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11月17日(土)より全国にて順次公開予定だった、ワクチンに関するドキュメンタリー映画『MMRワクチン告発』(原題:Vaxxed)が急遽公開中止となる!(11/7)―映画では、自閉症の有病率の最も高いのが日本であることが示されている―なんと、今や10人に1人!!

 日本の医薬産業界がずっと避けたがっていた、ワクチンに関するドキュメンタリー映画『MMRワクチン告発』(原題:Vaxxed)が11月17日(土)より全国にて順次公開予定!・・・でしたが、急遽11/7に公開中止との発表がありました。ワクチンの闇はやはり深いということでしょうか。

 時事ブログにおいても今までいろいろと取り上げてきましたが、自閉症の原因としてはワクチンをはじめとして、農薬や遺伝子組み換え食品、化学物質、電磁波などが考えられます。中でも直接、体内注入されるワクチンの危険性は群を抜いているといわれています。
 この映画では自閉症の有病率の最も高いのは日本である!ことが示されているとのことです。
 世界の中でも特に日本においては、ワクチンや農薬、遺伝子組み換え食品・ゲノム編集食品、フッ素などの化学物質、5Gなどの電磁波等々、これらの危険性について政府やメディアが警鐘を鳴らすことはなく、むしろ率先して推奨しているのが現状です。
 サーカーの理論によれば、お金が優先される貪欲なヴァイシャ(商人)時代においては、政治家も官僚も、そしてメディアもすべてがヴァイシャの支配下です。人々の健康や安心安全な暮らしよりもグローバル企業の利権が優先されるということです。特に実験国ともいえる日本においてはそれが徹底されてきたとおもわれます。
 こうした中、貪欲なヴァイシャ時代は終わりをつげ、その余韻が極まる混沌たるシュードラ時代にて、私たちは真実を知り始めてきているわけです。
 人々から絞るだけ絞り取り、シュードラ革命を起こさせ、戦争等のその大混乱に乗じて世界を統一する一元的な金融システムをつくり、世界をコントロールしようと画策していたシナリオ。頭はいいが真理に目覚めているわけではないために滅びるという悪の計画を。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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日本でもVAXXEDが公開されます
転載元)
 日本の医薬産業界がずっと避けたがっていた、ワクチンに関するドキュメンタリー「VAXXED」が、いよいよ日本でも公開されるようです。(中略)

Vaxxed: From Cover-Up to Catastrophe Official Trailer from Cinema Libre Studio on Vimeo.

動画はシャンティ・フーラが挿入

 米国政府機関によるMMRワクチン研究の不正に迫るドキュメンタリー映画『MMRワクチン告発』(原題:Vaxxed)が11月17日(土)より全国順次公開となる。(中略)
 この映画ほど、ワクチンは科学でも医学でもなく、政治とカネであることを示すものはありません。(中略)
 日本での公開がこれほど遅れた理由は、このドキュメンタリーのテーマが「ワクチンと自閉症」だからです。

 日本では自閉症は「遺伝病」であり、その原因に「環境」を持ち込むことはタブーです。現在、子どもたちを取り巻く環境は日々悪化しており、自閉症の原因もワクチンの他、農薬や化学物質、電磁波(特にWifi、子どもの携帯はNGですよ~)などがあげられています。中でも直接、体内注入されるワクチンの危険性は群を抜いていますが、日本では、ワクチンを疑うと学者は研究生命を絶たれるし、患者(家族)は支援を受けられなくなる可能性があり、その結果、加害者・被害者ともおとなしく沈黙を守っている状況。それ以前に、ワクチンに対してあまりにも無知、そして「ワクチンが効く」と信じて疑わない人々が多すぎるのが問題でしょう。この映画は、そんな無邪気な信頼を打ち砕く「現実」を突き付けていて秀逸です。(以下略)
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18/11/7 ソルカ・ファール情報:“青い滴”選挙で歴史的な勝利を収めたトランプ――グローバリストの完全な破滅へと次の照準を合わせる

 ソルカ・ファール女史が伝える、今回のアメリカ中間選挙のロシア側の分析です。一見すると、上院の多数をトランプさんの率いる共和党が占め、下院の多数を野党の民主党が占めるという「ねじれ国会」になってしまいました。これではトランプ大統領は身動きが取れないのでは? と思いますよね。果たして本当にそうでしょうか。
 表題や本文に“青い滴”とあるのは、民主党やディープ・ステート側が選挙期間中に世論調査や大手メディアを駆使して、「我々の“青い波”が席捲するぞー」と盛んに吠えていたからです。「でも実際は大波どころか、ちっちゃな滴(しずく)だったやん。マジ受けるんですけど!」という揶揄です。
 しかも共和党(赤)で負けたのはトランプ反対派であり、民主党(青)で勝ったのはトランプ批判を控えた議員。加えてトランプさんは三権分立の内、行政と立法だけでなく、司法まで掌握してしまった可能性あり。というのも、大統領が指名した裁判官候補を承認するのは上院単独の権限だからです。
 それ故の勝利宣言だったのか、と納得しました。これでもし邪魔な議員が残っていれば、後はFISA文書などの機密解除なりで、辞職に追い込むなり脅すなり――じゃなかった、“お話し合い”すればいいのです。もしFBIやCIAなどの政府機関が邪魔をすれば、今回の記事で御紹介しているように過去の判例の破棄で、トランプ派の最高裁が引導を渡せばいいのです。
 ということで、大量逮捕&ディスクロージャーに向けてレッツゴー!
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:“青い滴”選挙で歴史的な勝利を収めたトランプ――グローバリストの完全な破滅へと次の照準を合わせる
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

勝利の勢いに乗って打倒グローバリスト!


本日クレムリンで出回っている【ロシア連邦】安全保障会議SC)の興味深い新たな報告書はアメリカ合衆国イランに対する新たな制裁の「違法性」に関するものなのですが、ドナルド・トランプ大統領米国上院彼に忠実な共和党が支配を拡げたことで、過去105年でたったの5回しか達成されることのなかった歴史的な勝利を選挙で成し遂げ、今やその勢いたるや留まるところを知りません。

――【この選挙結果は】米国下院の支配をかろうじて取り返すに過ぎなかった民主党による“青い滴をすっかり打ちのめした訣ですが、トランプは一刻も無駄にすることなく、グローバリストの巨大銀行ゴールドマン・サックスを標的にした刑事訴追にそれを利用しようとしています

――【ちなみに】2007年~2008年の近代史上、最悪の銀行破綻で彼ら【ゴールドマン・サックス】が犯した【幾つもの】罪は、前大統領バラク・オバマが「失敗させるには大きすぎる」と見做したせいで訴追されませんでした

――しかも【ゴールドマン・サックスに向けられた】完全破壊はトランプ連邦準備制度に対して仕掛けた更に大きな闘いの一部として開始されたのであって、これからどのような結末となるかはアメリカの一般市民にもまだ説明されておらず未知数なのですが、フランスの大統領エマニュエル・マクロンヨーロッパ軍の新設を呼び掛け、こういったグローバリスト連中をロシア中国から、そして何よりもアメリカ合衆国から守るために必要なのだと警鐘を鳴らすようになりました
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

トランプ大統領のツイート:
今夜は大成功【だった】。皆に感謝!」
2018年11月7日にドナルド・トランプ大統領は選挙の歴史的な勝利を宣言しました


敗北した共和党議員は実はトランプ絶対反対


当該報告書曰く、アメリカ合衆国執行立法司法の三つの部門に平等に権力を配分して統治をする立憲共和国であり、執行部門大統領ただ一人の支配下に置かれ、司法部門合衆国最高裁判所に完全に従属し、立法部門米国上院米国下院から構成される二院制の立法機関となっています。

2017年1月20日トランプ大統領執行部門を掌握し、彼の率いる共和党米国上院米国下院の両方を支配するようになりましたが、この【当時の】共和党【議員】の圧倒的多数は“トランプ絶対反対派”と表現される存在だった、と当該報告書が詳述しています。

――トランプは彼らを完全な破滅(辞職の強制ないしは選挙での敗北のどちらか)の標的とし、昨日の2018年度中間選挙では左派のヴォックス・ニューズ・サーヴィスにすら以下のように言わしめた程です:


画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
#トランプ絶対反対

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福島県相馬郡飯館村で野焼きを再開することに 〜 放射性物質の飛散を懸念しつつ

 「飯館村」と聞くと、胸が痛む思いです。福島原発事故直後、避難指示が遅れたために多くの村民が痛恨の被曝をしてしまい、さらにその後、現地では除染後も依然として高い空間線量を示しているのに、避難指示が解除され村民は帰宅を迫られてしまいました。実際に帰村したのは高齢者ばかりだったそうです。
 原発事故までは、仮に現金収入がなくても豊かな自然の恵みの中で暮らしてこれたのに、今や呼吸のたびに汚染された粉塵を吸い、コシアブラなど山菜も危険な数値が出ています。
 農家の人は、村での農作業の再開を勧められていました。しかし同時に、営農に必要な野焼きは禁止されていました。理由は、放射性物質の飛散の危険があるからです。野焼きの代わりに推奨されたのは、ラウンドアップの散布でした。どこまでも悲惨です。
 「民の声新聞」が今年5月時点で確認したのは、野焼きにより約1割の放射性セシウムが飛散すること、燃え残った灰の一部は8000Bq/kgを超えるものもあったという状況です。それでも来年3月の1ヶ月間、野焼きを認めることになったのは、農家の強い要望があったからでした。
 日本の縮図を見るようで、やはり「飯館村」と聞くたびに胸塞ぐ思いが続きます。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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飯舘村で来春から野焼き再開へ
引用元)
去年3月に村の大部分で避難指示が解除された飯舘村で、放射性物質が飛散する可能性があるとして原発事故のあと禁止していた農作業の野焼きを来年の春から村が条件付きで認めることになりました

飯舘村では原発事故のあと、放射性物質が飛散する可能性や火災の発生を懸念し、農家などに対して農地の除草や害虫駆除のための野焼きを禁止し、除草剤の使用などを要請してきました。
しかし避難指示の解除に向けた説明会の段階から農家からは野焼きを求める要望が相次ぎ、村は来年3月中旬からの1か月間限定で、行政区内の住民が合意することや村と消防に事前に届け出ること、それに消防団員が現場で待機することを条件に野焼きを認めることにしました
(以下略)
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配信元)


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[Twitter]インド会社社長の大判振舞

読者の方からの情報です。
経済回す基本になりますよね
昔の日本の会社みたい
(DFR)
ヒンズー教の祭り「ディワリ」を控え、インドのグジャラート州で25日、ダイヤモンド商のサバジ・ドラキア氏が、経営する会社の社員に600台の自動車や現金、アパートなどの贈り物を振舞った。インドでは、ディワリの前に贈り物をする習慣がある。
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配信元)

辺野古埋め立ての土砂搬送が事実上「ストップ」、台風による本部港の損壊が理由で使用許可を出さなかった町に岩屋防衛相は難癖

 辺野古埋め立てに使用する土砂は、本部(もとぶ)港から辺野古へ海上搬送することになっています。
8月の埋め立て承認撤回で工事の法的根拠が失われて以降、防衛局への本部港の使用許可は更新されていませんでした。
 その後9月末からの台風24号、25号の通過で本部港は被災し、6つある岸壁のうち3つが大きく破損したことで、港は使用できない状態になりました。
 沖縄防衛局は、土砂投入を早期に再開したい考えで、港の使用許可を本部町に再申請しましたが、町側は岸壁修復工事が終わるまでは受理できない状態です。
防衛局が海上搬送を諦め、陸上搬送する場合は、改めて沖縄県の承認が必要となり、玉城デニー知事が相手です。本部港の再開を待つのであれば、国交省の岸壁復旧工事の着手が年明けとなることから、事実上、土砂投入はストップしてしまいました。すばらしい成り行きだ。
 ところで、港の使用許可が本部町から下りなかったことが気に入らなかったのか、岩屋防衛相は「沖縄県が町に対して申請を受理しないよう指導している」と発言したようです。港の管理権は町にあり、沖縄県が指導する立場ではないことから、アホな言いがかりですが、防衛省には根拠となる「県からの指導の記録がある」そうです。
 上からの圧力で有るはずの記録が無かったり、有るはずのない記録が登場したり、現政権のやること為すこと犯罪的です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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移設強行に〝壁〟 陸送は知事承認必要 本部港塩川地区・台風損壊
引用元)
米軍普天間飛行場の名護市辺野古移設で、埋め立て土砂を搬出する予定の本部港塩川地区を沖縄防衛局が使える見通しが立っていない。政府は本部町と協議を続ける方針だが、台風で壊れた本部港の復旧は年明けになる見通しだ。防衛局は他の港の使用や陸上運搬を検討する可能性もあるが、その場合、県は「知事の変更承認が必要」として、知事権限行使が可能とみる
(中略)
 一方、本部港の使用許可を巡って町が申請を受け付けなかった背景を巡り、県から指導があったと説明した岩屋毅防衛相の発言が波紋を呼んでいる。防衛省関係者は「町とやりとりした記録が残っており『県からの指導』とある」と話し、記録を基にした発言とする。

 これに県や町は「県の指導はなかった」と否定している。事実、県が同港を管理するが使用許可の権限は町に移譲されており、指導する立場にない(以下略)

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