(前略)
カトリック系サイトのライフサイトニュースが、
キャサリン・フィッツ氏という、かつて米国住宅都市開発省次官補だった人へのタッカー・カールソン氏のインタビューを記事にしていました。
キャサリン・フィッツ氏の経歴や、おこなっている活動については、記事の中でも紹介されているので、割愛しますが、つまり
は、「グローバリストによるデジタル独裁政治への試みを調査検証してきた」方です。
(中略)
グローバリストだディープステートだということを別としても、
「大衆のデジタル依存がすごい」状態であることを私たちは日本で見ているわけで、何らかの「悪意」があれば、あっという間に取り込まれてしまうのだろうなと。
昨日、「
都内の小学生の約5割がスマホを所有、中高生は9割超え」ということを知りました。
そこには以下のようにありました。
スマートフォンの所有については、小学1年生から3年生までが27.2%、小学4年生から6年生が49.8%、中学生は90.4%、高校生は93.4%でした。未就学児については、保護者の24.9%がスマホをほぼ毎日利用させていると回答しました。
さらには、同じ日に、スマートフォンについての調査が掲載されていましたが、その以下の記事のタイトルで現状がわかります。
・
スマートフォンを現在利用せずに、将来も欲しくない人は1.6%のみ
(中略)
今の状態はすでに「デジタル奴隷社会なんじゃないだろうか」と思うことはあります。
19世紀のセルビアの予言者であるミタール・タラビッチの「クレムナの予言」というものには、以下の下りがあります。
クレムナの予言より
人間はさまざまなイメージが見える箱のような装置を作る。このイメージの箱は、向こう側の世界にとても近いところにある。それは、髪の毛と頭皮との距離くらいに接近している。このイメージ装置のおかげで人々は世界中で起こっていることを見ることができるようになる。
…人間の魂は悪魔にのっとられるのではない。もっと悪いものにのっとられるのだ。
その頃の人間の信じているものには真実などいっさいないのに、自分たちの信じる幻想こそが真実だと思い込むのである。
このミタール・タラビッチの「クレムナの予言」全文翻訳は、
こちらの記事の後半にあります。
(中略)
米国の倉庫の在庫は5~7週間分しかないため、できるだけ早く貿易協定が締結されなければ、米国の店舗の棚は空になり、インフレが加速し、社会的な大混乱に陥る可能性があります。そして、この混乱はアメリカだけにとどまりません。
アメリカの経済学者で、2025年3月から経済諮問委員会(CEA)の議長を務めているスティーブン・ミラン氏は、関税をかけてもインフレにはならないと考えていました。“トランプ政権の最初の任期中…ドルは関税とほぼ同じ額だけ上昇しました。関税導入後の米ドル輸入価格は変動しませんでした。”とツイートしていました。
関税をかけてもドル高となり、海外から物が安く買えるので「通貨が関税を相殺」すると見ていたのです。しかし、現実には株安・ドル安・債券安という悲劇に見舞われています。
冒頭の動画では、“最新データによると、貨物輸送量は60%も急減しました。予約が減少したため、海運会社は過去2週間で中国から米国の貨物船の25%をキャンセルしました。ちなみに、それらの貨物船はすでに他の航海航路に再配置されてしまっているため、そう簡単に戻すことはできません。つまり、この大混乱は政治的に解決されたからといって、物理的に一晩やそこらで回復できる状況ではなくなったということです(54秒)。…世界貿易機関WTOは米中間で取引される商品が最大80%減少する可能性があると警告しています。想像できますでしょうか。世界最大の輸入大国と世界最大の輸出大国の、この世界ナンバーワン・ナンバー2の国々の取引の80%が消滅すれば、世界経済は一体どうなってしまうのでしょうか(6分49秒)。…米中間の航海の約80%が欠便になり、この現状はコロナショックよりも悪化している状況になってしまったんです。(7分29秒)”と言っています。