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首こりを解消するストレッチ ～パソコン、スマホを長時間使うことで屈筋群が縮み、僧帽筋に代表される肩、首の筋肉が引き延ばされ緊張することが原因

/ ＊社会, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　アーユルヴェーダの解説シリーズの15回目（後半）で、「首こりがほどけて来る呼吸法」を紹介しました。私は昼食後に、ほぼ毎日、この呼吸法を行っているのですが、呼吸法で後頭部や背中が弛んでくると、なぜか〇〇○が元気になるという不思議な現象が起こるのを経験しています。謎は解明されていません。
　今回は、首こりを解消するストレッチを紹介します。やはり、パソコン、スマホを長時間使うことで屈筋群が縮み、僧帽筋に代表される肩、首の筋肉が引き延ばされ緊張することが原因のようです。
　動画は、縮んだ屈筋群を弛めることが中心になっています。やはりここでも、正しい姿勢が重要だとわかります。
　“続きはこちらから”は、首こりの原因になる筋肉を紹介しています。この中に、後頭下筋群があります。ここを緩める方法は、今回紹介した３つの動画にはありません。後頭下筋群を弛めるには、「ガッテン！」のこちらの記事を参考にしてください。
　2020年9月25日に紹介した「後頭下筋、眼精疲労、胸鎖乳突筋を一度に緩める方法」も試してみてください。
（竹下雅敏）
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３秒で首コリを消す体操[English subs]Exercise to eliminate neck stiffness in 3 seconds.
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YouTube 18/8/7
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ストレートネックを1分で解消するストレッチをご紹介！
配信元）
YouTube 20/7/30
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【ストレートネック改善】瞬間10秒！超簡単ストレッチで首コリ解消！
配信元）
YouTube 21/2/6

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オンライン診療をしてくれるクリニックを紹介され、イベルメクチンなどを処方されて、噓のように楽になりました！ ／ 大阪の吉村知事が保健所の人員削減をしたせいで保健所の対応が遅れ、その間に家庭内感染が拡がるという状況

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竹下雅敏氏からの情報です。
　家庭内感染で家族４人が自宅待機中に新型コロナウイルスに感染し、大変な状況になっていた家族が、ツイッターの情報からオンライン診療をしてくれるクリニックを紹介され、イベルメクチンなどを処方されて、“噓のように楽になりました！”という貴重なツイートです。
　大阪の吉村知事は、当初40人態勢だった見回り隊を300人体制に増強し、飲食店を目の敵にしているのですが、“感染拡大は保健所の対応の遅れが１番の原因”だということです。吉村知事が保健所の人員削減をしたせいで、感染者隔離のためのホテルの用意などの保健所の対応が遅れ、その間に家庭内感染が拡がるという状況だそうです。
　こちらのツイートでは、“吉村知事 いつになれば、保健所機能を回復させるのですか？ 和歌山県知事が、昨年5月に保健所機能の回復・維持・拡大すべきと助言を受けてから、はや10ヶ月。この間に何をされていたのですか？”とあります。
（竹下雅敏）
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新型コロナウイルスについて暴露した人たちが次々に謎の消息不明、そして急死 ～ジャン＝ベルナール・フルチヤン教授、タンザニアのマグフリ大統領

, / ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　ジャン＝ベルナール・フルチヤン教授は、“天然sars-covウイルスをベースにフランスで製造された後武漢に持ち込まれ、フランスのパスツール研究所職員達が流出させたものであることを突き止めた”ということで、昨年１２月に精神病院に送還された後、解放されていたのですが、“再逮捕され、目下消息不明”だということです。
　また、タンザニア政府が輸入した「検査キット」で、“ヤギとポポー(果物)で陽性”という結果が出たという記事を紹介しましたが、そのタンザニアのマグフリ大統領が心臓発作で急死したとのこと。マダガスカルのアンドリー・ラジョエリナ大統領は、死なないで欲しい。
　PCR検査のＣt値が高すぎて、ヤギでもポポー(果物)でも陽性になるわけで、感染していない人まで陽性という結果が出てしまうことが暴露されたわけです。
　新型コロナウイルスで死亡したとされる人たちの中には、インフルエンザや他の病気が原因で死亡した人も多いのではないかと思います。
　フルフォード氏のように、新型コロナウイルスは存在しないとする立場の人も居ると思いますが、時事ブログでは、ジャン＝ベルナール・フルチヤン教授が指摘しているように、新型コロナウイルスは「生物兵器」だと見ています。
　路徳社NEWSは、WHO事務局長のテドロス・アダノムが、“「実験室由来はありえない」と評価するにはまだ証拠が十分でないため、更なる調査が必要であると述べた”ことについて、“テドロス・アダノムは米国両党がウイルスの真相調査を推進し始めたことを見て、中共ウイルスは将来必ず生物兵器だと認定されることを悟った。もし彼が一刻でも早く手のひらを返さなければ、彼は将来中共と共にニュルンベルク裁判にかけられるだろう”と記しています。
（竹下雅敏）
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配信元）
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日本の報道の自由度ランキング67位、独立系メディアがランクを引き上げているに違いない「野党合同ヒアリング」の存在感

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　2021年の「報道の自由度ランキング」では、調査対象180カ国のうち日本は67位だったそうです。そんなに高いのか？と言いたくなりますが、G7の中ではもちろん最下位でした。メディアを飼いならす安倍菅政権に報道の自由を改善する気はないでしょうし、メディアの方も安楽な広報係にご満悦なことでしょう。
　田中龍作ジャーナルが、野党合同ヒアリングの重要性と、その音声と映像を伝えるチームを評価して報じておられました。文春砲に負けず「政権の隠し事とウソを、音声と映像で暴く」野党合同ヒアリングは党派を超えて一つのテーマを調査するスタイルがとても新鮮でした。森友・加計・統計偽装に桜など、政権の疑惑に素早く対応し、国民に公開し、不甲斐ない大手メディアがわざと隠そうとするものも、これまで遠かった国会や政権の動きもよく見えるようになりました。「官僚」と言われる人たちの様子もつぶさに伝わりました。「与党とのかけひき上、ヒアリングに好意的でない野党幹部もいる」と龍作さんは伝えますが、これは政治の国民不在がよく分かる言葉です。国民は政治の道具ではない。
　これまで当然のように動画を観ていましたが「秀逸な画像と音声」を送り届けてくださるプロフェッショナルチームが居て下さってこそなのでした。彼らのおかげで、日本の報道の自由がグンとアップしているに違いない。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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報道の自由度、67位 「菅氏は改善へ何もしていない」
引用元）
朝日新聞DIGITAL 21/4/20
国際NGO「国境なき記者団」（本部・パリ）は20日、2021年の「報道の自由度ランキング」を発表した。調査対象の180カ国・地域のうち日本は67位（前年66位）だった。日本の状況について、政権批判をする記者がSNSで攻撃されているなどと指摘。昨年9月に就任した菅義偉首相については、「報道の自由の雰囲気を改善するために何もしていない」と批判した。
（中略）
1位は昨年と同じノルウェーで、4位までをフィンランドなど北欧諸国が占めた。米国は44位（昨年45位）で、日本は主要7カ国（G7）の中で最下位。
（以下略）
政権不祥事を明るみに出す映像と音声

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引用元）
田中龍作ジャーナル 21/4/21
（前略）
「日本の民主主義をかろうじて守っている」と言われる文春砲。決定打は音源と画像、映像である。

野党合同による対政府ヒアリングも、スガ政権の隠し事とウソを、音声と映像であばく。
（中略）
新聞テレビの取材が入るが、ごく一部しか伝えない。しかも政権に不都合なところは触らない。国民は真実を知らされないままの状態に置かれてきた。
（中略）
転機は昨年の「桜」あたりからだった。野党ヒアリングは公式ライブ（録画も）で伝えられるようになったのである。
（中略）
不祥事の核心に迫る場面が手に取るように分かるのは、公式ライブ（録画も）だけだ。しかも無料である。

秀逸な画像と音声は、映像のプロフェッショナルチームが担当する。
（以下略）


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大学の「入試ファイル」や「授業料免除ファイル」の個人情報まで利活用対象に 〜 プライバシー侵害の危険性を考慮しないデジタル庁

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　参議院で審議中の危険なデジタル改革法案ですが、個人情報ファイルの官民あげての利活用にさらなる問題が判明しました。
　4/14本会議の時は、防衛省が横田基地騒音訴訟の原告団弁護団の個人情報ファイルを勝手に利活用の対象にしていたことを田村智子議員が指摘しましたが、この件はその後、防衛省は適法だったけれども提供できるデータが少ないためという理由で削除しました。しかし田村議員が、他のもっと少ないデータの個人情報ファイルは依然として残っているではないかと反論すると、防衛省は「別の基準で残した」と答弁しました。つまり恣意的な基準で防衛省が個別に決めているようです。「ある人のデータは112項目にも渡って、ありとあらゆる情報が提供されている」こうした不透明な実態を個人情報保護委員会の福浦祐介事務局長は特に疑問視せず、省庁の主張をそのまま容認する姿勢です。平井デジタル改革担当相もデータは非識別加工をし、復元不可能になるのだから個人情報保護の対象ではなくなるというえらく大雑把な見解でした。
　さらにゾッとしたことは、大学の保有する入試ファイル、授業料免除ファイルが利活用の対象となっていたことです。内容は詳細で「母子家庭であるか」「障害者世帯か」「生活保護世帯か」「被爆者がいるか」「長期療養者がいるか」などいわゆるセンシティブ情報ばかりです。入試ファイルも「健康診断情報」のほか「心理相談の診断」「抗神経薬管理簿」「報酬謝金支払のマイナンバー・住所氏名」まであり、本人のあずかり知らぬところで一体これは適法なのかと呆れます。個人情報保護委員会の福地事務局長はさすがに削除すべきと答弁しましたが、チェックできていない実態が明らかです。
　デジタル庁の基本的な考えは、個人情報を非識別加工してしまえばよしとするものですが、田村議員の懸念通り、現在のデータ処理能力があれば復元可能で個人のプライバシーは侵害の脅威に晒されていることになります。
　せめて自分の情報が利活用されているという事実を本人に知らせる、利活用の拒否ができるようにするのが個人情報保護の大前提と考えます。今後の審議の行方を徹底注視です。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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授業料免除を申請した学生の個人情報　30国立大で外部提供対象に
引用元）
毎日新聞 21/4/20
文部科学省は20日の参院内閣委員会で、全国30の国立大学が2020年度、授業料の免除を申請した学生の個人情報を記録したファイルを外部に提供しようとしていたと明らかにした。デジタル庁創設や個人情報保護法改正を盛り込んだデジタル改革関連法案の審議の中で、共産党の田村智子参院議員の質問に答えた。大阪大や北海道大は障害者の家族の有無や生活保護の有無などを記録したファイルを提供対象にしており、個人情報保護のあり方が問われそうだ。
（中略）
国が保有する個人情報については、省庁など国の機関が情報提供できるファイルなどの一覧を示し、民間からそれらを使った利活用の提案の応募があった場合、審査を経て提供する仕組みが17年度からスタートしている。
（以下略）
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