大、核戦力の増強をはじめとした軍事力の質的・量的な
強化は、周辺国にとって脅威を増大させています」…そう考えるのなら、日本の軍事力の質的・量的な強化は控えるべきでしょう。
 「ウクライナの人々は、今この瞬間も、祖国を守り、愛する家族を守るため、厳しい冬の寒さの中、ロシアの侵略に勇敢に立ち向かっています」…西村大臣はウクライナのナチスを知っていますか? 今、ウクライナで戦っているのは傭兵ですよ。テレビを見るのを止めると、少しは世界情勢が分かるようになりますよ。
 「ロシアからのノルドストリームのガス供給停止は、欧州の企業活動、人々の生活に大きな足かせとなっています」…経済制裁のブーメランが返っただけだと思いますけど。それに、ノルドストリームを破壊したのはイギリスです。
 「私たちの産業や暮らしにとって、欠くことのできない物資やテクノロジーは、外国、とりわけ特定の国に過度に依存してはならない」…そう思うのなら、食料の自給が一番大事なのでは?
 「合成生物学やバイオ製造の分野に、日本は8ビリオンドルを投資します」…昆虫食や培養肉は要りません。地球環境を守るためにもオーガニックな食品を増やしましょう。
 「悪意ある者による重要技術の誤用や、新興技術の不適切な移転に対処するためには、輸出管理における協力強化も極めて重要です」…ウイルスが武漢研究所から流出したことを認識していますか? まず、悪意ある者による犯罪を究明し、取り締まることからやって下さい。
 「日本は、アジアゼロエミッション共同体構想を実現していきます。その中で、CO2排出量が少なく、将来の水素転換も可能なLNGは、極めて戦略的なエネルギー資源です」…オオマサガスを知っていますか? 水が燃えるのですよ。これでエネルギー問題、CO2の問題は解決です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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西村大臣が米国・戦略国際問題研究所(CSIS)でスピーチをしました
引用元)
1月5日(木曜日)、西村経済産業大臣は米国・戦略国際問題研究所(Centerfor Strategic International Studies: CSIS)で政策スピーチを行いました。

西村経済産業大臣はCSISにて「幻想を乗り越えた先の新しい世界秩序」というテーマで、政策スピーチを行いました。ウクライナ侵略など権威主義による国際秩序への挑戦が大きな課題となる時代に、「自由で開かれたインド太平洋」の実現を訴え、経済安全保障の強化、同志国連携の強化、抑止力の強化という「3つの強化」に取り組む重要性を指摘しました。


当日の講演の様子は以下のCSISのホームページ(こちら)から視聴可能です。

関連資料
西村経済産業大臣のスピーチ(英文)
西村経済産業大臣のスピーチ(和文)

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「世界の至る所で戦争は起きています。そこには必ずアメリカがいます。…アメリカの245年の歴史において、戦争をしなかったのは17年間だけです。」 ~まさに、戦争こそアメリカのビジネスです

竹下雅敏氏からの情報です。
 「徹子の部屋」でゲストのタモリが、2023年は「新しい戦前」になると予測したとか。
 2021年10月22日に開催されたシンポジウム「戦略的競争時代における日米同盟の新たな役割と射程」において、“米戦略国際問題研究所(CSIS)のリチャード・アーミテージ元米国務副長官は、緊迫する台湾海峡情勢を踏まえ「日本が防衛予算を2倍またはそれ以上に増やすのは良い考えだ」と指摘した”とのことです。
 2018年10月3日に発表された第4次となる「アーミテージ・ナイ報告書」を分析した猿田佐世氏の記事によれば、“報告書発表のシンポジウムで、アーミテージ氏は、「この報告書を出すのは日本が好きだからではなく、我々がアメリカを愛しており、アメリカの利益になるからである」と述べている”ということです。
 milk♪さんのツイートには、“米ネオコンのフロント組織であり、ジャパンハンドラーズと呼ばれる「CSIS」への助成事業を行っていたのが笹川平和財団だとあります。
 政治評論家の本澤二郎氏は、「政経塾OBの政治家には、地方自治体の首長が多い。民主党と自民党にも送り込まれで、日本の政治を動かしているんです。米国に送られて洗脳された者が多く、その洗脳の機関がジョージタウン大学のCSIS(戦略国際問題研究所)。そこは米国におけるナチスの地政学の砦です。」と言っていますが、戦前の日本政府とナチスの繋がりを考えると、CSISを利用して日本を戦前に戻そうとしているのは、むしろ日本のディープステートの方かも知れないと思います。
 その手法は定石と言えるほどパターン化されています。
 トランプ前政権下で国防長官を務めたマーク・エスパー氏は、“台湾の蔡英文総統に対し、国防予算を国内総生産(GDP)比で倍増させ、兵役も「全民皆兵」に変え対中軍事力を強化するよう要求した”とのことです。
 マーク・エスパー元国防長官は統一教会系のUPF主催の講演で、「もちろん、危機の時には人々の心を和合させ、現状況よりもより遠大なる理想を提示し、私たちが、平和、自由、そして正義という公共の名分のために協力するようにする、賢明な指導者と知恵深きリーダーシップが必要です。今日の世界情勢は、歴史的な変曲点に立っています。強大国家の競争という新しい時代に差し掛かったのです」と言っています。
 “続きはこちらから”の動画を見ると、そのパターンが見えてきます。最初の動画では、“世界の至る所で戦争は起きています。そこには必ずアメリカがいます。…アメリカの245年の歴史において、戦争をしなかったのは17年間だけです。…作戦には常に好印象の枠組みを持っています。「正義感」から「人道的介入」へと。しかし、米国は非常に高いコストで戦争を巻き起こしてきました。…まさに、戦争こそアメリカのビジネスです”と言っています。
 次の動画では、“ここ50~60年の間に行われた軍事行動で、国民を騙していなかったものなど一つもありません。ベトナム戦争はその最たるものでした。大統領と国防総省の幹部たちは、トンキン湾事件を捏造して、国を戦争に突入させ、犠牲者や戦況についても嘘をつき続けました。この戦争を詳しく調べれば、国民とメディアが巧みに操られていたことがわかります。…アメリカは世界中で政府の転覆やクーデターに手を貸し、諜報機関を利用してひどい行為を繰り返してきました。人権抑圧を行なう国に資金を与え、虐待の方法を教えたこともあります”と言っています。
 最後の動画では、“昔から、大衆は「恐怖」を通し支配されます。「敵」の対象も進化を遂げてきました。その昔、我々の「敵」とは、破壊をもたらす外国の国家と教わり、学校では避難訓練が行われます。…こうした外部からの脅威は我々に恐怖を植え付けるのに成功したものの、この「敵」は長続きしません。外国からの脅威は、後に国境のない「テロリスト」に移ります。これにより、グローバルな軍拡が正当化されます。次第に、我々の自由は制限されます。政府は「国民を守る」という口実で、監視システムを採用します。自分達が作り上げたテロの脅威から…”と言っています。
 これらの動画の内容は、ウクライナ紛争を客観的に見ていると、とても良く分かると思います。日本がこれまで戦争に巻き込まれなかったのは、平和憲法があるからなのです。
(竹下雅敏)
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配信元)
 

 
 

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(シュワブのグレート・リセットについて)そろそろ地球も経済も限界だから、既存の資本主義のシステムを崩壊させて、新しくステークホルダー資本主義に作り直そう!っていうスローガン ~「気候変動」を理由に庶民の生活を破壊か

竹下雅敏氏からの情報です。
 ステークホルダーとは「利害関係者」の意で、“企業目的の達成に影響を及ぼすことができる、あるいは影響を受ける、集団もしくは個人”のことです。
 ここから、ステークホルダー資本主義とは「株主や経営者、従業員、消費者、行政機関、地域、環境等、企業の活動に関わるすべてのステークホルダーに対し、企業活動を通して利益をもたらすことをめざす長期的な企業経営のあり方」を意味します。
 冒頭の動画で、シュワ爺のグレート・リセットについて、“そろそろ地球も経済も限界だから、既存の資本主義のシステムを崩壊させて、新しくステークホルダー資本主義に作り直そう!っていうスローガンで、簡単に言えば、AIとビックデータで無駄な労働を省きつつ、地球環境にも優しい公平な世界をみんなで作ろう、みたいな綺麗事なんだけど、その実態はかなりヤバめ”と言っています。
 世界経済フォーラム(WEF)の「ステークホルダー資本主義」の記事で、“10年前には企業の最優先事項ではなかったかもしれない気候危機は、現在では最優先される課題です”と書かれているように、「気候変動」を理由に庶民の生活を破壊しようとしてくるでしょう。
 2021年4月17日の編集長の記事で、CNNは「新型コロナで恐怖を煽るメディア報道は近いうちに終了し、今後は気候変動の恐怖を広める報道にシフトする」というプロジェクト・ベリタスの潜入取材を取り上げていました。
 “続きはこちらから”の二つ目のツイート動画では、“中流階級はと言えば、貧困化の道を辿っていて…教育システムが崩壊し、産業の空洞化によって国が貧困化していくのを認めています。彼らの前に待っているのは、社会的保障の喪失と職、報酬、社会内での地位といった面でのより多くの困難なのです。他方、社会的に最弱者の人たちはますます貧困に陥って行くので、少しずつ語られ始めましたが、彼らにはベーシックインカムを与えればいいのではと、彼らは無用な存在だからと。…こうした人たちには、お金と娯楽を少しだけ与えればいいと言うわけです”と言っています。
 「今、ベルギー、フランスで話題なのはコロナではなく、エネルギー危機で倒産していくパン屋さんやレストラン」だということです。電気代が払えないのです。
(竹下雅敏)
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グレート・リセットの復讐.....復習^^;
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[Twitter]バイデン大統領、支離滅裂伝説級のグダグダ

竹下雅敏氏からの情報です。
バイデンロボットのバグか?
(竹下雅敏)
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