アーカイブ: ライター・読者からの情報

[Twitter]ちょっと、理解するのに時間いるー

ライターからの情報です。
はい?
一瞬何これ?

あーね。

ダンボールだけぢゃないのね
お気に入りは!
(メリはち)
こ、これは、あの、まるさまではないですか!
(まのじ)
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配信元)

AI(人工知能)の進歩は止まらない!その発展の先にあるのは…

 AIの記事はシャンティ・フーラさんが、過去に何本かアップされている。ここではAIの将来の姿を、メディアはどの様にとらえているかとの視点から考えてみたい。スプートニクの記事のタイトルを見て奇異に感じるのは筆者だけではないと思う。
 全く自己学習などしないAIコンピューターなどがあるのか?
 誤った学習をすれば人間が意図しない行動を取ってしまうのは当然だろうに。
 
 世間では「AIが救世主」のように持てはやされている風潮がある。もちろん、人間の労働の一部をAIが肩代わりしてくれれば非常にあり難く、その様な面は受け入れたい欲望にかられる。少し前に報じられたニュースになるが、2016年、Google関連の企業が開発した囲碁AIが、囲碁世界チャンピオンの韓国の棋士を破ったと言う内容だった。覚えておいでだろうか?当時は、AIが囲碁でプロに勝つまでに10年以上かかると言われていた事もあり、その快挙は「AI(人工知能)」や「Deep Learning(深層学習)」というキーワードと共に世界中のメディアで報じられた。それから1年後の2017年には最新の囲碁AIが発表された。初代のAlは、あらかじめプロ棋士の打ち筋を学習し、そこからAI同士の対戦で強くなっていくものであった。しかし、最新版のAlは囲碁のルールを覚えさえすれば、あとは自己学習のみで棋力を高めていくことができると言う。打ち筋というデータベースを必要とせず、AI自身が対局を繰り返して行ったところ、わずか3日の対局学習で初代のAIに100戦全勝したという。

 スプートニクの記事によると、「AIの進歩は止まらず、徐々に私たちの生活の至るところに浸透してきている。AIはすでにスマートホーム、顔認証システム、教育や娯楽分野に加え、物流、公衆衛生、情報セキュリティでも使われるようになった。すでにニューラルネットワークは、人が関与せずに自己学習出来るようになってしまった」すなわち、AIが勝手に学習するようになってしまったと言うことである。この現実を見せられてしまうと当然ながら、
*AIが私たちの望む方向に発展していくという保証はどこにあるのか?
*AIが人間の知能を上回ったり、気が狂うことはあり得ないのか?

 これらの疑問が沸いてくるはずである。これ等についてロシアの有名なIT専門家が、スプートニクの質問に答えてくれたようだ。それによると、
*「AIの機能的ポテンシャルは制限されており、現在の発展水準は人類にとって深刻なリスクではない」という。
*一方では、「ほかのツール同様、AIは害を及ぼし得る。100%AIのミスを排除することは不可能だ。AIがミスをした場合は開発者が責任を負う」というが、責任所在の明確化などでは済まない。
 現在のAIでは、人間に危害を加えるリスクは低いかもしれないが、近い将来には、きっと人々を悩ませる事態が生じる可能性が十分考えられる。IT専門家は、「AIは(今のところ)、知能や人間が備える感情を有していない。そのため、AIの道徳、モラル、常識に関しては、プログラムした人物がモラルと常識のどちらを優先するかに左右されることになる」という。この点もかなり危険だが、加えて今の人類の精神レベルは決して高いとは言えず、メディアが調べたAIのミス事例を見ても、市場投入されたAIが、使われる過程で人々の言動に感染してしまうのが判る。しかし、このまま見過ごすわけにはいかない。何らかのトリガーは必要かもしれないが、人々が目覚め、お互いに調和した言動を取ればよいだけの話。この方向を目指して行けば共生型AIは夢では無いと思う。
(長哥)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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AIの気が狂うことはあり得るか?
転載元)

進歩は止まらず、人工知能(AI)は徐々に私たちの生活の至るところに浸透してきている。AIはすでにスマートホーム、顔認証システム、教育や娯楽分野に加え、物流、公衆衛生、情報セキュリティでも使われている。ニューラルネットワークはすでに人の関与無くして自己学習が可能だ。だが、AIが私たちの望む方向に発展していくという保証はどこにあるのか?AIが人間の知能を上回ったり、気が狂うことはあり得るのかスプートニクはこれらの疑問への答えを探った。

スプートニク日本

スプートニクはAIがミスをした様々な事例を調べた。2016年3月、マイクロソフト社チャットボットTayをお披露目。米国に住むティーンエージャーのように話すよう作られた。(中略)...SNSの他のユーザーとのチャットを通じて学習した。Tayは「あなたたち人間って最高!」という楽観的なメッセージから会話を始めたが、その日が終わるころには「フェミニストは嫌いだ」「ユダヤ人は嫌いだいった言葉を発するようになった。プロジェクトは停止された。
(中略)
米IBMは医療業界でののスーパーコンピューター「ワトソン(Watson)」の活用を強く期待していた。だが後に、ワトソンは腫瘍の診断で頻繁に誤診を出し、患者の命にかかわる助言も出していたと発覚した。
(中略)
日常生活へのAIの浸透のリスクと、それを阻止する方法は?スプートニクの取材に応じ、元IBM社員で革新的なビジネス用ソフトを開発するCodigy社の創業者でCEOであるロシアの有名なIT専門家、ドミトリー・ドリゴ氏がこれらの質問に答えた

スプートニク : AIがどんどん様々な分野に浸透することの主なリスクは?

ドリゴ氏 : 現在のAIの発展水準は人類にとって深刻なリスクではない。現在、その機能的ポテンシャルは制限されているからだ。
(中略)
スプートニク : 人間の死につながりかねないAIの悪質なミスを防止する手段はありますか?そうなった場合は、誰が責任を負いますか?

ドリゴ氏 : ほかのツール同様、AIは害を及ぼし得る。100%AIのミスを排除することは不可能だ。(中略)...AIがミスをした場合は開発者が責任を負い、ユーザーには起こり得る結果が警告されなければならない。罪の程度は、裁判所が決めることだ。

スプートニク : 未来の情報兵器とも名指されるディープフェイク技術の危険性は?

ドリゴ氏 : ディープフェイクは非常に強力で興味深い技術だ。だが危険なのは技術そのものではなく、それで武装した人間だ。(中略)...AIは(今のところ)、知能や人間が備える感情を有していない。そのため、AIの道徳、モラル、常識に関するほぼ全ての記事で検討されている例を挙げよう。衝突が避けられない状態で、線路上にいる誰を轢くべきか?ここで自動運転が取る決定は、プログラミングされた内容と、自動運転をプログラムした人物がモラルと常識のどちらを優先するかに左右される。


Writer

長哥

会社勤務時代の健康診断で見つかったポリープが目覚めさせてくれました。それ以来、世の中の裏側に意識がいくようになり、真実情報を探求したいと思う気持ちが強くなったのですが、入手方法すらわからない始末で、それらの情報は殆どなく、あってもスピリチュアルな分野でしか見つけられない状況でした。

そんな中、「未来への分水嶺」というのがトリガーになったように思います。 支配するためだった筈の「インターネット」、いまでは情報拡散の道具となってしまったようです。 直感力(ひらめき)を第一に、日々接する情報から、多くの方々の気づきに成るようなものが発信できればと思っています。

[Twitter]連結ー!!

読者の方からの情報です。
popoちゃん、利用してはるやろか?
(まのじ)
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配信元)

[ゲノム編集食品] 予防原則の観点から規制をかけるEUやニュージーランドに対して、根拠なく安全であるとして流通させようという日米~表示の義務化すら見送る日本

 「ゲノム編集食品」は食品としての安全性や環境への影響などまだわからないことが多いため、EUやニュージーランドでは予防原則の観点から規制をかけています。ところが日本政府は、今夏の解禁に向けゴリ押ししようとしています。ゲノム編集は自然変異と同様のものであり識別もできないから問題はないというのです。しかし実はゲノム編集された作物を識別することはできる!という研究が年頭に発表されたためすでに解禁の根拠は失われています。それにもかかわらず、遺伝子組み換え食品に対する茶番劇と同じようなことをまたもや繰り返そうとしています。
 そもそも日米政府が危険性のあるゲノム編集食品の流通をこれほど早急に推し進めているのは、明らかに遺伝子組み換え企業を救うためだとのことです。
 米国では安全な食品の重要性に気づいたお母さんたちの尽力によって、人々は危険な遺伝子組み換え食品を避けて有機食品を求めるようになってきているため、遺伝子組み換え企業は次なる戦略としてゲノム編集食品での生き残りをかけているというのです。それで多国籍企業のいいなりの日米政府はゲノム編集食品を認可したというわけです。
 すでに日本政府はグリホサートの規制緩和をすることで、米国で締め出された遺伝子組み換え食品を日本で受け入れてしまっています。この上さらに表示無きゲノム編集食品を流通させたら、「このままでは日本はGMOのゴミ捨て場」になってしまうだけでなく「日本はゲノム編集食品の実験場」にすらなってしまいます。
 売国奴たちの駆逐は急務です。ガチな政治家が求められます!そしてサドヴィプラ集団も。

 "続きはこちらから"以降では、「ゲノム編集食品を取り扱わない!」という決議をした生活クラブさん、そして「すべてのゲノム編集食品の規制と表示を求めます!」という日本消費者連盟と遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーンによる署名活動を紹介します。わたしたちにもできることがあります。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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とんでもない茶番劇。ゲノム編集食品、表示義務化見送りへ。
引用元)
とんでもない茶番劇。
ゲノム編集食品、表示義務化見送りへ

https://mainichi.jp/articles/20190620/k00/00m/040/189000c

(中略)
たとえば、日本では(中略)お酢も米酢は別として遺伝子組み換えトウモロコシが使われているものが多い。最終製品のお酢では検出できないから表示しなくていい、というのが日米のロジック。でもEUは違う。遺伝子組み換えを原料に使っているのであれば表示しなさいというルールになっている。だから日本で何も表示していないお酢がヨーロッパに輸出される時には遺伝子組み換え表示をしなければ輸出できないので表示している。(中略)要するにそういう方針を持つかどうか、であって、科学の問題ではない。それをあたかも科学の問題にすり替える。(中略)
 今回のケースは明らかに米国の製品をスムーズに輸入するために手順をすっと飛ばして解禁しようというもの。デタラメなことだらけ。

 (中略)米国の消費者意識は急激に変わっている。米国では売れないかもしれない。となると日本はゲノム編集食品の実験場になる可能性がある。(中略)
というのも従来の遺伝子組み換え作物はもう限界が見えてしまった。(中略)ゲノム編集は遺伝子組み換え企業の生き残りがかかっている。遺伝子組み換え企業を救うために日米政府が連携し、世界を巨大な人体実験の場にしようとするものだ。(中略)
市場の縮小と訴訟の連続でのたうち回り、終末の見えた遺伝子組み換えがゾンビのように甦ろうとしている。

 だからここでもう決まってしまったと思って、だまっていてはいけない。そんなものは食べない。輸入するな、売るな、作るな、と声を上げなければならない。
(以下略)
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ゲノム編集により遺伝子操作されたものは識別しうるという研究が発表された。
引用元)
 新春早々、どでかいニュース、ゲノム編集により遺伝子操作されたものは識別しうるという研究が発表された。日米政府の言説を真っ向から否定するもの。(中略)

区別つかない→問題ない→解禁と動いてしまう日米政府と、危険な可能性がある→規制、と予防原則で対応するEUやニュージーランド。この差は大きい。(中略)

もうすでに区別つかないという前提が壊れている以上、規制に転換しなければおかしいだろう。
(中略)
 
ここでしっかりと規制をさせるられるかどうかには今後の世界の食の行く末、人類の行く末すらかかっているといわざるをえない。
(以下略)
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ゲノム編集食品、届け出にはアレルギー物質など確認を
引用元)

厚生労働省は27日、狙った遺伝子を効率よく改変する「ゲノム編集」技術で開発した食品を販売する前に、届け出が必要となる項目を示した要項案を公表した。(中略)

要項案は、ゲノム編集で狙った遺伝子を壊して特定の機能をなくした食品については安全性の審査がいらず、届け出のみで販売できるとした。
(以下略)
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他国に押し付ける厚かましい現実は、プラスチックごみ処理問題にも蔓延している ~日米などが不法輸出した大量のプラスチックごみ

 プラスチックごみ処理問題については、編集長が過去にアップされた記事があるが、ここでは別の側面からの記事を取り上げてみたい。
 プラスチックごみ処理問題においても、弱い者いじめの実態が明らかになった。
 本来なら自国内で解決すべきはずの問題を、他国に押し付ける厚かましい現実を改めて見せ付けられてしまった。いまだに弱い立場の国々や人々の労力を搾取する仕組みを追い求めている。いつまで続ければ気が済むのだろうか!
 このようなやり方を、私は”奴隷型搾取システム”と呼ぶことにしている。
 プラスチックごみ処理問題だけではない。農業漁業分野、製造業分野、サービス業分野、さらには資源の採掘などにおいてもみな同じことである。賃金の安い国の人々の労働力を借りてやるという事は、その国の人々が働いて得られた対価の内、国家間の賃金格差に相当する部分を搾取していると言うことである。
 さてプラスチックごみであるが、マレーシアの首都クアラルンプールの港で、日米などから不法輸入されたプラスチックごみが見つかったそうである。しかし不思議なのはなぜ不法に輸入したのかであるが何てことは無い、相手が不法に輸出したまでのこと。つまり、相手国の業者がコンテナの中身を偽って輸出したと言うことで、”リサイクルごみではないごみをリサイクルと嘘の表示をしていた”ということだ。では、マレーシアはなぜ輸入したのか?悲しいかな、以前からの奴隷型搾取システムが起動中であるからに他ならない。
 同国はごみを輸出した国にすべて送り返す方針を示したと言うが当然である。
 港で見つかったのは米国、英国、オーストラリア、日本、中国、サウジアラビア、バングラデシュ、オランダ、シンガポールからのコンテナだそうだ。家庭ごみや電子ごみが混入していたというが、間違ってコンテナに詰められたとは考えにくく、意識して送り込んだに違いない。不名誉にも、不法輸出国には日本も入っている。他国の人々を軽視した行為に腹立たしさを覚える。それではなぜ日本は不法輸出をあえてしてしまったのだろうか?
 ここで、日本のごみ処理事情がどの様になっているのか見てみよう。
 他国の事情は調査し切れていないのでご容赦願いたい。
 皆さんは、日本の廃プラスチックリサイクル率はどれ位と認識されているだろうか?環境問題研究会のデータでは、23%(2016年)のようだ。40%近い数値のOECDの平均と比べてかなり低い数値だ。
 洗脳メディアは、これをあえて”8割を越える”などと報道しているが、これはリサイクル分だけではなく、焼却分を含めているから高く見えるだけ。日本の政府、自治体が、ごみの分別を強く要求している為、回収されたごみには、リサイクルなど考えられないシート状のプラスチックごみを大量に含んでいる。
 色取りよく印刷された、あるいは着色されたプラスチックシート(フィルム)ごみをどの様にリサイクルしろと言うのか?材料へのリサイクルは土台無理である。OECDの統計でも日本は、他国に比べ相当な割合で燃やしていることがわかる。
 分別を迫ったあげく、生ごみを燃やすエネルギーが不足してしまったようだが、笑い事ではない、生ごみ焼却のためにわざわざ石化燃料をごみと一緒に燃やしていると言うからあきれてしまう。シート状プラスチックは分別せず燃やすごみとして回収すれば余分なエネルギーを使うことも減るはず。偽り表示の背景は、廃棄物処理業者が分別作業に音を上げたからであろう。日本国内で材料リサイクルされているのは、一部の、発泡スチロールとペットボトルのようである。マレーシアの環境相は、「先進諸国はプラスチックごみの処理方法を見直し、途上国に送り付けるのをやめてほしい」と訴えている。人々がお互いの負担にならないスマートな解決法を見つけなければならない。
(長哥)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「不法輸入」ごみ450トン、日米などに返送 マレーシア
引用元)
(前略)
マレーシアの首都クアラルンプール西郊に位置するクラン港で28日までに、日米など9カ国から不法輸入されたプラスチックごみ計450トンが見つかった。同国はごみを輸出した国にすべて送り返す方針を示した。

ヨー・ビーイン環境相によると、クラン港で見つかったのは米国、英国、オーストラリア、日本、中国、サウジアラビア、バングラデシュ、オランダ、シンガポールからのコンテナ。リサイクルごみの表示を偽り、家庭ごみや電子ごみが混入していた。
(中略)
中国が昨年、プラスチックごみの輸入を禁止したことを受け、仲介業者が行き場のなくなったごみをマレーシアなどへ持ち込むケースも増えている。

国際環境NGOグリーンピースの報告によると、昨年1~7月に米国からマレーシアへ送られたプラスチックごみは、前年の2倍を超えた。

ヨー氏は記者会見で、英国のあるリサイクル会社からは過去2年間に5万トン以上、コンテナ約1000個分のプラスチックごみが持ち込まれたと指摘。「先進諸国はプラスチックごみの処理方法を見直し、途上国に送り付けるのをやめてほしい」と訴えた。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
プラスチックごみを手にするヨー・ビーイン環境相
=28日/MOHD RASFAN/AFP/Getty Images
(以下略)
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日本はリサイクル大国?それとも焼却大国?
引用元)
日本はリサイクル大国だ、と思っている人が多い。おそらく、消費者に細かく分別させ、手間をかけさせているためと、マスコミなどを通した情報の「スリコミ」のせいだろう。

マスコミで取り上げられるリサイクル率は、業界団体による「大本営発表」の数字である。

例えば、2018年8月22日付け日経新聞「海洋プラ問題に危機感」では、廃プラスチックの有効利用率は「8割を超え」、「リサイクル技術に強みを持つ」などとして紹介されている。
(中略)
また、2018年8月25日付け毎日新聞のオピニオン「プラスチックごみ海洋汚染」においても、日本プラスチック工業連盟専務理事の岸村氏は「再利用率は84%」として、その正当性を主張する。

この8割という数字は、サーマルリサイクル(燃やしてそのエネルギーを利用)もリサイクル率に含める日本のプラスチック業界特有のカウント法がベースになっている。

海外ではリサイクル率というと、たいてい材料リサイクル(マテリアルリサイクル)を指すので、海外のリサイクル率と比較するならば日本のプラスチックリサイクル率は23%(2016年)だ。

それにも関わらず、いつも堂々とこの8割(2016年は84%)が海外のリサイクル率(例えば、EUのプラスチックリサイクル率30%程度)と比較され、日本はリサイクル大国だ、という話に仕上がっている。

OECD統計を見ると、日本の廃棄物全体のリサイクル率はOECDの平均にも及ばない。例えば、堆肥化を含む廃棄物のリサイクル率は、日本が21%、OECD平均は36%(OECDヨーロッパ平均は43%)である。それに比べ、同統計のエネルギー回収した焼却率は、日本が70%とダントツだ(OECD平均は20%)。
(中略)
プラスチック業界は、処理を焼却技術に頼るのではなく、本当の意味での「リサイクル」に取り組むべきときがきていることに、そろそろ気付くべきだ。焼却に頼っている限り、サーキュラーエコノミー(循環型経済)は実現できない。
(以下略)

Writer

長哥

会社勤務時代の健康診断で見つかったポリープが目覚めさせてくれました。それ以来、世の中の裏側に意識がいくようになり、真実情報を探求したいと思う気持ちが強くなったのですが、入手方法すらわからない始末で、それらの情報は殆どなく、あってもスピリチュアルな分野でしか見つけられない状況でした。

そんな中、「未来への分水嶺」というのがトリガーになったように思います。 支配するためだった筈の「インターネット」、いまでは情報拡散の道具となってしまったようです。 直感力(ひらめき)を第一に、日々接する情報から、多くの方々の気づきに成るようなものが発信できればと思っています。