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18/2/12 フルフォード情報英語版:バチカンと中国共産党と大英帝国とペンタゴンが世界政府を計画

 世界政府への道が着々と切り開かれて行っています。まぁ善良な方が統治してくださるなら何だっていいんですけどね、うん。
 ただ肉体の死は別に克服したくないかなーと思いまして。寿命が来たら、畳の上でぽっくりでいいんじゃないすかね? (一部のキリスト教徒は遺体を冷却処理してでもイエス・キリストによる千年王国の到来を待ちたいらしいので、朗報なのかもしれませんが。)
 あと他の惑星のcolonize、本文では多少穏やかに「入植(=植民地に入ること)」と訳しましたが、要するに「植民地化」という意味です。人類の黒歴史の再開は絶対ヤメレ。頼むからこれ以上、地球の恥を曝してくれるな、と頭抱えました。なんで「友好的に貿易関係を結ぶ」じゃ駄目なの? 未踏の地だろうと、現代の地球人が乗り込んで行けば、ロクなことにならんでしょうに。(一部の“少年の心を持つ”方たちって無双が許される西部開拓やゴールドラッシュ、あるいは大航海時代に未だに憧れているのでしょうか。)
 ……輝ける(筈の)プロジェクトの面々が、イマイチ魅力的に見えなくて困っています。記事の最後の一文といい、トランプさんを始めとする西側のウケを狙って、こういうキリスト教っぽい雰囲気に仕立てているのかもしれません。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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バチカンと中国共産党と大英帝国とペンタゴンが世界政府を計画
転載元)
投稿者:フルフォード

バチカンと中国の合意


バチカンと中国共産党と大英帝国とペンタゴンが、世界政府の樹立について交渉を重ねていることを示す証拠が相次いでいる。

その最も新しい証拠は、バチカンと中国政府が中国内のカソリック教会の司教を共同で選出するという合意に至った件だ。これはせいぜい900万人程度の中国系カソリック教徒に関する些末事に見えるかもしれないが、実のところ共に世界の権力を分担するための合意だったのだ、とアジアの秘密結社やP2フリーメーソン情報源は言っている。


当該合意は誰が司教に選ばれるかについて、双方が拒否権を行使出来ることを意味しており――ということは両者共に同意しなければならず――これが将来、世界政府の指導者たちを選ぶ際の東西のプロセスにおける青写真となる、と同筋たちは説明した。

思い起こして欲しいのだが、世界の指導者と称する連中の大半は、バチカン銀行の口座に多額の預金を供与されている。権力の座に就いた際に、銀か鉛か(つまり賄賂か弾丸か)の選択肢があるのだと教えられるのだ。大半が銀を選ぶ。

言い換えると、国連の場で表向き陳列されている大半の“世界の指導者”とやらは、バチカンのP2フリーメーソン・ロッジからの命令に従っている。よってバチカンと中国勢の間の合意であれば、西洋が中心となった旧世界秩序と、アジアが中心となった新時代の運きの間で取り交わされた合意だということだ。

英国王室のとある一員によると、中国勢はこの取引【※上記の合意のこと】の内容の一つとして、「中国の特質を加味したキリスト教」を自分たちの国教として使用することも発表するかもしれないのだそうだ。


これが本当になるかもしれないと示唆しているのは、教皇庁社会科学アカデミーの事務総長でアルゼンチン出身のマルチェロ・サンチェス・ソロンド司教が『バチカン・インサイダー』とのスペイン語のインタビューにおいて、「現段階では、カソリックの社会教説を最も実践しているのは中国勢です」と主調していた点だ。
http://www.rumormillnews.com/cgi-bin/forum.cgi?read=93111

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現在、様々なことが同時進行中! そして、90日後に大変な時を迎える …いよいよ待ちに待った瞬間が来る

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事の情報源のアライアンスというのは、コーリー・グッド氏の言う地球同盟だと思います。だとすると、この情報は信頼度が高いということになります。必要最小限の引用ですので、引用元で全文をご覧ください。非常に興味深い情報があります。
 ベンジャミン・フルフォード氏も、大量の逮捕者を投獄するために、グアンタナモ刑務所の建て直しと、さらに別の場所を建設中だと言っていました。“現在、様々なことが同時進行中”とあり、北朝鮮問題、イスラエル問題、新金融システムへの移行といった、様々な問題を含むものと思われます。
 これらをまとめて表現すると、フルフォード氏が言及していた世界政府樹立になると思われます。これはNWO(新世界秩序)とは異なり、各国の主権と国際法を重んじるもので、戦争のない世界のためには、必要不可欠なものです。プーチン大統領が西側の文明をサタンの文明とみなしていること、そしてプーチン大統領がサタンとその手下どもを撲滅する意思をはっきりと示していることに、注意して下さい。
 プーチン大統領は、伝統的な世界観に基づく家族関係を重視しています。これに対し、NWOによる人類の奴隷支配を目指す悪魔の手下たちは、家族という社会形態を解体し、ペドフィリアを合法化しようとしています。
 勝負はすでについており、イルミナティに代表される悪魔崇拝者たちは、ごく一部の心から改心した者以外の全ての者が、宇宙から滅ぼされることが確定しています。すでに、彼らの魂(ジーヴァ)は滅ぼされています。テクノロジーによって、死後、クローンを含む新たな肉体に乗り移って生き長らえようとしても、その本体である魂がすでに存在しません。なので、彼らは肉体の死と共に、宇宙から消える運命にあります。
 現在は、肉体レベルでの裁きが続いており、時間が経つごとに、彼らの意識は狭い領域に閉じ込められて行きます。最終的には、その苦しみから彼ら自身が自ら死を選ぶところまで、追い詰められるだろうと見ています。
 このように、カバール側に勝ち目は1%も存在しませんが、 肉体レベルだけでも心から反省し謝罪すれば、余生を無事に過ごせるだけの配慮は成されるだろうと思います。
 記事によると、“90日後に大変な時を迎える”とあります。いよいよ待ちに待った瞬間が来るようです。3か月分の食料を備蓄しておけば十分ではないかと思います。準備を怠らないようにしておいてください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イルミナティの裁判は民間法廷では行われません。
引用元)
(前略)

http://beforeitsnews.com/alternative/2018/02/there-will-be-no-civilian-trials-for-the-illuminati-3595894.html?currentSplittedPage=0
(概要)
2月16日付け

「アライアンス」の情報筋(アーサー)からの最新情報によると:
大量逮捕の手順、イルミナティの軍事裁判を行うための大統領令、そしてグアンタナモ刑務所の増設(ディープステートのメンバーらを投獄するために必要なセキュリティ強化のため)に関して、

現在、様々なことが同時進行中であり、実際に何が起きているかを知っているのは私を含め世界中で100人しかいません。

(中略)

トランプが12月21日に署名した大統領令はPursuant to the International Emergency Economic Powers Actというものです。

(中略)

彼がグアンタナモ刑務所の建て直しを急いでいる理由は大量の逮捕者を投獄するためです。

(中略)

これらのオペレーションがメディアに取り上げられないよう細心の注意を払って行っています。

(中略)

彼等(イルミナティ)が国家安全上の脅威として見なされれば、彼等は民間の裁判所ではなく軍事裁判にかけられることになります。

(中略)

90日後に一般国民は大変な時を迎えます。
アライアンスはチェックメイトで相手を敗北させることができます。
トランプは5人の大将と2人の提督をホワイトハウスの役職に就かせました。

(中略)

軍隊が財務省とFRBを崩壊させるでしょう。

(中略)

FISAメモの内容が公表された翌日にダウ株価が666ポイント急落しましたが、ダウはトイレに流すトイレットペーパーと同じくらいの価値しかありません。

(中略)

サウジアラビアでも多くの王子や王が逮捕されました。現在、あらゆるものが沸騰し煮詰まってきています。様々なことが進行中です。90日後に何が起こるのか。。。。その準備をしておいてください。

(以下略)

ひたすら逃げ回り続ける佐川 国税庁長官はまさに指名手配の逃亡犯! ~国税庁前に佐川長官の罷免を求める1000人を超える抗議デモ~

竹下雅敏氏からの情報です。
 佐川クンの人気がうなぎのぼりです。なんと、全国紙の経済部記者が、国税庁長官となった佐川クンをつかまえようと、“自宅を夜討ち朝駆けしているが、どこの社もつかまえられない”らしい。
 菅野完Staffのツイートには、世田谷にある佐川クンの私邸が写っていますが、記事によると、どうやら佐川クンは都内のホテルに潜伏している様子。引用元では、人気者の佐川クンを乗せた公用車が、わざわざ霞ヶ関とは別の方向に出発し、30分以上かけて遠回りまでして国税庁に入っていく様子が描かれています。まさに“指名手配の逃亡犯”。
 佐川クンの人気は、一連のツイートを見ても明らか。“続きはこちらから”以降では、ひと目佐川クンに会いたいという人々が、国税庁前に集まっている様子が伺えます。佐川人気は、これからますますヒートアップするものと思われます。
 国民の声と国会での追及にいずれ耐えられなくなって、あべぴょんは佐川クンを切らざるを得なくなると思いますが、それで終わらせたら、あべぴょんの思うツボになってしまいます。何としても、安倍政権を終わらせなければなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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雲隠れの佐川・国税庁長官を発見 まるで逃亡犯のような行動
引用元)

 確定申告が始まった2月16日午後、東京・霞が関の国税庁の周辺では、佐川宣寿・長官の罷免を求める抗議デモが行なわれ、1000人を超える人が集まった。デモは全国各地の国税局や税務署周辺でも行なわれ、「一官吏」に対して国民がこれだけ大規模な抗議活動を起こしたのは前代未聞だ。
 
 この日、当の本人は「税務署回り」という理由で国税庁を不在にしていた。

(中略)

 全国紙の経済部記者が言う。

長官を捕まえようと自宅を夜討ち朝駆けしているが、どこの社もつかまえられない

(中略)

 公用車に乗った佐川長官が向かったのは、都内のホテル。

(中略)

 その姿は徴税官というより指名手配の逃亡犯。確定申告シーズンが終わるまで逃げ回るつもりなのだろうか。

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配信元)
 
 
 
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[森友問題]国会での虚偽答弁は口裏合わせの音声データにより明白 ~ひたすら白を切り通し続ける安倍政権~

竹下雅敏氏からの情報です。
 共産党はいい仕事をしていますね。冒頭の動画は5分55秒~7分25秒のところをご覧ください。2016年3月30日の会合の録音と思われる、近畿財務局、大阪航空局が森友学園側と協議した内容が披露されています。これが口裏合わせでなくて何なのか、というやりとりです。
 次の動画は、冒頭の動画の10秒~20秒のところで、宮本岳志議員が、音声データを全てメディア関係者に明らかにすると言っています。2分15秒~3分20秒では、森友問題の全体の構図を、簡潔に宮本議員が説明しています。
 この問題を、このまま放っておいて良いわけがありません。国会で事実と異なる虚偽答弁を繰り返し、音声データを突き付けられても白を切り通す連中です。メディアに圧力をかけて報道させないようにすれば、そのうち国民は忘れるだろうと思っているのでしょうが、無理でしょう。
 現在拘留されている籠池夫妻のキャラクターが濃すぎて、忘れようがありません。籠池夫妻が拘留されていることも、そのうち問題になってくるでしょう。
 森友問題はとっくに詰んでいるのですが、詰んだ状態になっていても、あべぴょんは“負けました”とは言わないのです。おそらく、憲法を改正して緊急事態条項さえ手に入れれば、将棋盤をひっくり返せるとでも思っているのでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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森友・国 共に金額提示
配信元)
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国・森友「口裏合わせ」
配信元)
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配信元)
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佐川国税庁長官 喚問しかない
「森友」虚偽答弁は明白
幕引き図る安倍政権
引用元)
(前略)
 佐川氏は国会で、問題の国有地売却交渉についての文書も面談の記録もすべて「廃棄し、残っていない」と一貫して答弁。売却価格の決定や価格そのものについても「適正だった」と説明していました。ところが、その答弁は、この間判明した内部文書や調査などでことごとく虚偽だったことが明らかになっています(表)。
(中略)
 国有地売却をめぐっては、安倍首相の妻・昭恵氏付の政府職員が国有地の「売買予約付定期借地契約」などについて森友側の要望を財務省に伝え、回答を得ていた事実も判明しています。
(中略)
 佐川氏は昨年7月、次官級の国税庁長官に“栄転”しました。
(中略)

ドイツの再生可能エネルギーを支えるのは、なんと日本の最先端?の蓄電技術!

 中国が”2050年に再生可能エネルギーを全電力の80%にする”と宣言したことを天晴れにおもい、他の国の事情を調べてみました。
 すると、ドイツも”再生可能エネルギーの拡大”と”原子力からの脱却”を柱に、国全体のエネルギーの需要構造を抜本的に変革しようとしていて、中国と同様に2050年には再生可能エネルギー80%へと向かうべくすでに実証プロジェクトを始動させているとのことです。しかもそのドイツの再生可能エネルギーを支えているのは、なんと日本の最先端?の蓄電技術というではないですか!
 日本は蓄電技術においてそれだけの技術をすでにもっているというのです。ただ日本はドイツと違って電力会社が"再生可能エネルギーの拡大"よりも"原子力の再稼働を重視"する姿勢を維持しているため、蓄電池による電力の安定供給に取り組む動きはさほど活発になっていないのです。ほんとに情け無い話ですが、原発事故までおきていながら今だに原子力の再稼働を重視しているというのはなぜなのでしょう?
 そもそも原発が日本に持ち込まれた経緯を見てみると、日本における原発政策というのは単なる「安定的な電力確保」の側面だけでなく、(米・イスラエル軍産による)「軍事的」な側面があり、こうした海の向こうの軍事覇権勢力によって、いわば麻薬のような「原発依存利権」が国内に強固に作られてしまっているといいます。これが日本の脱原発を飛躍的に困難にしてしまっている!というわけです。こうした話を陰謀論で片付けようとする人もいますが、それは真実を知られたくない連中による世論工作であることもすでにばれています。
 そしてその他にも、さらに耳を疑うような原発に関する闇があるともいわれています。
 真実が明らかになり、闇に光があてられて、地球に優しい再生可能エネルギー(#)が万人に供給される世の中になっていってほしいものです。

(#)太陽光発電はパネルの寿命による廃棄物問題があったり、風力発電では低周波発生の問題がある等、再生可能エネルギーにはまだまだ様々な課題があります。しかし原発から出る放射性廃棄物の処理方法を子々孫々への宿題として残したままで、このまま我々が使い続けるわけにはいきません。ウランの半減期は45億年です。原発ゼロのために、波力発電、地熱発電、バイオマス等々、様々な再生可能エネルギーへの取り組みを応援する必要があります。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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再生可能エネルギー80%へ向かうドイツ、日本の蓄電池で電力を安定供給
引用元)
日本の最先端の蓄電技術を生かした実証プロジェクトがドイツで4月から始まる。風力発電所が数多く集まる北西部のニーダーザクセン州の沿岸部に大容量のリチウムイオン電池とナトリウム硫黄電池を設置して、地域の電力供給を安定化させる4通りの機能を3年間かけて実証する予定だ。
(中略)
 ドイツは再生可能エネルギーの拡大と原子力からの脱却を柱に、国全体のエネルギーの需給構造を抜本的に変革する「エネルギーヴェンデ(Energiewende)政策」を2010年から推進している。
(中略)

再生可能エネルギーの導入で先進的なドイツを舞台に、日本のメーカー3社の製品と技術を生かした最先端のスマートグリッドシステムを実証するプロジェクトになる。
(中略)
原子力は2022年までに全面的に廃止する。(中略) さらにドイツでは2050年までに再生可能エネルギーの比率を80%以上に拡大する方針で、そのために必要な施策に取りかかっている(図8)。送電・発電・消費・貯蔵の4つの分野で再生可能エネルギーの比率を高める施策を展開していく。日本のエネルギー産業と共同で取り組む実証プロジェクトは4つの分野すべてに関連する。
(中略)
日本国内でも大容量の蓄電池システムを導入して、風力発電と太陽光発電の増加に備える動きは広がりつつある。ただしドイツと違って電力会社が再生可能エネルギーの拡大よりも原子力の再稼働を重視する姿勢を維持しているため、蓄電池による電力の安定供給に取り組む動きはさほど活発になっていない。ドイツの実証結果を日本にもフィードバックして、長期的な再生可能エネルギーの拡大策として生かしたいところだ。

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