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パックス・ユダヤが目指す戦慄の支配構造 ~「ノアハイド法」による世界奴隷化

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、「大イスラエル」構想はパックス・ユダヤへとつながる計画であり、江学勤(Jiang Xueqin)氏は、“パックス・ユダヤは混乱と紛争を利用して巨額の利益を上げ、世界を支配し始めるだろう。パックス・ユダヤでは、グーグルのようなテクノロジー企業が…グローバルな監視国家を構築するだろう。”と予測していることをお伝えしました。
 そのパックス・ユダヤがどのような世界なのかを予測するには、ほとんどの人が聞いたことのない『ノアハイド法』を調べる必要があります。Alzhacker氏のツイートをクリックして全文を読んでください。この内容は非常に重要です。
 2015年2月18日の記事で、“アメリカではキリスト教徒を斬首して良いという法律がすでに可決している”ことをお伝えしました。
 また、2月10日の記事では「ハバド・ルバビッチ運動が目指すものは、ノアハイド法の施行」であり、“トランプの一族はハバド・ルバビッチ派に強い影響を受けており、ノアハイド法は偶像崇拝者を斬首するように命じている”ことをお伝えしました。
 『ノアハイド法』は、表向きは「偶像崇拝の禁止、殺人の禁止、窃盗の禁止、性的不道徳の禁止、生きた動物の肉を食べることの禁止、冒涜の禁止、司法制度の確立」という当たり前の内容だが、実際には100以上の細則があり、その解釈権はラビのみが持つ。深刻なのは法の適用における二層構造で、例えばユダヤ人男性が非ユダヤ人女性(3歳以上)を強姦した場合、タルムードの獣姦法が適用され、ユダヤ人男性を誘惑した罪により被害者の女性が処刑される。
 キリスト教の核心である三位一体とイエス崇拝は「偶像崇拝」および「神の唯一性への冒涜」として処刑され、ノアハイド法を受け入れた者も朝貢と隷属を強制される。
 スティーブン・ベン・ヌーン(Steven Ben-Nun)氏は元ハバド組織メンバーであった経験から、医師や弁護士といった富裕なメンバーたちが「われわれは2000人の異邦人奴隷を持つことになる」と公然と語っていたと話す。
 ノアハイド法の世界的展開がすでに進行中であり、国連のNGO「Institute of Noahide Code(ノアハイド法典研究所)」は、ノアハイド法が「国際法の基盤」であると明言し、国連の2030アジェンダと連携して、各国の国内法にノアハイド法を成文化するための草案作成や議員との会合を行っている。バチカンと世界教会協議会もノアハイド法に署名済み。
 カナダで審議中のBill C-9(ヘイトスピーチ規制法案)は、実質的にノアハイド法の導入を可能にする構造になっていて、「没収条項」には没収の対象として『人』が含まれ得る曖昧な表現が使われており、奴隷化や処刑を可能にする条文になっているという事です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください
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対談『隠された世界支配の青写真:ノアハイド法がもたらす新たな法秩序』
引用元)
(前略)

https://geopoliticsandempire.com/2025/12/16/noahide-laws-greater-israel/
(中略)
ホスト
 ・Hrvoje(フルヴォイエ):Geopolitics & Empire(地政学と帝国)ポッドキャストの主宰者

ゲスト
 ・Lisa Miron(リサ・ミロン、Lisa Miron):弁護士歴26年、環境科学の学位と法学修士を持つ。Substack「Lawyer Lisa」を運営し、著書『World on Mute』を執筆

 ・Elizabeth Glass(エリザベス・グラス、Elizabeth Glass):作家、教師、活動家。2019年にニューヨーク州の強制ワクチン接種法により子供が退学となったことをきっかけに活動を開始

 ・Jana Ben-Nun(ヤナ・ベン・ヌーン、Jana Ben-Nun):夫のスティーブンとともに10年以上ミニストリー活動を展開。元ザイオニスト・クリスチャンで、タルムードとゾハールの研究を経て脱ザイオニズムへ

 ・Steven Ben-Nun(スティーブン・ベン・ヌーン、Steven Ben-Nun):ユダヤ系で元ハバド組織メンバー。25年間トラック運送会社を経営。現在はミニストリー活動とIsrael News Liveを運営
(中略)
主要キーワードと解説

1. ノアハイド法(Noahide Laws) タルムードに記されている7つの戒律で、非ユダヤ人(ゴイム)に適用されるとされる法体系。表面的には普遍的倫理に見えるが、実際には100以上の副次的規則を含み、キリスト教の三位一体信仰を偶像崇拝として処罰対象とする。違反者には斬首刑が定められている。

2. 二層法制度(Two-Tier Legal System) ユダヤ人と非ユダヤ人で異なる法的扱いを規定するシステム。ユダヤ人には厳格な証拠要件と23人の裁判官が必要だが、非ユダヤ人には1人の証人と1人の裁判官、状況証拠のみで即日処刑が可能となる極めて不平等な構造。

3. 世界法廷システム(Global Court System) 国連や各国議会を通じて導入されつつあるノアハイド法に基づく国際法制度。エルサレムを中心としたサンヘドリン(ユダヤ教の最高法廷)の再建を目指し、「エルサレムから法が出る」という聖書の預言を成就させようとする動き。
(以下略)

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ネタニヤフ首相が支持する「大イスラエル構想」とパックス・ユダヤ計画の行方 ~簿外の資金が使えなくなった「三百人委員会」

竹下雅敏氏からの情報です。
 イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相は、8月12日の国内メディア「i24NEWS」のインタビューで『大イスラエル』構想への支持を表明し、「もちろん」「私の考えを問われれば、賛同する」と答えました。
 大イスラエルは、パレスチナ自治区ガザ地区とヨルダン川西岸だけでなく、ヨルダン、レバノン、そしてエジプト、サウジアラビア、イラク、シリアの一部も含みます。
 ネタニヤフは、イスラエルがヨルダン川から地中海まで完全な主権的支配を持つと宣言し、“私は今が新しい時代の入り口にいると思います。…技術の可能性は(リスクもありますが、特にAIにおいて)非常に大きく、その恩恵も計り知れません。農業から医療、交通に至るまで、あらゆる分野です。…私たちはこれを主導し、人類の進歩において二次的な国ではなく主要な大国になります。”と発言しています。
 この事について、清華大学附属高校の副校長を務める江学勤(Jiang Xueqin)氏は、“アメリカは今、南米のベネズエラを攻撃すると脅している。…中国と日本が対立している。…ヨーロッパはロシアと戦争をするつもりだ。同時にヨーロッパには多くの移民がいて、これが内戦を引き起こすだろう。…アメリカも同じで、左右の対立が極端に分断されていて、いずれ内戦になるだろう。…そしてこれは意図的に仕組まれていると言える…。日本と中国とインドはみんな互いに衝突するだろう。…それから、いつかアメリカがイランと戦争を始めるだろうが、それが両国を破滅させるだろう。…(アメリカが)中東から追い出されると、アメリカの軍事資産はすべてイスラエルに移り、パックス・ユダヤが生まれる。…それが計画だ。パックス・ユダヤは混乱と紛争を利用して巨額の利益を上げ、世界を支配し始めるだろう。パックス・ユダヤでは、グーグルのようなテクノロジー企業がそちらに移り、グローバルな監視国家を構築するだろう。内戦が起きれば人々を統制するためにAIが必要になる。…忘れないでほしいのは、イスラエルには世界最高の諜報機関モサドがあるということだ。彼らができるのは、世界中を回ってできるだけ多くの混乱を生み出すことだ。…そして、それがこれからの10年、20年の未来の姿だ。”と話しています。
 昨日の記事で、ユダヤ人はスケープゴート役に過ぎず、真の支配層はイギリス王室のメンバーを中心とするヨーロッパの王族・貴族と、彼らに仕える銀行家・学者・実業家から構成される「三百人委員会」だと指摘しました。
 櫻井ジャーナルの記事をご覧になると、「イギリスはシオニズム発祥の国」だということが分かります。
 世界中で混乱を作り出し、紛争や内戦、そして戦争を引き起こすには巨額の資金が必要です。そして、そうした簿外の金融システムを支配してきたのが「三百人委員会」だったのです。
 しかし彼らにとって残念なことに、現在はキンバリー・ゴーグエンさんが管理しており、三百人委員会は簿外の資金を使えないのです。従って、彼らの大イスラエル構想も絵に描いた餅に終わりそうです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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高市首相は安全保障関連3文書の前倒し改定で「継戦能力」を高めるために所得税増税「すでに決めている」/ 石濱哲信氏「今の日本政府は日本人のための政府ではない」

 高市首相は就任以来、安全保障関連3文書の前倒し改定を積極的に進めていますが、12月23日に「日本が紛争に巻き込まれた場合を想定して、(日本の)継戦能力を高めていかなければならない。」そしてその財源として「2027年1月から所得税に1%上乗せすると決定している」と述べました。「決定している」ってシレッと言ってのける高市首相ですが、「食料自給率30%台の国で、農家を絶賛廃業に追い込む政策を進めている内閣がいっちょまえに戦争をやろうとしている(笑) 凄まじいバカだな」という投稿がありました。日本が戦争できる状態ではないことは明らかですが、そんなことはお構いなしの高市首相です。今の「日本政府は日本人のための政府ではない」ことを、石濱哲信氏が語っていました。
「今回の台湾有事は、アメリカがあることを起こすきっかけに使っている気がする。」「アメリカ自身が弱体化する前に自衛隊と人民解放軍を戦わせて、アメリカが仲裁に入る形で地下資源の権利を奪っていくのではないか。」と述べ、「高市総理は日本を守る気はないと思う。」「(高市首相は)誰かの戦略、戦術の中に取り込まれている。」そしてその戦略に気づかず「日本人がみんな拍手している」と、日本国民が高市首相の対中強硬姿勢を評価していることを懸念しています。「しかし高市氏は自民党の中核にいた人で、ダボス会議のヤンググローバルリーダー。ダボス会議の人口削減計画では"日本人は一人残らず殺せ"と言っている。」「その自民党を戦後動かしてきたのは、間違いなく統一教会なわけですよ。高市さんは統一教会の幹部だったわけですから。」「アメリカ政府は日本と中国の戦争が起これば一石三鳥くらいで儲かる。小泉進次郎防衛大臣は先日"今年度内"防衛費を13兆円にすると決めた。すでに年間の予算が決まっているにも関わらず、それを超えての決定だった。それがトランプ高市会談の成果だ。」と言っています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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高市首相「継戦能力高めていく」 安保3文書の前倒し改定めぐり
引用元)
 高市早苗首相は23日、東京都内で講演し、安全保障関連3文書の前倒し改定を説明する際、日本が紛争に巻き込まれた場合を想定して「(日本の)継戦能力を高めていかなければならない」との考えを示した

 共同通信加盟社の編集局長会議で語った。「継戦能力」とは、弾薬、燃料、装備品などの観点から戦闘を継続できる能力を指す専門用語。首相は「安全保障環境が相当変わっており、日本の主体的判断によって強化する必要がある」と強調。ロシアとウクライナの戦争が長期化していることに触れ、日本がこうした紛争に巻き込まれた場合に備え、「継戦能力を高めていかなければならない」と語った。
(以下略)
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【閲覧注意】高市総理は日本を守る気がない?人口削減計画で国家消滅が日本の宿命なのか? 石濱哲信氏 #549
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真の支配層「三百人委員会」と黒い貴族、そして崩壊する支配構想

竹下雅敏氏からの情報です。
 J Sato氏のツイート、「ユダヤ人も支配層が選民と洗脳した手駒で、市民の反発・憎悪が向かうスケープゴート役という仮説」に添付されていたデビッド・ベイトマン氏の投稿です。
 非常に重要な内容で、このレベルで世界情勢を認識している人はほとんどいないと思います。デビッド・ベイトマン氏の主張が理解しやすくなるように、いくつかの言葉にリンクを貼りました。
 また、操り師たち=数百人のサイコパス=三百人委員会、高い知能指数を持つ少数派=選ばれし者=操り人形たち=ユダヤ人と考えると意味が良く分かると思います。
 まったくこの通りで、ユダヤ人はスケープゴート役に過ぎず、真の支配層はイルミナティの中核組織である「三百人委員会」です。三百人委員会はイギリス東インド会社をルーツに持つ組織で、イギリス王室のメンバーを中心とするヨーロッパの王族・貴族と、彼らに仕える銀行家、学者、実業家から構成されています。
 エリザベス2世が三百人委員会の議長であったことは良く知られた事実です。しかし、彼女はロスチャイルド家の代理人に過ぎなかったという事に加え、三百人委員会の真の支配者はマッシモ家ルスポリ家などの黒い貴族だという事です。
 こうした連中は、キンバリー・ゴーグエンさんの情報からも分かるようにマルドゥクに仕えていたのです。彼らの計画はマルドゥクから与えられたものに過ぎません。そのマルドゥクは滅ぼされて存在しません。
 また、こうした古い計画を実行に移そうとする愚か者は処分されることが、キンバリーさんの情報を見ていれば分かると思います。私たちは、このような世界支配の構想が壊れていく様を見ているのです。
 ただ、そうした過程で何も知らない庶民が巻き添えになることが起こります。ガヤトリー・マントラで身を守り、食糧の備蓄などの警戒は怠らないようにしてください。
(竹下雅敏)
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配信元)
※英文全文はツイッターをクリックしてご覧ください
操り師たちが、高い知能指数を持つ少数派を効果的にマインドコントロールし、彼らをスケープゴートとして利用して、大衆に対する悪辣で卑劣な行為を行わせると想像してみてください。

まず彼らは、その少数派に「お前たちは神の選民だ」と信じ込ませる。

次に、その少数派を権力の座に就かせ、彼らの傲慢、貪欲、知性を駆使して、選ばれざる同胞たちに害を及ぼさせる。その害は報復を招き、「選ばれし者」を民衆から孤立させる。

次に選ばれし者に、選ばれざる者との血筋の混交を禁じる。

選ばれし者の中に、決して追放できない腐敗した指導者を潜り込ませる。なぜなら一度選ばれし者は、決して選ばれざる者には戻れないからだ。

この時点で選ばれた者たちは操り師の操り人形となり、その命令で言語道断の悪行を働く。操り人形たちは恐怖に駆られ、選ばれざる者たちから身を守るために権力を必要とする。

いわゆる選ばれた者たちのために特別に国を作り、その国に他国への悪行を行わせ、世界中の選ばれた者たちが操り師の悪行の責任を負うように仕向ける。

操り師たちはメディア装置(ソーシャルメディアを含む)を巧みに操り、大衆に選ばれた者たちへの報復を促す。こうして操り師自身は罰せられることなく、報復から守られるのだ。

数百人のサイコパスによって複雑な世界を隷属状態に保つには、極めて洗練されたシステムが必要だ。

この体制を打ち破るには、「選ばれし者」の洗脳と偽りのプライドを打ち破り目覚めさせ、「選ばれざる者」たちにサイコパスに対抗するために人類家族を許し、団結するよう説得することだ。

私はこの全てを苦難の末に学んだ。長年、これらの真実を真剣に探求してきた。自らモルモン教の宗教的洗脳から目覚め、同じ運命を辿った者たちへの思いやりを見出さねばならなかった。

人類を分断するのではなく団結することで我々は勝利する。フエンテスは操り師の手先であり、分裂を煽っている。不法移民を後押しし、その後住民と移民を対立させるのも同じ戦略の一環だ。

互いに争っている間は、サイコパスと戦うことはできない。

ハヌカおめでとう!

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カンボジアの犯罪拠点で行われていることを暴露する動画 〜 「繁殖センター」と呼ばれる「抗老化(不老不死)技術」の研究施設

読者の方からの情報です。
 タイとカンボジア国境の紛争の裏側として言われているのが、カンボジアで行われていた電話詐欺のカケコ誘拐で、タイ国内で誘拐された人達がカンボジアの国境付近の拠点へ連れて行かれ強制労働させられていることは、日本人なども被害に遭っているのでニュースになったと思います。
 これらが現在、赤ちゃん牧場と変容し、不老を目的とした医療事業に代わっているようです。
SNS上の話では、中国人たちは自国民が被害に遭っているにもかかわらず、中共政府が無視を決め込むのでタイを応援し、中共政府が関わるのでないかと言われています。
噂の部分もありますが、この動画の人物は建物情報や関連団体名も明かしているので、より信憑性があります。若い男女や妊娠可能年齢の女性もターゲットになると、不確かな情報ではありますが大変危険だと思い、お伝えします。
(恭仁)
 投稿された動画の中に出てくる「園区」というのは「特殊詐欺などの犯罪拠点」のことだそうです。カンボジアの園区の内情を暴露しているようです。
 ジャーナリストの伊藤喜之氏は「シアヌークビルには大規模な詐欺園区だけで10カ所ぐらいはあるし、カジノホテルや商業ビルに入る会社も含めれば、ゆうに1000社以上の詐欺会社は存在する。」「中国資本や華僑系の企業を抜きにして、経済は成立しない。それが、今のカンボジアだ。」「(この国の詐欺産業における)人身売買の証拠は枚挙にいとまがない」」と伝えています。以前に、習近平とプーチンとの雑談で「不老不死」の会話があったことが報じられていました。
(まのじ)
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仮面人が暴露するカンボジア電信詐欺と反人類罪。「生命科学研究所」の「人類繁殖センター」、「赤ん坊の骨髄抽出センター」、「造血幹細胞培養センター」などの正体。
配信元)

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