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[In Deep] 「人類と他の生物の完全絶滅への道」が一瞬で見えたような 〜 全てが繋がり巡っている地球

 先日、身内に付き添って病院へ行く機会がありました。普段は人様のお見舞いに行く程度でしたので、久しぶりに看護師さんたちの動きを間近で拝見し、すごいなあ、こんな風になっているのかと驚くことばかり。点滴の針など一旦刺してしまえば、血液の凝固を防ぐ薬剤のおかげで、数日刺しっぱなしにしておいても大丈夫だそうな、ふ〜ん。簡単な手術をするため、事前の検査も次々と忙しく、普段服用している薬のチェックを横で見ているとシップ薬のほか数種類の錠剤もありました。高齢だし、仕方ないのかしらね、とあきらめ気分です。その後は、点滴を通して、抗生剤、麻酔薬、鎮痛剤etc…。
これら大量の薬を解毒するとなると、けっこう負担だろうなあとハラハラ。術後、点滴スタンドを引きながら用を足す身内に付き添いながら、何気なく、先ほど体内に入れた薬物が排泄されていくのだろうなと考えていました。
 ちょうどそんな頃、このInDeepさんの記事に目が止まったのです。
InDeep管理人さんは、ささいな事柄をきっかけに、一瞬で、深刻な未来を暗示する大きな流れに気づかれました。それが衝撃的。
 事の起こりは、抗がん剤の治療を受けた人の手記にあった「患者が体外に排泄するもの一切に抗がん剤の毒が出る。」という記述でした。抗がん剤が、マスタードガスという化学兵器と同じメカニズムであることはよく知られており、その作用は、健康な細胞も同様に攻撃します。しかし、それだけでなく排泄され、どこかに流れ、何かに作用する、ということに、忽然と気づかれたのです。
 かつて、人が使用した避妊薬が排泄を通じ、川から海へと流入した結果、「魚の不妊化、オス魚のメス化」が起き、さらにその結果、魚の総数が減っている、という記事をアップされていた管理人さんは、この抗がん剤の排泄と重なりました。
 改めて確認しますと、抗がん剤の作用は「多くの生物の細胞分裂を阻害すること」です。
そして、「人間のすべての状態において、最も細胞分裂が活発なものは何か」という問いに至った時に、ゾッとする未来を見てしまったのでした。自分は薬をなるべく服用しなくとも、地球はすべて繋がり巡り巡って自分に戻る、他者と無関係ではいられないのでした。
 幼子が大切にされない世界に未来はない、ということなのでしょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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抗ガン剤の起源が化学兵器マスタードガスだったことを思っているうちに、私たちが開いた「人類と他の生物の完全絶滅への道」が一瞬で見えたような
転載元)
(前略)
抗ガン剤が化学兵器マスタードガスに起源があるということは、比較的広く知られていることだと思います。(中略)

非常に早く増殖していくガン細胞を「細胞分裂の阻害を引き起こす」ことによって、その細胞の増殖を食い止めるという作用です

これが仮にガン細胞に対してとても有効に作用するのだとすれば、同時に、やはり当然ではあるのですが、「全身すべての細胞をも攻撃してしまう」という作用もあります。これは副作用というより、抗ガン剤というものの作用そのものがそういうものですので「副」ではなく本作用です

抗ガン剤というものが「細胞分裂を食い止める」ために開発されたものですので、起きることが必然だとも言えます。
(中略)

思い出した過去記事というのは、下の記事です。

(中略)
河川に流入した避妊薬に含まれる成分が魚たちの性質や生殖本能に影響を与えていて、《魚の不妊化》と《オスの魚のメス化》が広範囲で起きており、そのために魚の総数が減っている

というものです。
(中略)
これらの《魚の不妊化》と《オスの魚のメス化》を引き起こしている物質が、どこから自然界の水の循環システムに流入しているのかというと、

ヒトの排泄を通じて川から海へと流入し続けている
のです。
(中略)

これを思った時、最初は、「海水の量は多いから大丈夫なのでは?」とも思ったのですが、しかし、具体的な数字は間違っているかもしれないですので書かないですが、今の社会での「薬の全生産量」を考えますと、地球すべての海を汚染している可能性は否定できません

(中略)

それが、世界の海のどのあたりまで広がっているのかは定かではないですが、ただ少なくとも、

薬を大量に消費している国や地域の周辺海域はかなり強く汚染されている可能性が高い

とは言えるのではないかと思います。

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トランプ大統領の「イラン核合意からの離脱」表明で、世界から孤立するアメリカ

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領が「イラン核合意からの離脱」を表明したことで、大きな動きが起こっています。トランプ大統領の真意はわかりませんが、表面的にはイランのローハーニー大統領が指摘している通りだと思います。アメリカに続いてイランも核合意から離脱し、イスラエルとの戦争に備えて核兵器を手に入れる動きになり、制裁でイランを孤立させようとしたと思われます。これは第三次大戦に直結する道です。
 しかし、結果は逆に、アメリカが世界から孤立する方向に動いています。“続きはこちらから”以降の一連のツイートは、下から順に見ていただくとよくわかります。ロシアのラヴロフ外相は、米国の行為はEUへの脅迫だとしています。米国はイランと取引するEU企業を制裁することで、EUに圧力をかけましたが、EU側はアメリカを切り捨てることにしたようです。
 EUは、イランとの石油取引でドルからユーロに切り替えるとのこと。しかも、イランと取引するEU企業への米国の制裁には対抗措置を適用するということで、結果的には、アメリカの没落を早めた形になってしまいました。
 意図的な米国の破産か、あるいは世界通貨リセットを考慮して、このような動きをわざと取っているのだとすれば、トランプ大統領は、かなり頭の良い人だということになります。
 果たしてどちらなのでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国とEUの大喧嘩、世界金融システム再起動の予兆
引用元)
ドナルド・トランプ米大統領が「イラン核合意からの離脱」を表明したことで、アメリカとヨーロッパの間に一触即発の険悪なムードが広がっている。
ここまでの状況になるのは、戦後初めてと言っていい。そして、怒鳴り合いで始まったその喧嘩が、今度は「制裁と法廷での争い」にエスカレートする恐れも出てきている。

先週18日、欧州委員会委員長のジャン=クロード・ユンケルが「EUの域内企業がアメリカの対イラン制裁に参加することを禁じる措置(ブロッキング・スタチュート)」の発動を発表した。

ようするに「イランとビジネスを続けるEU企業は、今後アメリカを相手に仕事が出来なくなる」と迫る米トランプ政権に対して、欧州側が「アメリカの言うことに従う域内企業はEU本部から制裁を受けることになる」として法的な対抗措置を講じたのだ。
https://www.zerohedge.com/news/2018-05-17/eu-launches-rebellion-against-trumps-iran-sanctions-bans-european-companies

 【 貿易戦争 】
またトランプは、ドイツ政府に対して「独露間を結ぶ天然ガスパイプラインのプロジェクト“ノルド・ストリーム2(Nord Stream2)”の建設を中止しなければ制裁をかける」と言って圧力を強めている。ようは「ロシア産のガスではなくアメリカ産のガスを買え、さもないとアメリカはドイツから車を買わない」と言っているのだ。しかし、アメリカのガスはロシアのガスに比べて2割も高い。
それでもトランプは、輸出に依存しているドイツの自動車業界を人質にとって、
...(以下有料部分)
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イラン大統領、「イランを核合意から離脱させようとするアメリカの計画は失敗した」
転載元)
イランのローハーニー大統領が、「イランを核合意から即時に離脱させようとするアメリカの計画は失敗した」と語っています。
(中略)
アメリカは、自分たちが核合意から離脱した後ただちに、イランも核合意から離脱し、イランの問題をすぐに国連安保理に付託して、すべての決議や制裁を復活させ、イランを世界で孤立させようと考えていたが、そのような陰謀は失敗した」としました。

さらに、世界は今日、アメリカのトランプ大統領による核合意からの離脱を、世界の平和や安全に反する非合法で誤った行動とみなしており、それはイランの成功だとしました。
(中略)
核合意の締結国であるイギリス、フランス、ロシア、中国、ドイツ、EUは、この国際合意を支持するとしています。
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EUが、まもなくイランに投資
転載元)
アメリカが対イラン制裁の復活を決定する中、欧州委員会のエッティンガー予算・人的資源担当委員が、まもなく、イランへの銀行投資が行われるとしました。 

エッティンガー委員は、ドイツのラジオのインタビューで、アメリカは、イランと経済協力を行う国に対しても制裁を行使すると脅迫したとし、「EUはアメリカの脅迫とは関係なく、近くイランに金融面での投資を行うだろう」と強調しました。

また、対イラン制裁を強化するというアメリカ政府の発表に触れ、「EUはイランとの関係の継続を求める」としました。

エッティンガー委員はさらに、アメリカのトランプ大統領は、EUはアメリカの市場を必要としておらず、むしろ、アメリカがデジタル分野など自国の様々な製品の輸出のためにヨーロッパの市場を必要としている」と述べました。

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今度は辺野古付近3区への補助金を凍結する気か? どこまでも不誠実な安倍政権

 安倍政権の、沖縄に対する無礼で卑怯で露骨な、補助金政策です。
19日、菅官房長官が名護市に入り、首長らと会談した際に、これまでの恒例を破って辺野古新基地に近い3区の首長とは会いませんでした。これはつまり交付されるはずの補助金の行方を暗示するらしく、本年度分の3区への補助金は未交付のまま無視される可能性があります。
 そもそもこの補助金は、2015年、防衛省が名護市の新基地建設現場に近い3区だけに「直接」交付するという異例の枠組みで新設したのでした。当時の辺野古移設に反対する稲嶺市長の頭越しに支給され、3区を懐柔するような補助金には強い反発の声が上がりました。稲嶺市長は「地方自治をないがしろにするもの。市と住民の分断工作で、アメとムチの最たる形だ。」と批判していました。
 ところがその後、今年2月に新基地建設反対の稲嶺前職を破って当選した渡具知市長は、基地に関する公約は掲げていなかったものの、国から早々に米軍再編交付金の支給を取り付け、菅氏に対しても「さらなる協力をお願いしたい」と要望するなど政府と足並みを揃えています。
 そうした状況で、懐柔から一転、威圧するような今回の3区への態度は、沖縄に対して二重に不誠実です。
 と言ったところで、あべぴょんに誠実を求めることもウルトラ不可能なのでした。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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菅官房長官、辺野古区長らと面会せず 補助金交付されず戸惑い
引用元)
 菅義偉官房長官が19日沖縄県名護市に入り、北部の首長らと面談したが、過去2回来県した際にいずれも意見交換した久辺3区長との会談は設定されなかった。辺野古新基地に近く、国から補助金を直接交付されてきた3区。国と協調路線の渡具知武豊市長のもと、市への米軍再編交付金の交付が再開する一方、本年度分の3区への補助金は未交付のままで、区長らは国の態度を図りかねている。
(中略)

 渡具知氏は今年2月、新基地建設に反対する前職を破って新市長に就任。国は4月、名護市に17年度繰り越し分も含め、米軍再編交付金29億8千万円を支給することを通知した。

 19日、(中略)渡具知市長は菅氏に対し、17年度と18年度の再編交付金が交付されることへのお礼を述べ、「公約を実現していく上でさらなる協力をお願いしたい」と要望した。(北部報道部・又吉嘉例)
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防衛省、久辺3区に補助金3900万円 法律なく名護市の頭越し
引用元)
【東京】防衛省は27日、米軍普天間飛行場返還に伴う新基地建設現場に近い名護市の辺野古、豊原、久志の「久辺3区」へ直接補助金を交付する新たな枠組みを創設した
(中略)
新基地建設に反対する名護市を介さず頭越しに支援する異例の措置。辺野古に反対する稲嶺進市長や県をけん制する狙いもあり、県内から強い反発が上がっている
(中略)

 稲嶺進名護市長の話 地方自治をないがしろにしている。この地域だけが対象となると、(市と住民の分断工作で、アメとムチの最たる形だ。全国でこの地域だけを対象にしたと考えると、補助金として交付するのは妥当なのか理解を超える。条件付き容認に3区が相当するのか、とても疑問に思う。


18/5/14 フルフォード情報英語版:トランプのイラン制裁は中東平和を推し進めるのが目的だとペンタゴン筋は言う

 一見カバールが喜びそうなイラン核合意破毀は、やはり裏で色々と計算があるようです。そして最後に笑うのはお馴染み中国。他国との交渉・交易術は流石です。ただし李克強首相来日ツイートは精神衛生上、あえて阿呆国の天ぷら総理ではないものにしましたので悪しからず。
 そしてコブラがやっぱり変なこと言ってます。“イベント”を前にして、地表の「最も目覚めた個々人」を選び抜いて、地下のレジスタンスかアガルタで受け入れる云々。
 フルフォード氏がコブラと接触出来るのは、これまでルイーザさんの金魚レポートで何回か一緒にゲスト出演していたからでしょうか(※各自がチャット形式で参加するので発信場所は別々)。
 大気汚染の少なそうな地下の生活は宇宙旅行同様に興味がありますが、あの滅ぼされたアガルタは遠慮したいっす。しかも“選ばれる”という発想、イスラエルやイルミナティと一緒じゃん。戻って来なかったら、目覚めし人たちが地上に残した諸々、誰が片付けるのよ傍迷惑な。皆を地下ツアーに順次ご招待、で良いんでない?
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプのイラン制裁は中東平和を推し進めるのが目的だとペンタゴン筋は言う
投稿者:フルフォード

イラン核合意を巡って欧米が対立


第三次世界大戦を望むシオニストの狂信者連中と世界平和と友愛を望む残りの人類の間の最終決戦が近付くにつれ、中東・マレーシア・インドネシア・欧洲・米国其の他各地で大きな動き【が見られるよう】になり、惑星地球のための戦いが再び過熱している。

この点、ドナルド・トランプ米大統領によるイラン核合意の放棄は表面上、シオニスト側の一大勝利となった。しかしながら、「北朝鮮に続きイランとイスラエルの両方にも非核化を迫り、中東の恒久的な平和を達成するのが最終的な計画なのだ」とペンタゴン筋は言う。

イラン核合意におけるトランプの動きは確実に、トランプ政権と様々な欧洲の様々な政府との間の公開での諍いを引き起こしてしまった。ジャン=クロード・ユンケル欧洲委員会委員長は、EUが「【これからは】米国【の役割】を引き受け」ねばならないと発言し……
http://www.dailymail.co.uk/news/article-5709743/We-replace-United-States-EU-chief-attacks-America-turning-allies.html


一方でドイツのアンゲラ・メルケル首相は、欧洲が米軍の保護を当てにすることは最早出来なくなったと言っている。
https://www.bloomberg.com/news/articles/2018-05-10/merkel-says-europe-can-t-count-on-u-s-military-umbrella-anymore

当然ながら、フランスのエマニュエル・マクロン大統領や英国のテリーザ・メイ首相もトランプの動きを糺弾した。米国と欧洲の間のこのような明確であからさまな分断は戦後、前例がない。


イラン核合意破毀の真意


だがしかし、ペンタゴン筋が強調するには「トランプがイラン合意から撤退したのは、グローバリストのエアバス・トタル・ルノー・プジョーといったフランス企業やシーメンスといったドイツ企業と共に、買収された可能性のある腐敗した欧米の官僚を引き摺り降ろすためだ」。面白いことに、イランのジャヴァード・ザリーフ外相が当該核合意に関連して買収された西洋の政治家の名前を暴露すると脅して、このペンタゴンの主張を裏付けた。
https://www.redstate.com/streiff/2018/05/13/irans-foreign-minister-threatens-expose-western-diplomats-took-bribes-create-iran-nuclear-deal/


ペンタゴン筋曰く、この合意を巡る買収話に加担している西洋のトップの政治家には……

元仏大統領フランソワ・オランド、現在の仏大統領マクロン、ドイツのメルケル、元米大統領バラク・オバマ、そして元米国務長官ジョン・ケリーが含まれている。(ちなみに信頼できる複数の筋が、ケリーは2016年後半以降この地球には存在していない、と我々に伝えてきた。ゆえにこの前のテヘランにおける奴の映像は、過去の画像のリサイクルではないかと我々は疑っている。)


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イギリスでは、”ディープステートの真実を暴くウェブサイト”での発言や意見を弾圧する新しい法律が導入された ~掲載するだけでなく、コメントやシェアするだけでも6ヶ月の禁固刑~

竹下雅敏氏からの情報です。
 イギリスでは、“ヘイト・トローリング”を処罰する新しい法律が導入されたとのことです。このヘイト・トローリングとは、元記事によると、“「政治的に正しくない」事実を知らせること”らしい。翻訳者の方が正しく指摘しているように、ディープステートの真実を暴くウェブサイトは、「政治的に正しくない」わけです。なので、今回転載したこの記事やうちのブログなどは、イギリスでは弾圧の対象ということになります。何でも、“掲載するだけでなく、それを単にコメントしたり、シェアするだけでも、6ヶ月の禁固刑を要求”しているらしい。
 彼らが一番恐れているのは、自分たちが属しているイルミナティのおぞましい犯罪を暴露されることでしょう。小児性愛はその一つに過ぎません。
 日本も安倍政権が続けば、似たような法律が出来るだろうと思います。彼らは、生き残るためには何でもやります。往生際が悪いというのは、誰かさんを見ていてもよくわかるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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英新法:違法の内容をネット掲載した市民は投獄
社会メディアの内容が“差別”や“反同性愛”とみなされたユーザーは禁固刑
転載元)
【訳者注】イギリスでは、ついに、こういうことになった。人種や社会的マイノリティに対する差別をなくす、というのは表看板で、本音は、ここで言っている「政治的に正しくない」発言や意見の弾圧である。この politically (in)correct という、奇怪な言葉の意味が、私には長いことわからなかったが、ここ数年来、手に取るように明瞭になった。これは、あの暗黒集団に都合のよい(悪い)、という意味である。我々がここでよく引用紹介する、長期間、献身的に(彼らを援助する団体はない)、悪の根源を摘発し、これをわかるように説明してくれるようなウェブサイトが、一番の弾圧の対象のようである。それを(我々のように)引用したり、コメントするだけで同罪らしい。彼らが「憎しみを含む」内容と言っているのは、批判的な内容という意味である。中でも悪質なのは、「 知的に敏感な」impressionable 聴衆に訴えようとするサイトだと言っているから、我々のこのサイトは、最も悪質ということになる。(我々は、単なる憎しみをもって論じたことは一度もない。)
これに呼応するように、つい先日、Google から、 「この度、新しいプライバシー基準を設けて、5 月 25 日(?)から実施することになった」という内容の通知が配信されてきた。その背景に何があるのかについては、「数千のグーグル従業員が“深層国家”をめぐる問題で退職の構え、メディアは報道管制」 http://www.neonnettle.com/news/4198-thousands-ofgoogle-employees-threaten-to-quit-over-deep-state-media-blackout をご覧いただきたい。
 
Daniel Newton, NeonNettle
May 16, 2018
(前略)  
社会メディアの掲載内容が “人種差別” とか “反ゲイ運動” とか考えられる場合、利用者は、 昨日、提案された厳しい新ルールの下で、投獄されることになる。
 (中略)
社会メディアを利用する者が、その結果を知らないで “ヘイト・スピーチ” を、コメントし たりシェアしたりしても、裁定評議会からの提案に従って、投獄されることがある。
(中略)
この裁定評議会の提案では、最も深刻なヘイトの犯罪に含まれるものは、公的な人物が、憎しみを煽る目的で行うスピーチ、また、人種や宗教グループに対する暴力を示唆するオンライン内容、それに長期にわたって、世界的な聴衆に対し、暴言的、侮辱的材料を発表しているウェブサイトである。 
 (中略)
現在、英国は、逆植民地化されていて、彼らの政府は “犯罪的な” 社会メディアの記事を、シェアしたりコメントしたりする人々を、監獄に入れようと必死になっている。
 
――以上  
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