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[小太郎ぶろぐ]さすがロシア。全裸になり、堂々と空港のセキュリティーチェックを通過する男が現れる

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは服を脱いだ男と撮影した人物が、グルだったとしか思えません。ずいぶんと昔、ストリーキングなるものが流行りました。街中を全裸で走り抜けるというものです。
 今回のケースは後に続く者たちが出て来るのでしょうか。
(竹下雅敏)
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さすがロシア。全裸になり、堂々と空港のセキュリティーチェックを通過する男が現れる
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[櫻井ジャーナル]経済問題を民族問題にすり替え、貧困の深刻化で支配/被支配階級を作り上げたいらしい曽野綾子

竹下雅敏氏からの情報です。
 道徳が義務付けられるようになるようで、この曽野綾子なる人物は、なんでも道徳の教科書で取り上げられ、どうも模範的人物として扱われるという冗談のような話があります。あべぴょんの関係者なのだから、同じタイプの人間だということは明らかで、この記事の内容は実に納得出来ます。
 驚いたのは、文末の彼女の夫である三浦朱門氏の言葉です。これを読むと、ゆとり教育は失敗ではなくて、完全に成功したのだとわかります。ゆとり教育の目的は学力の低下だったわけです。要するに、庶民に対しては“余計なことを考える力をつけさせたくない”ということだったようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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経済問題を民族問題にすり替え、貧困の深刻化で支配/被支配階級を作り上げたいらしい曽野綾子
転載元より抜粋)
 曽野綾子なる人物が産経新聞に書いたコラムの内容が問題になっているようだ。

「若い世代の人口比率が減るばかりの日本では、労働力の補充のためにも、労働移民を認めなければならない」ということだ。違法にしろ合法にしろ、移民が増えている欧米では賃金水準の引き下げや労働環境の悪化が問題になっている。支配層にとって労働移民は労働者の力を削ぐ手段のひとつで、だからこそEUでは移民を規制すべきだという政党への支持が増えているのだ。

 介護の現場で問題になっているのは労働力の不足ではなく、低賃金で劣悪な環境で働く若者を集められないことにあり、適切な対価を事業者や労働者へ支払えば解決される。この問題の根は非正規雇用の増大や残業代ゼロ法案と一緒だ。

 非正規雇用の問題でも支配層は働き方の多様化というようなことを宣伝していたが、ならば、賃金だけでなく保険や年金についても同一条件にしなければならない。勿論、実際は違うわけで、本音は賃金の引き下げと労働環境の劣悪化を推進したいということにほかならない。

 曽野のコラムを読むと、「高齢者の面倒を見るのに、ある程度の日本語ができなければならないとか、衛生上の知識がなければならないとかいうことは全くないのだ」と主張している。「優しければそれでいいのだ」という。

 介護のためには専門的な知識が必要なのであり、「孫」が面倒を見るにしても、知識を得るために専門家からアドバイスを受ける必要がある。運動能力を維持させるだけでも専門家と施設が必要だ。こうした知識がなく、経済的な余裕もないことから悲劇が起こってきた。

 コミュニケーション能力を無視しているということは、介護者だけでなく、介護を受ける必要のある高齢者の人格を考慮していないということでもある。「姥捨て」の発想だ。

 曽野が想定している労働移民は、賃金の引き下げと労働環境の劣悪化を意味している。
当然、貧困問題が深刻化し、犯罪も増えるだろう。これは「他民族の心情や文化」の問題ではなく、経済の問題だ。

 貧富の差が拡大していけば、アメリカのように居住地域は所得/経済力によって色分けされてくる。経済力による棲み分けが起こるのが先だ。「高級住宅地」に低所得者は住めない。曽野綾子は原因と結果を取り違えている。アメリカでは歴史的な背景から人種と経済力に相関関係があり、人種の問題のように見えるが、実際は経済問題。

 南アフリカでも同じことが言える。ヨーロッパ系の人びとが先住の人びとを支配するアパルトヘイトと戦ったネルソン・マンデラは1993年にノーベル平和賞を受賞したが、批判の声はある。彼は政治的な平等を実現するために努力したものの、経済の仕組みが温存されたため、貧富の格差は解消されず、そうした格差に基づく社会不安は解決されなかったからだ。南アフリカの問題も「他民族の心情や文化」ではなく、経済に根ざしている。

 アメリカでは貧困を犯罪にしようという動きもあるが、アパルトヘイトは特定の地域を収容所にするという制度であり、問題を力で封じ込めるという政策だ。現在、イスラエルで導入されている。「他民族の心情や文化」を強調するのは、被支配者を分断したいからにほかならない。

 本来、居住をともにするために理解し合う努力をしなければならないのであり、交流すれば、自然と理解は進む。そうした理解が進むことを恐れるのは支配層だ。フランス国王ルイ11世は「分割して支配せよ」と言ったそうだが、互いに反目させ、争わせ、統一的な反対勢力を形成させないようにするのは支配者たちの常套手段である。

 ところで、曽野の結婚相手で教育課程審議会の会長を務めたことのある三浦朱門は「ゆとり教育」について次のように語っている:

 「平均学力が下がらないようでは、これからの日本はどうにもならんということです。できん者はできんままで結構。戦後五十年、落ちこぼれの底辺を上げることにばかり注いできた労力を、できる者を限りなく伸ばすことに振り向ける。百人に一人でいい、やがて彼らが国を引っ張っていきます。限りなくできない非才、無才には、せめて実直な精神だけを養っておいてもらえばいいんです。」(斎藤貴男著『機会不平等』文藝春秋、2004年)

 被支配階級である庶民には「実直な精神だけを養っておいてもらえばいいんです」ということだ。余計なことを考える力をつけさせたくないということだろう。介護者は「優しければそれでいいのだ」という曽野の主張と共鳴し合っている。

[日本や世界や宇宙の動向]中国はわざと米西海岸の港を閉鎖しました。

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカ西海岸の湾岸施設で、ストライキが起こっており、物流がストップしているというニュースですが、記事によると、中国側が港を閉鎖しているとのことです。
 この記事を見た時に、これはホワイトドラゴンのアメリカに対する攻撃だと思いました。その後、今日の最後に掲載するフルフォード情報の中に、このことが書かれていました。
 世界情勢という意味合いでは、大変なことが連日のように起こっているのに、大手メディアでは何も報道されません。人々は、突然世界が変わり、経済崩壊が起こったことを知らされるのかも知れませんが、こうした情報を普段から入手している人々にとって見れば、至るところにその兆候があり、そして警告があります。準備する時間も用意されていることがわかります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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中国はわざと米西海岸の港を閉鎖しました。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/economics-and-politics/2015/02/jim-willie-china-is-trying-to-wreck-our-economy-public-to-wake-up-and-start-screaming-transcript-2473322.html
(概要)
2月17日付け:

7048607

ジム・ウィリー氏によれば、
中国は世界中の港湾施設を所有しています。中国はアメリカの港を閉鎖することで、アメリカのサプライチェーンをストップさせ、アメリカ経済を破壊しようとしているのです。

中国はアメリカへの出荷を一時停止しているだけでなく、東アジア(韓国や日本)の貨物船が入港できないようにしているのです(或いは荷物を積んだまま港に停泊中?)。

労働者らは西海岸の29ヶ所の港でストライキを行っています。港湾の広大な敷地に荷物が積まれたままのトラックが大量に放置されています。

労働組合は港湾管理者の対応を非難し、港湾管理者は労働組合を非難しています。
しかしこのような状況になった原因は、中国がアメリカ経済を破壊するために数ヶ月前からこうなるように仕組んだからなのです。

邪悪な米政府を倒すため
には、アメリカ経済を破壊することなのでしょう。そのために、中国は西海岸の港湾施設を閉鎖したのです。

中国はアメリカだけでなく、メキシコ、カナダ、オーストラリアの港を支配しています。

米経済の30分の1を占める製品が西海岸の港を経由しているため、アメリカ経済全体に影響を与えることになります。
もうじきアメリカとカナダの人々が泣き叫ぶのを目撃することになるでしょう。

衣料、電子機器、家庭用品が品切れとなりウォルマートの棚が空っぽになります。品切れは西海岸の小売店チェーンから始まるでしょう。

そのうち米国民がアメリカが大変な状況だということに気が付き始めます。ガソリン価格が下がっても、品物が手に入らなくなるのです。

米政府は経済が悪化していることを隠してきました。オバマは米経済は回復していると言いましたが全くのナンセンスです。オバマも連邦議会もこれまで以上の予算が欲しいために、経済が回復していると嘘をついているのです。アメリカの実体経済は悲惨な状態です。

[唖蝉坊の日記 他]4人のアメリカ人ジャーナリストが24時間以内に死亡 / 米FOXニュース、オバマ大統領を性犯罪者扱い、簡単なお詫びすらなし

acco☆彡様(3本目)からの情報提供です。
 1本目の“4人のアメリカ人ジャーナリストが24時間以内に死亡”しているという情報は、翻訳チームからの情報提供で現在検討している内容に関連するものです。
 殺害されたであろう4人のアメリカ人ジャーナリストは主流メディアのジャーナリストのようで、米メディアも変化してきているのかもしれません。2番目以降の記事でも変化の兆しが感じ取れます。オバマは裏のイルミナティの第6位階レプティアリアン(幽体)&悪魔崇拝者とのことですので、FOXの“レイプ容疑者”というのは納得出来ますし、“簡単なお詫びすらなかった”とのことですので、何か情報をつかんでいる可能性もあります。それは、以前FOXが「米オバマ大統領が暗殺で死亡」という情報を流したことでも推測できると思います。
 4本目の記事は、米CNNがウクライナのロシアへの「統合」を紹介!?したとのことですが、フルフォード氏によると先日のノルマンディー4者会談の水面下で、ウクライナの領土問題が話し合われ、バイデン副大統領が『ウクライナ領土は、リヴィウからハリコフまで保障される』と意味深な発言をしているようです。一番下にリヴィウとハリコフの地図を作成してみました。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ジャーナリストの口塞ぎが続く米国
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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米FOXニュースがレイプ容疑者にオバマの顔写真を使用
転載元)

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【海外発!Breaking News】米FOXニュース大失態。“婦女暴行事件の容疑者”にオバマ大統領の顔写真。
記事配信元)
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[日本や世界や宇宙の動向]オバマ大統領はNSAのスパイ活動をDHSに任せようとしています。

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事との関連になりますが、アメリカはいよいよ大変な状態になって来ました。彼らは300万人のキリスト教徒を即座に斬首し、最終的に500万人を超える米国民を斬首するつもりだろうと思いますが、彼らがこうした計画を強行しようとすれば、アメリカは内戦に突入すると思います。
 ただ愚かな米国人が多いことから、10万人前後が斬首の犠牲になるかも知れません。内戦になれば、蜂起した市民と民兵組織がペンタゴンおよびロシア、中国軍の援助を受けて、圧勝するのではないかと思います。いずれにせよ、大きな犠牲を払うことになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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オバマ大統領はNSAのスパイ活動をDHSに任せようとしています。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/power-elite/2015/02/breaking-news-alert-obama-orders-dhs-to-begin-the-arrest-of-dissidents-both-journalists-and-activists-no-martial-law-involved-just-treason-2448170.html
(途中まで)
2月17日付け:
ベテランズ・トゥデーの記事から:

カザールのシオニスト金融犯罪集団が運営しているDHS国土安全保障省をオバマが使うのは当たり前のこと。

これから、国際金融資本(シオニスト金融犯罪集団)がアメリカを崩壊させ第三次世界大戦を勃発させるために行動を開始しようとしています。彼らのやり方(経済大国=ロシア、ドイツ、アメリカを崩壊させて戦争を始めさせる)は第一次、第二次世界大戦を勃発させたときと全く変わっていません。

彼らはもうじき地下施設に避難するでしょう。
NSAはユタ州にある彼らの施設と全く同じ規模の施設をエルサレムにも設置してありました。誰が外国にアメリカの政府機関の施設を設置させたのでしょうか。

強風の中で彼らは森林火事を起こす準備をしています。その理由は、米国民が森林火事に注意を向けている間、オバマは米国民に公表せずに戒厳令を敷こうとしているのです。

戒厳令が敷かれた後、オバマは、米国民がアメリカの反体制活動家らを一人残らず逮捕するでしょう。なぜなら、危機が過ぎた後、彼らに邪魔をされたくないからです。

以下の記事をお読みください。ジム・ストーン氏が真実を伝えています。

Food control policies (use this one)

★ オバマはDHS国土安全保障省を使って反政府活動家らを逮捕しようとしています。
http://www.veteranstoday.com/2015/02/14/obama-to-use-dhs-for-lightning-strikes-on-american-dissidents/

デーブ・ホッジズ氏によると:
オバマは米国民の監視を強化するために、その役割をNSAからDHSに切り替えることにしました。NSAは米国民の個人情報を盗み取ることが仕事ですが、彼らは米国民を攻撃したり逮捕することができません。

しかしDHSは米国民の情報を収集し米国民に対する武力攻撃や逮捕が許可されています。彼らは米国民をテロリスト扱いしたいようですが、実際にアメリカでは(2009年~2010年では)テロ事件は一件も起きていません。

オバマの大統領令EO 13603が発動すると、大統領がアメリカのエネルギー、民間運輸、水源や水道水、食品類、その他の商品を全て管理・統制することができるようになります。つまり、オバマ政権による全体主義独裁体制が出来上がることになります。

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