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ごぼうの党代表の奥野卓志氏「全てのメディアが…本当のことを伝えないっていうような状況で、まず正しい判断ができるのかな…この西側諸国が言ってること、その報道をまず私は信じることができない」 / 日米地位協定の改正すらできない日本が憲法改正を行なえば、日本は「米軍の一部に組み込まれて動かされるだけ」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「憲法改正しなあかん」「自分達は自分達の手で守らなあかん」「9条改正しなあかん」という議論に関して、ごぼうの党代表の奥野卓志氏は、“全てのメディアが…本当のことを伝えないっていうような状況で、まず正しい判断ができるのかな…皆さんは中国のこと悪く言うしね、ロシアのことよくないって言うけど、その考えってどこから来たんですかと。…この西側諸国が言ってること、その報道をまず私は信じることができない。それで中国が敵、ロシアが敵っていうことで、戦いましょう喧嘩しましょう、憲法改正しましょう、武器持ちましょうっていう議論は、私は恐ろしいなと思います。…今ある危機っていうのは、ウクライナにならないことです。これはウクライナ対ロシアの戦争じゃないですよね。後ろにウクライナを支援してね、プーチンをやっつけようとしてるユダヤ金融資本というものがあるわけじゃないですか。だから中国をやっつけたいって思った時に、彼らは今度日本に戦争させようとするから。…統一教会がCIAってのを私言いました。CIAが作ったカルト教団が、今自民党が通そうとしてることと、同じことを言ってたとしたら…”と言っています。 
 チャンネル桜の水島総氏も、“今1番アメリカが望んでるのは、日本が戦場になること…武器は売れるし石油の管理もできる。必ずアメリカや中国は、日本が平和でみんなで仲良くいるような状態を全然望んでない。ウクライナの様になってもらいたい”と言っています。
 日米地位協定の改正すらできない日本が憲法改正を行なえば、日本は「米軍の一部に組み込まれて動かされるだけ」です。
 ジャパン・ハンドラージョセフ・ナイの「Bipartisan report concerning Japan(対日超党派報告書)」には、“1.東シナ海、日本海近辺には未開発の石油・天然ガスが眠っており、その総量は世界最大の産油国サウジアラビアを凌駕する分量である。米国は何としてもその東シナ海のエネルギー資源を入手しなければならない。2.そのチャンスは台湾と中国が軍事衝突を起こした時である。当初、米軍は台湾側に立ち中国と戦闘を開始する。日米安保条約に基づき、日本の自衛隊もその戦闘に参加させる。中国軍は、米・日軍の補給基地である日本の米軍基地、自衛隊基地を「本土攻撃」するであろう。本土を攻撃された日本人は逆上し、本格的な日中戦争が開始される。3.米軍は戦争が進行するに従い、徐々に戦争から手を引き、日本の自衛隊と中国軍との戦争が中心となるように誘導する。4.日中戦争が激化したところで米国が和平交渉に介入し、東シナ海、日本海でのPKO(平和維持活動)を米軍が中心となって行う。5.東シナ海と日本海での軍事的・政治的主導権を米国が入手する事で、この地域での資源開発に圧倒的に米国エネルギー産業が開発の優位権を入手する事が出来る。6.この戦略の前提として、日本の自衛隊が自由に海外で「軍事活動」が出来るような状況を形成しておく事が必要である。”と書かれているらしい。
 「はたして、この報告書は本当なのであろうか?」というのが問題ですが、ハッキリとはしないようです。しかし、今のウクライナの惨状を見れば、こうした計画があると見た方が辻褄は合います。
 “続きはこちらから”をご覧ください。「ここ3年の様々な騒ぎで、日本国は独立国ではないことにようやく気付いた。…今の憲法がある限り、米国の言いなりに派兵したり、武器供与ができないのであれば、せめてもの反逆精神で日本国憲法を維持すべきなのかなと思った。」という意見に賛成する人が増えているようです。
(竹下雅敏)
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シーモア・ハーシュ氏の新たなスクープ「ゼレンスキーとその取り巻きは、アメリカからディーゼル燃料の予算を受け取って、一方安いロシアの燃料を買う。その差額が数百万ドルあった…数百万ドルを着服してきたわけです」

竹下雅敏氏からの情報です。
 2月10日の記事で、1970年にピューリッツァー国際報道賞を受賞しているアメリカの調査ジャーナリスト、シーモア・ハーシュ氏の「アメリカはいかにしてノルドストリーム・パイプラインを破壊したのか?」を紹介しました。
 そのシーモア・ハーシュ氏の新たなスクープを紹介した動画です。動画の7分37秒で、“ゼレンスキーとその取り巻きは、アメリカからディーゼル燃料の予算を受け取って、一方安いロシアの燃料を買う。その差額が数百万ドルあった…数百万ドルを着服してきたわけです。つまり、彼らはアメリカを騙して儲けたということです”と言っています。
 12分12秒では、“バイデン政権の中で亀裂が走っているという話があります。…バイデンの側近とアメリカ政府内の例えばCIAのような情報機関との間に信頼関係がなくなっているということですね。…バイデンの側近として代表的なのはブリンケン国務長官、それからジェイク・サリバン国家安全保障担当補佐官ですね。特にこの二人がバイデン政権の側近としてこういう外交とか防衛問題を担当しているわけですよね。しかし、アメリカの政府の中の経験豊富な外交官であったり情報機関の幹部から見ると…バイデンは情報機関とノルドストリーム爆破の計画に関して議論もせず、事前に知らせてもいない…「このウクライナの戦争の終結の戦略もない。行き当たりばったりの素人のやり方だ」というふうに彼らは批判しています”と言っています。
 15分24秒では、“バイデン政権が実は米軍をウクライナ国境にすでに派遣している…具体的にはアメリカ最高の陸軍戦闘部隊数千人…2つの旅団をウクライナ国境に派遣している。一つは第82空挺師団をポーランド国内のウクライナ国境近くに置いている。それから第101空挺師団をルーマニアの中にすでに送っている。…管理とか支援部隊、ロジスティックだとか、そういうものをやっている人たちまで合わせると、トータル2万人以上だと。”と言っています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。タマホイさんのツイートには、「シーモア・ハーシュによると、米国の現金はロシア自身から燃料を買うことにも使われ、事実上、エリートや防衛企業を潤し続ける紛争の両陣営に燃料を供給するのに役立っているという」とあります。
 ShortShort Newsさんのこちらのツイート動画をご覧ください。「ウクライナでの戦争は415日間続いています。勝利しているのは誰でしょうか? ロシアではありません。もちろん、ウクライナでもありません。米国の石油会社です。」と言って、その詳しい説明をしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2023.4.13【ウクライナ】ゼレンスキーはロシアからウクライナ軍の燃料を買っていた【及川幸久−BREAKING−】
配信元)
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敵との取引 シーモア・ハーシュ
キエフで汚職が横行し、米軍がウクライナ国境に集結する中、バイデン政権は紛争に終止符を打てるのか?
転載元)
(前略)
ヴォロディミル・ゼレンスキーが率いるウクライナ政府は、ロシアとの戦争でウクライナ軍を動かすために必要なディーゼル燃料を、アメリカの税金を使って高額で購入している。ゼレンスキー政府が1ガロン当たりいくら払っているかは不明だが、ペンタゴンは数十年にわたるアメリカのアフガニスタン戦争で、パキスタンの港からトラックやパラシュートでガソリンを輸送するために1ガロン当たり400ドルも払っていた。

さらに知られていないのは、ゼレンスキーが燃料をロシアから購入していたことだ。ロシアとワシントンは戦争状態にあり、ウクライナ大統領とその側近の多くが、ディーゼル燃料の支払いに充てられたアメリカドルから数百万ドルをくすねていたのである。米中央情報局(CIA)のアナリストによるある試算では、横領された資金は少なくとも昨年は4億ドルに上るという; 別の専門家は、キエフの汚職のレベルはアフガン戦争に近づいていると比較した。「ウクライナから専門的な監査報告が出ることはないだろうが」。

  「ゼレンスキーはロシアから安くディーゼルを買っている」と、ある事情通のアメリカ情報当局者が教えてくれた。「ガスと石油の代金は誰が払っているのか?私たちです。プーチンとそのオリガルヒは、それで何百万ドルも稼いでいる」。

キエフの多くの政府省庁は、世界中の民間の武器商人と武器や弾薬の輸出契約を結ぶために、文字通り「競争」してフロント企業を設立し、そのすべてがキックバックを提供していると聞いたことがある。それらの会社の多くはポーランドやチェコにあるが、他にもペルシャ湾やイスラエルにも存在すると考えられている。「ケイマン諸島やパナマなどにもあって、アメリカ人がたくさん関わっていると知っても驚かない」と、国際貿易に詳しいアメリカの専門家が教えてくれた。

汚職の問題は、昨年1月にキエフで行われたCIA長官ウィリアム・バーンズとの会談で、ゼレンスキーに直接提起された。この会談を直接知る諜報部員から聞いたところでは、彼のウクライナ大統領へのメッセージは、1950年代のマフィア映画に出てくるようなものだったという。キエフの将官や政府高官たちは、ゼレンスキーの強欲さに怒りを覚えた、というのも、バーンズはウクライナの大統領に、「将軍たちに渡るよりも、彼の方がスキムマネーの取り分が多かったからだ」と言った。

バーンズはまた、CIAやアメリカ政府関係者に汚職が知られている35人の将軍や高官のリストをゼレンスキーに提示した。ゼレンスキーは10日後、アメリカの圧力に応え、リストの中で最も派手な10人の官僚を公然と解任し、それ以外はほとんど何もしなかった。「彼が解任した10人は、新車のメルセデスでキエフ市内を走り回り、金を持っていることを堂々と自慢していた」と諜報部員は私に言った。

記事全文を読むにはここをクリックしてください。

*
(中略)
Global Researchの記事を広く再投稿、共有することをご遠慮なく。
この記事の原典はSeymour Hershです。
著作権 © Seymour M. Hersh, Seymour Hersh, 2023年

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13日朝の北海道Jアラートの怪 〜 無能すぎる誤情報、地震速報もあり、直後には衆議院憲法審査会 / 旧統一教会の思惑に沿った緊急事態の演出か

 13日の朝、北海道は災難でした。政府、NHKとも北朝鮮からのミサイルが北海道に落下すると断言し、不気味なJアラートのサイレンが流れました。「国民保護」と言いながら、ミサイル落下予想時刻の数分前に警報を流して一体どうしろと? 結局、ミサイルっぽい物体はEEZ(排他的経済水域)外に落下したことになっています。大騒ぎの割には落下物の調査も何もなさそうです。しかもお国はJアラートだけではもの足りなかったのか「まさかの地震速報の合わせ技」もあったようです。国後島は揺れたのかしら。めっちゃ緊張感を煽った朝でした。
 岸田政権は防衛費増税をしたい、改憲して緊急事態条項を創設したい、目下の山口県の2つの補選で議席を確保したい、、これらを叶えるには「危険な北朝鮮からのミサイル」という緊張がピッタリなのですね。
 岸田首相は安倍元首相ほど旧統一教会と深い関係ではありませんが、やはり旧統一教会との関係が指摘されています。自民党の"壺議員"(旧統一教会と深い関係が指摘されている議員)が今もって安泰なのは、相変わらず自民党が旧統一教会と一体だからでしょう。ペンタゴン文書ですでに明らかにされているように、日本で集金した旧統一教会マネーは韓国から北朝鮮へ渡り、やがて北朝鮮でのミサイル開発に転用されました。日本人から搾り取った献金で日本を狙うミサイルを作らせる旧統一教会も、自民党の"壺議員"達も、なんとかして日本を戦場にし、ウクライナのようにしたいのでしょう。13日の午前10時には衆議院で憲法審査会が開催されました。改憲派が国難を煽るにはピッタリのJアラートでした。
(まのじ)
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広島平和記念資料館「ハイドパーク覚書」から明らかになった米英の政治的合意 〜 日本人の絶滅をも意図した原爆使用 / そして今なお続く日本人を狙ったジェノサイド

  J Satoさんがツイートで「ハイドパーク覚書(合意)」という文書の存在を紹介されていました(動画の解説は8:00〜30:00)。広島平和記念資料館に展示されているもので、1944年9月にフラクリン・ルーズベルトとチャーチルがニューヨークのハイドパークで会見した時の核戦略についての合意文書です。注目されたのは、次の部分です。

but when a “bomb” is finally available, it might perhaps, after mature consideration, be used against the Japanese, who should be warned that this bombardment will be repeated until they surrender.

(「原爆が完成した際には,熟慮のうえ,おそらく日本人に対して使用し,その爆撃は降伏するまで繰返すと警告する」)

“それまでの原爆投下目標は「軍事施設」だった。ここで政治的に転換し「人間」の上に落とすことに政治決断がなされた。そしてそれはドイツ人ではなく「日本人」。降伏しなければ投下を繰り返し絶滅も”有り得ると林千勝氏は解説されています。資料館での解説画面では「日本人」ではなく「日本」となっていることに気づいた林氏が資料館に問い合わせたところ、事実上の回答拒否でした。しかし林氏は回答できない理由と考えられる本を示されました(16:33〜)。「原爆は日本人には使っていいな(岡井敏・著)」という本の中で、十数年前にやはりこの文書の訳がおかしいことを発見した岡井敏氏は「平和記念資料館、いろんな関係筋、大手マスコミ、反核団体、平和団体全てにアナウンスして、問題意識を共有しようとしたら、全てから無視された」そうです。その後、岡井氏の長い働きかけや議論の末に、平和記念資料館から訳が間違っていたことを認める回答があったものの、資料館としては「日本とアメリカの国家間の関係で構成している」ことを理由に、「(展示の)解説文では日本人と表記することは適当でない」という頑なな説明がなされていました。連合国が日本人への人種差別に基づいたジェノサイドを意図していたことが明らかになった文書ですが、資料館ではあえてそのことを隠す展示にされています。何に忖度しているのでしょうか。そして今なお、日本人を標的にした、形を変えたジェノサイドは続いています。
 2023年5月に広島サミットが開催される予定です。当然、広島の地から世界に核廃絶を訴える主旨になるはずです。日本が英米のパシリ、英米のATMでないのであれば、岸田首相は広島出身の自覚を持って世界に、特に米英首脳にこうした歴史的事実を解説して初めて自立的な議長国たりうるのではないでしょうか。
(まのじ)
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【今、世界はどうなっている?】林千勝×水島総 第23回「新世界秩序への抵抗は企業社会主義との戦いに~ヒロシマから始まる反転攻勢とアメリカ第一主義を憎むロックフェラー」[桜R5/2/18]
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【キンバリー・ゴーグエンさん情報】パンデミックも台湾有事も仕掛けたのは中国のディープステート / グレートリセットを目的とした209カ国の協定 / 「世界大戦は起こりません…なぜなら、集合意識はネガティブな出来事にはもう反応しないのです」

竹下雅敏氏からの情報です。
 2022年8月2日深夜、ナンシー・ペロシ米下院議長(当時)は台湾を訪問したわけですが、2022年8月16日の記事でお伝えしたように、“ペロシ家は、第三次世界大戦の危険を冒しながら…公式日程にはない台湾の大手チップメーカーと会談したことが分かった。…このチップメーカーはアリゾナ州に工場を建設中で…ペロシ一族は、世界最大のチップメーカーである台湾を訪問する前から、すでにコンピューターチップの株に手を出していた”と言うことでした。
 2022年8月17日の記事のキンバリー・ゴーグエンさんの情報では、“ナンシー・ペロシの台湾訪問は「米国と中国は戦争する寸前」で、キンバリー・ゴーグエンさんとそのチームが食い止めていた。メイワ(Mae Wa)という名の高位の中国人女性が、シュー大将(副司令官)に命じて、偽旗戦争を起こそうとしていた。パンデミックの茶番劇からゴールドを与えるという約束で中国に戦争をけしかけたことまで、全てこの女性が取り仕切っていた”ということでした。
 キンバリーさんの情報から、パンデミックも台湾有事も仕掛けたのは中国のディープステートだということが分かります。
 キンバリーさんは、メイワという名の老婆は夜の魔女リリスの化身だと言っています。伝承では「アダムの最初の妻とされ、アダムとリリスの交わりから悪霊たちが生まれた」とされている女性です。
 次の記事では、メイワの地位を引き継いだリー博士(Doctor Lee)も消え、その後をグリーン・ドラゴン教団の責任者だったマダム・ジュー(Madam Zhou)という中国人女性が引き継いだ。彼女は北京にある青銅寺(Bronze Temple)と呼ばれる所の下(地下)に住んでいたということです。
 記事の引用元をご覧になると、非常に興味深い事柄が書いてあります。この青銅寺の地下基地には、たくさんの人がいるコントロールルームがあり、さらにその下の階層にはポッドに入った1万人近くの人たちがいた。このポッドに入って冬眠している人たちは、最後の洪水の前にこの惑星を歩いていた者たちだということです。
 記事に戻ります。リー博士は通貨を発行し、通貨を変え、グレートリセットで言われるような新しい銀行システムを導入するための協定を209カ国と結んだと書かれています。この計画を受け継いだと思われるマダム・ジューのシステムを、キンバリーさんはダウンさせたということです。
 グレートリセットを目的とした209カ国の協定は、4月3日の記事で紹介した「グローバリストが、世界を切り刻んだ後に、どのような世界にしたいかを描いた地図」と関係しているはずです。
 キンバリーさんは、「彼らは世界を8つに分割しようとしています。…ミリー将軍がグリーンランドを含む北米連邦の王の一人になると約束された…単一の通貨を発行できるようになるまで、各大陸の通貨を管理するために、国際決済のための7つの銀行を導入する予定であると言われています。」と言っていました。
 このような「国境の変更」を実現するには、世界大戦が必要です。また、そのためには経済崩壊を意図的に引き起こす必要があります。今、私達が見ている世界情勢は、まさにこの流れに乗ったものになっています。しかし、キンバリーさんは「世界大戦は起こりません…なぜなら、集合意識はネガティブな出来事にはもう反応しないのです」と言っています。
 時事ブログでは、これまでに何度も「第3次世界大戦は起こらない」と言って来ました。また、2020年10月3日の記事では、“カバールが「共同創造集団意識」を用いて、人類を自分たちの望む方向に誘導しようとするのも、今年の大晦日までだと思います。この事は、「光の銀河連邦」と「コブラのRM」も同様です。彼らは、来年の始めに全員の魂(ジーヴァ)が滅ぼされ、波動が下位のシステムに転落するので、もはや「共同創造集団意識」を用いたどのような介入も出来なくなるからです”とコメントしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【キム・ゴグエン特別ニュースレポート】キムがルシファーの妻との金塊争奪戦に勝利|リリスはどの身体に宿っていたのか?|カラット・コンソーシアム信託契約が終了!?| エージェンシー・ガイ、フアン・オサヴィンの洞察|ペロシ、普通の政治家ではなく、普通の混乱ではない
引用元)
(前略)
このキム・ゴグエン(キンバリー・ゴーギャン。以下キム氏)による特別レポートは、2022年8月4日にUNNの購読者向けに配信されたユナイテッド・ニュース・ネットワークで配信されたものです。
(中略)
ナンシーは中国の老女に命令された

では、誰が下院議長のナンシーに何をしろと言ったのか? それは中国の老婆だろう。ナンシーは特に傲慢で、自己主張が強く、強欲なので、(この中国人女性が「約束」した)金塊を自分の手で持ち帰ろうと決心していた。
(中略)
中国人女性死亡|中国との戦争は迂回させた。

キム氏は、私たちはもう少しで中国と戦争になるところだった、と言った。彼女とグローバル・インテリジェンス・エージェンシー(GIA)の一員であるトム・メルヴィルは、一晩中電話で中国の人たちと話していた。彼らは、自国に住むあの中国人女性が、ペロシが実際にそこにいるように画策したことを説明しなければならなかった。彼女は、想像を超える富を約束され、彼女が望むものは何でも与えられると。
(中略)
ナンシーは中国人女性本人に電話しようとしたが、誰も出てくれない。なぜか?中国人女性はもう死んでしまったからだ。中国人女性の副官であったツウ将軍(スペルは不明)は、ペロシに事情を話した。
 
米国は将来、中国と戦争するのか?

いいえ、両国とも「Mae(マー)」(中国人女性のこと。後述で名前がMae Waと解説。)が死んでしまったので、今戦争をしたいとは思っていません。
(中略)

Nancy Pelosi mocks China in ‘avoidance of conflict’ speech (nypost.com)
(以下略)
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【キム・レポート2023.3.3】通貨リセット大筋合意で再び賑わうが、関係者は必ず失望する|最近亡くなった中国の黒幕たちに隠された重大な物語とは?| マダム・ヂォゥ(Zhou)とは何者か?|映画『マトリックス』に登場するポッド・ピープルは実在した|アメリカの工作員が、その場しのぎのクローズドループシステムを開発|シークレットサークルの人たちとは?
引用元)
(前略)
このキム・ゴグエン氏による状況報告は、2023年3月3日にUNN加入者向けに配信されたユナイテッド・ニュース・ネットワークで配信されました。
(中略)

https://www.unitednetwork.tv/videos/03-mar-23-news
(中略)
マダム・ヂォゥ(Zhou)

リリスの次期司令官であったリー博士の話を覚えていますか? 彼は、この惑星で黒い闇の存在を維持するために、彼女の担当を引き継いだのです。さて、キム氏たちはこのグループと何度も対戦してきましたが、もう一戦必要でした。リー博士とその仲間2人がいなくなった後、もう一人、マダム・ジューという人物が現れました。
 
マダム・ヂォゥ(Zhou)は、以前はグリーン・ドラゴン教団の責任者だったが、リー博士の強制退去後、彼の主張する義務や約束をすべて引き継ぐことを決意し、中国の北京にあるブロンズ・テンプルの下に居を構えました。
(中略)
マダム・ヂォゥ(Zhou)が通貨リセット大作戦の契約を獲得

リー博士は去る前に、通貨を発行し、通貨を変え、グレートリセットで言われるような新しい銀行システムを導入するための協定を209カ国と結びました。その後、リー博士が去った後、しばらくは動きがなく、キム氏もあまりその話を聞かなくなりました。しかし、マダム周は非常に野心的で、グレートリセットに関する最近の話題は、通貨再評価界や中国の長老に非常に近い特定の情報提供者を通して今流れている情報と間違いなく結びついています。
(中略)
ただし、マダム周のシステムはもう存在しません。キム氏はオリジナルのサイトを発見し、必要なものを処理しました。
(以下略)

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