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[ナカムラクリニック] 製粉会社に勤める男性「小麦が体にいいはずありませんよ」「これだけの毒物をしみこませた小麦を食べて、病気にならないとしたら不思議です」

読者の方からの情報です。
 製粉会社に勤務している男性が、仕事で知り得た「小麦の何たるか」を語っておられました。
記事の初めに、その男性の職場でのシェディング体験が語られ、その症状が、小麦の殺虫剤として燻蒸に用いる「臭化メチル」を吸収した時とよく似ていると述べています。「臭化メチル」は遺伝毒性があるそうです。
 その男性は「小麦が体にいいはずありませんよ。」と断言します。「仕入れた小麦には、殺虫剤、除草剤、虫、妙な異物とか、不純物が大量に含まれています。私が働き出した20年前よりも、最近の状況はもっとひどい。(中略)さらに、製粉所に仕入れてからも臭化メチルで燻蒸して保存しています。これだけの毒物をしみこませた小麦を食べて、病気にならないとしたら不思議です。」ある程度、知っていることでしたが、やはり現場の方の証言は怖いです。
アメリカやカナダの外国産の小麦の袋に虫を入れると死ぬそうですが、国産小麦は放置していると虫がわくそうです。虫といってもコオロギではなくて、穀物が大好きなコクゾウムシの類です。仮に虫が混入していても消費者にとっては無害です。ところが今の時代、商品に虫が入っていたらネット上で炎上し、企業は大変なダメージを受けることになります。"「安心安全で、かつ、虫もカビもこない」商品はあり得ない"という言葉は、私たち消費者に向けられていました。食品を不健康にしている一端は消費者にも責任がありました。「ヤマザキパンの社長が自社商品を食べない」そうですが、消費者もその「賢い」社長にならって食べない選択が大事です。
 その男性は「全粒粉とか胚芽を含む"ふすま"は絶対に食べちゃいけない」とアドバイスされたそうです。「農薬のかたまり」なのだそうです。
 安全な食材、信頼できる商品、安心な食事を作ることができる世の中に変えるまで、もうしばらく注意して食材を選びましょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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製粉所職員「小麦は食べません」
(前略)
僕は敏感で、たとえば、手打ちうどんとか寿司、おにぎり。ああいうのでも、接種者が作ったものだとすぐに分かります。食べると吐き気がするので。吐くと楽になりますが、吐かないで無理して食べると、そのあとで熱が出ます。
ある種の適応というべきか、そういう状況にはけっこう慣れてきて、吐き気がしてきて「あ、接種者の作ったものを食べたな」と気付いたら、すぐにコーヒーに牛乳を混ぜて飲みます。すると吐きやすくなって、吐いた後の負担も減ります。そんなふうに、シェディングへの対処法が板についてきました(笑)
(中略)
(中略)小麦は、製粉会社で燻蒸します。臭化メチルを充満させて、小麦についた虫を殺します。あれを吸うとふらつきますが、シェディングの感覚はそれとよく似ています。同じ職場でシェディングが分かる人も言っていました。「シェディングって臭化メチルと同じじゃないか。完全に毒だよね」と。
(中略)
良心的な企業が「うちの商品は虫がついたりカビが生えますが、防虫処理をしてない証拠です」みたいに胸を張ったとしても、消費者の支持は得られない。消費者は、どうしようもなく傲慢です。「安心安全で、かつ、虫もカビもこない」そんな商品はあり得ないんです
(以下略)

キャノングローバル戦略研究所の杉山大志氏「(政府案を見るかぎり)これから電気料金は爆上がりするとしか思えない」 ~べらぼうに高い「グリーン」電力

竹下雅敏氏からの情報です。
 ウチの妻が深田萌絵さんのYouTubeに「シロクマのおじさんが出てたよ。」と言ったので、「キャノングローバル研究所の人だよね。」と答えたのですが、我が家ではキャノングローバル戦略研究所の杉山大志氏は「シロクマのおじさん」と呼ばれています。
 杉山大志氏はエネルギー基本計画という政府案を見るかぎり、「これから電気料金は爆上がりするとしか思えない(1分38秒)」と話しています。
 政府の資料によれば、家庭向けの電気料金単価は2010年に21.39円/kWhだったのが、2022年には34円/kWhに上がっています。2010年度に比べると59%もの上昇です。杉山大志氏は、“この政府の資料だと、家庭だと1kw 1時間で34円になってますよね。これがあと20円ぐらい上がるんじゃないですかね(1分55秒)”と言っています。
 電気料金が上がると予想されるのは、政府が「2040年には再エネの割合を4~5割にする計画」だからです。動画の8分28秒のところのグラフを見ると、「グリーン」電力はべらぼうに高いのが分かります。
 ただ、原子力再稼働が「断然安い」というグラフになっているのですが、これに対し、「メガソーラーと家庭用を混同してる。今の太陽光パネルは曇り空、薄日でも発電できます。蓄電池の価格が暴落している。補助金なしでも10年で元が取れてパネルは30年以上壊れません。原子力の安全対策のコストが考慮されてない。総じてデータが古い。」という意見がありました。
 こちらの動画では、“再エネ賦課金が何に使われているかと言うと、太陽光発電業者とか風力発電業者がもの凄く高い電気代で、東京電力とか東北電力とかに売っているわけです。それの差額を埋めるために使われている。つまり、平たく言うと我々が再エネ業者にお金を贈与しているんです。例えば、日本列島が一日中雨だったら、その日はみんな電気を使うのは止めましょうとはいかないわけで、火力発電所とか、いろんなバックアップを持ってなければいけないわけです。それの維持費などを考えると5倍に上がるんですよ、電気代、発電コストが。”と言っています。
 そして、その再エネ賦課金にたかる国会議員に、スンズロー君スガーリンデマ太郎などがいます。
(竹下雅敏)
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太陽光パネルの真実!電気代が2倍に跳ね上がる衝撃の理由 杉山大志氏
配信元)
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創価学会が組織的な集票活動を呼びかける文書 〜 創価学会=公明党ならば憲法違反、政教分離しているならば創価学会は納税義務と解散請求の対象に

読者の方からの情報です。
近所に集会所と駐車場があるが、
駐車場に停まる車の数で
近々、解散総選挙みたいな不定期選挙あるんだなと
新聞テレビで報道される前に予測できる。
(匿名)
「創価学会が組織的な集票活動を行っている呼びかけ文」が公開されていました。2025年1月14日の日付があり、都議選と参院選に向けての呼びかけのようです。激戦が予想される「超重点区・重点区」の「人脈掘り起こしの取り組み」を要請するものです。文書の中程に「友好拡大シートの活用」とあり、これは創価学会の集票ツールであることから、創価学会からの呼びかけ文であることが分かります。
サルサ岩渕氏が問題点を解説されていました。呼びかけ文で要請している「組織的な集票活動は、宗教活動の範囲を超えた政治活動」であり、「宗教法人法では、認可を受け税制優遇を受ける宗教法人が、目的外の行為を行っている場合には解散の対象になります。」「解散請求の対象となる違法行為ですから創価学会のみなさんは今すぐやめて下さい。」
 宗教法人としての収益事業は免税優遇措置を受けます。ところが創価学会は「その稼いだ資金や人材リソースなどを、本来は政治団体としての活動(公明党の組織的な選挙活動)にぶち込む」ことを長年やっていました。「創価学会と公明党は政教分離している」という建前から見ると、創価学会が公明党に選挙運動の場所を提供していることになり、「貸席業なら収益として届け出る必要があり納税義務が発生するそうです。『創価学会は特別扱い』なら憲法違反です。」との投稿もありました。
「SNSの普及により、悪事が隠せない時代になってきました。長年見過ごされてきた憲法違反の存在 公明党=創価学会に、そろそろいい加減、メスを入れるときが来たように思います。」とあります。
(まのじ)
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配信元)

政治によって農村が消されかけている今、「令和の百姓一揆」が立ち上がった 〜 一揆は対立ではなく、食・農・漁業を守る連帯へののろし

 日本の農業の危機をなんとかして食い止めたい。農家の方も消費者も思いは同じです。「農民に欧米並みの『所得補償』を! 市民に安定して食を手にできる生活を!」と訴えて、「令和の百姓一揆」が企画されています。この一揆の実行委員会は「窮地に陥る日本の農業の現状に、この機を逃せば農村が消えてしまうという危機感を持ち、安心安全な国産の食べ物を食べたい、次世代の子どもたちに残したいとの思いで立ち上がった農家、市民による有志の団体だ。」とあります。
 メッセージ動画を見ていると、うるっとなってしまいました。ここまで農家の方々を追い込んでしまった、ここまで日本の食を衰退させてしまった、という悲しさと、今こそ豊かな日本に反転させるという強い志への感銘がありました。
「自国の政府によって、日本農業が潰されようとしている。とくに稲作農業が壊滅状態に追い込まれている。」ならば自国の政府を私たちが変えなければならないと強く思いました。
「一揆は対立ではなく、連帯へののろし」必勝の一揆です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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令和の百姓一揆メッセージ動画
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代表メッセージ
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「ガザをアメリカの管理下に置くべきだ」とするトランプ大統領の発言に対する反応や、そうした計画の背景

竹下雅敏氏からの情報です。
 「ガザをアメリカの管理下に置くべきだ」とするトランプ大統領の発言に対し、英紙ガーディアンは「220万人のガザ住民を近隣のアラブ諸国へ強制移住させようとしていることは、犯罪と民族浄化を公然と支持しているに等しい」「彼は…マフィアの組長的な手法と倫理観で、数百万人もの人々の命を弄んでいる」と断罪しています。
 トランプの発言は、ネタニヤフ首相が2024年5月に発表した「ガザ2035年計画」を念頭に置いていたことは明らかです。
 そして、“続きはこちらから”のツイートにあるように、「トランプのガザ占領計画の背後にはジャレッド・クシュナー」がいるということです。
 匿名の情報源によれば、元ホワイトハウス上級顧問のジャレッド・クシュナー氏は、“ホワイトハウスでベンヤミン・ネタニヤフ首相とトランプ氏が行った事前準備発言の作成に関与していた”とのことです。
 こうした動きの背景は、2023年11月11日の記事でお伝えしましたが、イスラエルによるアカバ湾と地中海をつなぐ「ベングリオン運河」の計画、そしてガザ沖の海域に9兆8000億立方メートルの天然ガスと34億バーレルの原油が眠っていることにあると思います。
 ガザ戦争が勃発する直前の2023年9月20日、バイデン大統領とネタニヤフ首相は「G20において、UAE、サウジアラビア、ヨルダン、イスラエルを通るインド中東欧州経済回廊(IMEC)を開発するという歴史的な発表がなされたことを歓迎」しました。
 そして、このインド中東欧州経済回廊(IMEC)は、2023年11月7日の記事でお伝えしたように、2020年にトランプ大統領の下で調印されたアブラハム合意で具体化したものでした。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。ネタニヤフの下僕と思われる二人の人物がいます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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顧客、ライバル、敵:トランプ米大統領のマフィア外交とは?
転載元)

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
顧客、ライバル、敵:トランプ米大統領のマフィア外交とは?

英紙ガーディアンが、トランプ米大統領の外交政策について「マフィアのような外交を展開している」と評しました。

【ParsToday国際】ガーディアン紙は「憂慮すべき新秩序が形成されつつある」と題した記事の中で、「従来のアメリカの同盟国は、国際関係におけるトランプ氏の無法の概念を正当化したり当たり前のように扱うべきではない」としました。

記事は、ガザに対するトランプ氏の挑発的な発言や、パレスチナ人を先祖伝来の土地から追い出すという構想に触れ、「ガザをアメリカの管理下に置くべきだというトランプ氏の考えは、国際社会に受け入れられた法規範や慣習に合致していない。現在の米政権は伝統的な手法を嫌っており、それ以前の体制には戻れないほどに世界を根本的に変えようとしている」と指摘しました。

その上で、「トランプ大統領が220万人のガザ住民を近隣のアラブ諸国へ強制移住させようとしていることは、犯罪と民族浄化を公然と支持しているに等しい」「米国による占領後にガザが『地中海リゾート』に変貌するという考えは人を不愉快にさせるものであり、嘲笑したくなるほど現実から乖離している。トランプ大統領は、世界で最も複雑な地域の中心にある戦争で荒廃した地域を、マンハッタンにある誰も住まなくなった邸宅のように扱っている。彼は、腐敗した建築販売業者による言葉尻と、マフィアの組長的な手法と倫理観で、数百万人もの人々の命を弄んでいる」と断罪しました。

そして、「不安定なガザ停戦を維持するために従来とは異なるアプローチが必要な時期にあって、トランプ氏のような姿勢は不要な緊張を拡大させるだろう。ネタニヤフ首相が率いる極右のイスラエルを除けば、西アジア地域のすべての政府は、トランプ大統領の干渉を危険かつ破壊的であるとみている」と強調しました。
(以下略)
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配信元)

※英文全文はツイッターをクリックしてご覧ください
提案されている「ガザ 2035」ビジョンは、ガザを超高層ビル、ビジネスの中心地、緑豊かなハイテクの景観を備えた未来的なスマート シティとして再構想するものです。

このユートピア的な変革は、イスラエルが治安管理を維持する、繁栄し近代化された地域を思い描いています。

このコンセプトはすでにネタニヤフ政権に提示されています。

あるイスラム教聖職者は、イスラエルが大規模な戦争を起こした後、ガザの人々は追放されるだろうと 20 年以上前に予言しました。

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