アーカイブ: *軍事・戦争

経済学者ジェフリー・サックス氏「このままでは核戦争に進んでしまいます。それは避けられません。…状況は非常に危険なエスカレーションになっています。」 ~キンバリー・ゴーグエンさんが言及する、残された9人の将軍の状況

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカの経済学者ジェフリー・サックス氏は、「このままでは核戦争に進んでしまいます。それは避けられません。現在の状況は、ロシア側は自国の国体を守るための戦争だと確信しています。アメリカがウクライナを使ってロシアを破壊しようとしていると考えているのです。ロシアはこれをアメリカの代理戦争だと捉えていますので、誰がどう考えているかは置いておいて、状況は非常に危険なエスカレーションになっています。」と言っています。
 「ロシアの核攻撃が迫っている」という記事では、“NATO はすでに加盟国に対して、核攻撃は…プーチンによってすでに決定されていると警告した”と言っています。
 9月30日の記事でキンバリー・ゴーグエンさんが、“彼らは地球に世の終末となる大災害をもたらすつもりでしたが…大掃除が始まっていますから、世の終末的災害は起きません。…ウクライナ戦争に深く関与している彼ら(世界中の軍隊の大将ら)は、ロシアがやったことにして、ICBMのような小型の核ミサイルをウクライナに発射させることについて話し合っています。…彼らは核のボタンを押せる見込みはありません。”と言っていたことを紹介しました。
 “続きはこちらから”のキンバリー・ゴーグエンさんの9月28日の情報によると、残された9人の将軍のうち、“中国の4人の将軍がハルマゲドンを選んだ”ということです。“3人の将軍は、キムと協力し、維新計画を進めることに傾いていたが、2人はまだ中立的な立場であり、懐疑的であり、確信が持てない”という状況だそうです。
 Qグループの中核メンバーと目されるマーク・ミリー将軍は、キンバリー・ゴーグエンさんの情報に対して、“中立的な立場であり、懐疑的であり、確信が持てない”ようです。また、もう一人の中核メンバーであるジョン・F・ケネディ・ジュニアも同様のようです。
 彼らが目覚めると随分と状況は良くなるのですが、替え玉のトランプを大統領に再任させようとしている限りは無理でしょうね。なお、この2人はテンプル騎士団の流れをくむ者たちで、洗礼者ヨハネを崇拝しているイルミナティです。彼らは、“バフォメットは洗礼者ヨハネのこと”だと理解している悪魔崇拝者です。
 世界の要人でイルミナティでない者を探す方が難しいということを理解してください。こうした連中の中で比較的マシな者たちを、何とか救い出したいと思っているのですが…。
 そんな中でペペ・オルシーニは稀有な例外でした。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
【字幕】ジェフリー・サックス博士がブルームバークで西メディアと世界の温度差を語る
配信元)
————————————————————————
NATOがロシアの核攻撃が迫っていると加盟国に通達
引用元)
(前略)
イギリスのメディアによると、NATOはすでに加盟国に対して、核攻撃はモスクワ郊外の核シェルターにいるプーチンによってすでに決定されていると警告したと伝えられている。
 
デイリー・メールが公表したシナリオは、プーチン(金曜日が誕生日)がアリーナ・カベエワを含む彼の近親者に、彼らが滞在している地域から彼が滞在している地下シェルターに速やかに避難するようまもなく命令されるかもしれないと警告したことから、さらに恐ろしいものとなっている。
(中略)
フォーブス:もしプーチンがウクライナを核攻撃したらどうなるか?

同時に、専門家がフォーブスに語ったように、ロシアによる核攻撃の結果を予測するのは難しい。モスクワはそのような場合、おそらく戦術核の使用に頼るだろう。これらの兵器は、都市全体を破壊するために設計された長距離核弾頭よりもはるかに小さい。
 
しかし、最大級の戦術核兵器の威力は100キロトン(1キロトンはTNT1,000トンに相当)までで、これに比べると広島に落ちた原爆は15キロトンだった。そのため、このような攻撃は壊滅的な打撃を与える可能性があります。

キングス・カレッジ・ロンドンの安全保障専門家ロッド・ソーントン博士がフォーブスに語ったように、そもそもプーチンはウクライナの都市を標的にすることはないだろうし、人命の損失は概ね回避されると予想される。核攻撃は、ロシアが脅威が深刻であることを示し、立ち止まる用意があることを示す「警告」として使われるかもしれない。
(以下略)

» 続きはこちらから

臨時国会が始まった途端に北朝鮮のミサイル発射騒動 〜 多くの矛盾が指摘される茶番劇に利用される日本

 やっと臨時国会が開かれ、3日には岸田首相の所信表明演説がありました。東京新聞が2021年10月の所信表明演説との比較をしており、それによると岸田首相の看板政策を表す「分配」や「格差」の文言が消え、代わりに「原発再稼働」や安全保障の「反撃能力の保有」が加わりました。反撃能力ですと?Youさんが「今までロシアを侵略者だと散々罵倒して、喧嘩を売り、経済制裁まで行って、ロシアより非友好国、ほぼ敵国とみなされているのに、『平和条約を締結する』などと的外れなことをいい、 ロシア大統領報道官より 『平和条約締結交渉は不可能』と言われた。頭が足りないのだろうか。」と岸田政権の迷走ぶりをツイートされていました。
 そこに4日朝の北朝鮮のミサイル発射騒ぎです。大方は「またか」という反応でしたが、いくつか興味深いツイートがありました。石垣のりこ議員が政府のJアラートについて通知の対象地域が変更されていることを指摘されています。最初の通知はなぜか「東京」が入っていますが、官房長官会見では東北上空通過と把握しています。また日本政府がミサイル発射情報を受信したのは4日07時29分とありますが、真っ先に報じた海外のBNO Newsは7時28分に発信されていることを確かめた方がおられました。すごい予約ニュース。そもそも本当にミサイルは飛んだのか? 安倍政権に「モリカケ」などの危機が生じると、なぜか都合よく北朝鮮のミサイルが飛んできたのはお馴染みですが、これまでと異なるのは北朝鮮が統一教会と深く関係し、日本の巨額資金が流れていることが知れ渡ったことです。
 このミサイル騒動をゆるねとにゅーすさんが核心に迫る解説をされていました。「防衛省は迎撃ミサイルを撃たなかった」にもかかわらず(見当はずれの東京に)盛大にJアラートを鳴らし避難を呼びかけている矛盾からも「統一教会を介してそれぞれが深く繋がっている日米朝による茶番劇の疑いが非常に強い。」しかし「ここで注意しないといけないのは、グローバル資本勢力の連中は、『本当に一般市民を大量に殺す茶番劇も何の躊躇もなく行なう』ということだ。」
自民党と一体の統一教会は北朝鮮の「満州人脈」とも深く繋がり、アメリカのネオコンの言いなりにロシアを敵に回し、ドイツの破滅に手を貸している。それが今の「日本」か。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)


» 続きはこちらから

アメリカの隷属国の人々の心に届くプーチン大統領の演説 / 4州の住民投票は8年間虐待され続けた人々の自由な権利の行使

 日本に流れる大手メディアのロシア情報は相変わらず「独裁者プーチンが国際社会非難の中、力による4州併合を強行した」というフェイク・ストーリーの垂れ流しです。しかし9月30日のプーチン大統領の演説は人々の心を打ったようで、ネット上には「プーチン正しい」のコメントが思いがけず多く見られました。10/1時事ブログの「盗聴」発言の関連になりますが、プーチン大統領は、アメリカが「自由と民主主義」の名の下に他の国家、民族を弾圧し、搾取し、奴隷化し、嘘や欺瞞に満ちた世界秩序を強制している事実を淡々と伝え、広島と長崎に2度も原爆を落とし、ドイツを廃墟にし、朝鮮やベトナムに絨毯爆撃を行なった上に、それらの国々を現在も「同盟国」と言う名の下に事実上占領していると、私たちの代わりに断罪し、しかも奴隷にされた私たちは盗聴までされるような失礼な態度を受け入れていると忠告しています。
 8年間のウクライナ政府の虐殺に耐えてきた4州の人々は、独立をかけて住民投票を勝ち取りました。「ロシアが利用できるあらゆる手段を用いて(今回ロシア連邦に加盟した)4州を、国民を保護する」という宣言をどれほど待ち望んでいたか、映像はウソをつきませんでした。

 マタタビさんが字幕をつけて下さったRTによる住民投票特集は「ロシアの銃口によって不正に強制された住民投票」という西側のフェイク報道を鮮やかに覆してみせています。
(3:20〜)「誰も私たちにここに来るよう強制していません。見ればわかるでしょう。(中略)とても嬉しくて涙が出そうです。」「本当に嬉しいです。長い道のりでした。ずっとこの日を待っていたのです。」投票所はどこも躍動感があり、人々の目は生き生きしています。
(11:20〜)BRICS国際フォーラムのプルニマ・アナンド会長が国際監視員として証言しています。この言葉に反する証拠があるのならば、西側メディアは出して見せるべきです。「現地の人々の雰囲気は西側支配者層のシナリオと矛盾している。」「私は住民がロシア軍に銃口を向けられたり支配されていると聞いていましたが、住民たちはとても自由でお祝いやお祭りのように参加していることがわかりました。彼らが世界に送っているメッセージは、恐怖も圧力もなく自分たちの権利を行使しているということです。」
(まのじ)
————————————————————————
配信元)
————————————————————————
ウクライナ親ロシア派地域の「住民投票」が終了 ロシア編入に「約9割が賛成」 Referendum Results in Ukrainian 2022/09/27
配信元)





“イギリス情報局 MI6 は…ゼレンスキーに「差し迫った核攻撃」を伝え…クレムリンが戦術核兵器でウクライナのいくつかの標的を攻撃することに同意した”という物騒な情報は、偽旗作戦の準備だった

竹下雅敏氏からの情報です。
 “イギリス情報局 MI6 は…ゼレンスキーに「差し迫った核攻撃」を伝え…クレムリンが戦術核兵器でウクライナのいくつかの標的を攻撃することに同意した”という物騒な情報があります。
 これを見た時に、9月17日の記事で紹介したキンバリー・ゴーグエンさんの情報を思い出しました。「黙示録プランB」の実行命令がチャールズ新王から出た。ユーゴスラビアのチトー元大統領は、「間違いなく死んでおらず、世界中の他の4人の将軍に黙示録プランBを開始するよう命令と指示を出していました」と言っていました。
 チトー元大統領は、キンバリー・ゴーグエンさんのエンフォーサー(執行者)によって処刑されたようですが、命令を受けた連中は今も計画を実行しようとしているのかも知れません。キンバリー・ゴーグエンさんは、“Qという白雉集団は、世界の国々を吹き飛ばし第三次世界大戦を勃発させようとしている”と言っていました。
 ペペ・オルシーニが生きている間は、Qグループはポジティブでした。彼は銀河連合によって殺されたのではないかと思います。頭を失ったQグループは大混乱に陥り、ウクライナ紛争に関与して波動が闇に落ちてしまったと見ています。
 記事に戻ります。キンバリー・ゴーグエンさんは、“彼らは地球に世の終末となる大災害をもたらすつもりでしたが…大掃除が始まっていますから、世の終末的災害は起きません。”と言っています。また、“ウクライナ戦争に深く関与している彼ら(世界中の軍隊の大将ら)は、ロシアがやったことにして、ICBMのような小型の核ミサイルをウクライナに発射させることについて話し合っています。…彼らは核のボタンを押せる見込みはありません。”と言っています。
 やはり先のイギリス情報局MI6の物騒な情報は、偽旗作戦の準備だったのです。「世の終末」となる大災害をもたらす計画を実行に移せば、その連中は消滅するのです。このようにして、ディープステートもホワイトハットも共に消えて行きます。
 現在、バイデン大統領の健康状態を懸念するニュースが主要メディアで流れ始めています。このことについて、キンバリー・ゴーグエンさんは、“ペロシを大統領に就任させたいグループとトランプを大統領に再任させたいDSグループがいます。…いずれにせよ、これらは全て詐欺行為です”と言っています。
 本物のトランプは既に死んでいます。偽物を米大統領に再就任させたいというのがホワイトハットなのです。彼らには、ヤマ・ニヤマの「正直」の徳目が著しく欠けているということでしょう。“ヤマ・ニヤマを守らないものは消えて行く”と何度も警告しているのですが…。
 最後に一言。ペペ・オルシーニは勝利者でした。彼は、「神」との約束を最後まで守りました。肉体(狭義)は滅びましたが、魂(ジーヴァ)に忠実でした。現在は霊体として復活しています。闇の世界で生きてきた者は、彼の生き方を模範としてください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
MI6:戦術核がいくつかの標的に打ち込まれる
引用元)
(前略)
有料記事:ロシアは9月30日またはその前後に「宣戦布告」する

ニューヨーク地下鉄に続いてニュージャージー州のトランジットバスにも核攻撃の場合の公告が掲載されている

MI6: Αυτοί οι στόχοι θα κτυπηθούν με τακτικά πυρηνικά στην Ουκρανία - Ρωσικά ΜΜΕ: "Δικαιολογείται η χρήση τους - ΗΠΑ και ΝΑΤΟ δεν θα κουνηθούν" - WarNews247
(中略)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
 
イギリス情報局MI6は、モスクワ内部の情報源を引用し、ウクライナとゼレンスキーに「差し迫った核攻撃」を伝え、標的リストが承認されたことを強調した。
 
悪いニュースはこれだけにとどまりません。
 
ロシアメディアは、現代の戦場における戦術核兵器の使用を正当化し始めている。標的は決まっている…。

MI6 『複数の標的が攻撃される』

具体的には、MI6は、クレムリンが戦術核兵器でウクライナのいくつかの標的を攻撃することに同意したと伝えられている。
 
これはすぐに行われるわけではなく、予告なしで行われます。
 
イギリスによると、当初はロシアがあらかじめ決められた目標に対して極超音速ミサイルや核ミサイルを発射する核演習を行うだろうとのことです。
 
そして、もしウクライナ人が降伏しなければ、イギリスのアナリストによれば、ロシアはウクライナの基地や西側の武器が輸送される道路を攻撃することになるのだという。
 
この戦術核兵器による攻撃は、人口密集地から離れた場所で行われるが、ウクライナ軍の兵站・補給路の復旧を長期に渡って不可能にするだろう。
(以下略)

» 続きはこちらから

9/26日米合同委員会でオスプレイの低空飛行訓練を日本全国で実施すると合意、しかも最低高度を約90mに / 日米合同委員会の議長は統一協会関係者だった

 国葬反対で沸く9/26、日米両政府は日米合同委員会を開き、米海兵隊が沖縄を除く日本全国で、普天間基地所属MVオスプレイの低高度の飛行訓練を実施すると発表しました。期間は9/27〜10/18、高度約90m以上150m未満の空域の、住宅地を避けた山岳地帯で実施とありますが、具体的な飛行経路は明かされていません。米軍やりたい放題です。「沖縄の負担軽減」の名目で、これまで沖縄が負わされていた出来損ないオスプレイの危険を日本全国も負うことになります。
 日本の航空法で認められていない150m未満の空域であっても在日米軍にはお構い無しですが、それでもオスプレイを沖縄配備すると決めた2012年は、米軍も500フィート(約150m)以上の高度を守ることを明記していました。ところが今回の合意では「実践的な訓練を通じ(米軍の)即応性を向上させるため」最低高度を300フィート(約90m)にまで下げています。しかも「しんぶん赤旗」は「今後、常態化の恐れがある」と指摘しています。
 10/1〜10/14には北海道で米海兵隊と陸上自衛隊との共同訓練も予定されています。これは「米海兵隊の『遠征前進基地作戦』(EABO)などを踏まえたもの」で、「日本の南西諸島やフィリピンなどの島々に多数の小規模部隊を展開させて前進拠点を構築し、中国軍を攻撃するというもの」とあります。日本のウクライナ化が勝手に進められています。誰が進めているのか?
 日米合同委員会と言えば、かつて議長が統一協会関連団体「世界戦略総合研究所」の代表者だったことが明らかになっています。まさか今回の合意に反社集団統一協会の意向が影響してはいないか、国葬以上の徹底検証を求めたい。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
————————————————————————
地上90メートルのオスプレイ飛行認める 沖縄を除く国内の山岳地帯 防衛省が低空飛行訓練に合意、10月18日まで
引用元)
 【東京】防衛省は26日、27日から10月18日まで、米軍普天間飛行場所属の垂直離着陸輸送機MV22オスプレイの低空飛行訓練を沖縄を除く日本国内の山岳地帯で低空飛行訓練を実施することに合意したと発表した。沖縄の負担軽減のために対象区域から県内を除外したと説明している。

 オスプレイが配備された2012年の日米合意では原則として地上500フィート(約150メートル)以上で飛行することとされている。今回の合意で定められた期間は最低300フィート(約90メートル)で飛ぶことを認めた。住宅地を避けて山岳地帯で実施するというが、具体的な飛行経路は明らかにしていない。
————————————————————————
主張 90メートルの超低空飛行 従来の日米合意も破る無法だ
引用元)
(前略)
 これに対し日米両政府は、在日米軍は低空飛行訓練をする際、日本の航空法と同一の高度規制を適用していると説明してきました。2012年のオスプレイの沖縄配備に当たっては、日米合同委員会の合意に、同機の低空飛行訓練は地上から500フィート以上の高度で行い、人口密集地域の上空は避けると明記していました

 12年の同合意は500フィートを下回る高度で飛行せざるを得ないこともあるとしていましたが、それは「運用の安全性を確保するため」としていました。ところが、今回の合意で低空飛行訓練の最低高度を300フィートまで下げたのは「実践的な訓練の実施を通じ、(米軍の)即応性を向上させる」ためとあからさまです。そのため今回に限らず、今後、常態化の恐れがあります
(中略)
米の対中戦略のため

 陸自は今回の日米共同訓練について、米海兵隊の「遠征前進基地作戦」(EABO)などを踏まえたものと説明しています。同作戦は、日本の南西諸島やフィリピンなどの島々に多数の小規模部隊を展開させて前進拠点を構築し、中国軍を攻撃するというものです。

 中国との戦争を想定した米国の軍事戦略に基づき、戦闘即応体制を強化する低空飛行訓練や日米共同訓練は中止すべきです