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トヨタ自動車が水で動くエンジンを開発したという驚きのニュース ~トヨタは今後数年以内にこの技術を実用化し、商業ベースでの展開を目指す / 「水で走る車」は1960年代にスタンリー・マイヤー氏によって既に発明されていた

竹下雅敏氏からの情報です。
 「トヨタ自動車が水で動くエンジンを開発したという驚きのニュース」です。水の電気分解によって生成される水素と酸素を燃料として利用するという仕組みです。
 “トヨタの新技術は車内で水を電気分解し、その場で水素と酸素を生成するため、外部からの水素供給が不要です。この点が、この技術の最大の革新と言えるでしょう。車両に搭載された水タンクから供給される水は、特許取得済みの電気分解システムによって水素と酸素に分解されます。生成された水素は燃料としてエンジンに供給され、酸素は燃焼プロセスで利用されます。そして、排出されるのは再び水だけ。これにより、ほぼ無公害で走行することが可能となります。このエンジンのシンプルさと革新性は、次世代のクリーンエネルギー技術として非常に注目されています(1分32秒)”ということです。
 『水1リットルで500キロ走るバイク』をブラジル人の発明家Ricardo Azevedo氏が開発しています。2015年8月の記事で紹介されています。
 バッテリーの電力で水を電気分解することによって、水素を分離し、燃焼することでエネルギーを生むという仕組みです。しかし問題は、水から水素を抽出するために必要な電気分解に電力コストがかかりすぎるため、“本当に水1リットルで500キロ走れるのか? バッテリーが持たないのではないか?”と発明を疑問視する人も多いのです。
 冒頭の動画では、“現在の技術、水の電気分解に必要なエネルギー効率が約30%から40%とされており、これが大きなハードルとなっています。また、トヨタは水の供給が難しい地域でも使用可能な「水再利用システム」も開発中です。このシステムは、排出された水を90%以上の効率で再利用できるとされており、持続可能な運用をさらに促進するでしょう(4分40秒)”と言っています。
 しかし、“トヨタは、今後数年以内にこの技術を実用化し、商業ベースでの展開を目指しています。また、トヨタは他のメーカーやエネルギー企業とも連携し、インフラ整備や技術の普及に取り組むことで、世界中にこの革新的な技術を広めていく計画です(9分38秒)”ということですから、「水で動くエンジン」が開発されたことを疑う人はいなくなると思います。
 「水で走るバイク」については、こちらの動画や、まるで蒸気機関車のようなこちらの動画も参照してください。
 さて、「水で走る車」は1960年代にスタンリー・マイヤー氏によって既に発明されていました。ほとんどの人がスタンリー・マイヤー氏の発明を信じないのは、「彼の装置はほぼ無償で稼働できる」という所です。“氏の主張通りに装置が働くならば、熱力学の第一法則及び第二法則の両方に違反し、いわゆる永久機関として動作することを意味”するからです。
 2018年9月11日のしんしん丸氏の記事でオオマサガスを紹介しています。単に水を電気分解して発生した水素ガスと酸素ガスの混合ガス(ブラウンガス)とは異なり、オオマサガスは振動攪拌しながら水を電気分解する時にできるナノ・マイクロバブルの新たな結合体だということです。
 この時の記事で、“12kWの発電機による実験の結果、2.4kWで製造したオオマサガスによって6kWの発電が得られることがわかりました。入力したエネルギーの2.5倍となるエネルギーが出力されることになります。水からフリーエネルギーが取り出せる! ということが実証されている”とありました。
 トヨタの発表により、「水で動くエンジン」が開発されたことは間違いないでしょう。しかし、「水からフリーエネルギーが取り出せる!」となると、スタンリー・マイヤー氏のように謎の死を遂げるということになるのでしょうか。
 時代の流れは、明らかにフリーエネルギー解禁に向かって動いています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【驚愕】トヨタの水力エンジン公開!超画期的な技術は水1リットルで約20㎞走行
配信元)
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スタンリー・マイヤーの謎の死 – 「水力自動車」を発明した男
引用元)
(前略)

スタンリー・マイヤーと水力自動車

1960年代に、マイヤーは石油燃料の代わりに水 (H2O) から電力を生成できる特許装置を発明しました。マイヤーはそれを「燃料電池」または「水燃料電池」と名付けました。
(中略)
水(H2O)は2つの水素(H)と1つの酸素(O)からできている。マイヤーの装置では、この2つを分割し、水素を車輪の動力に使い、残りの酸素は大気に放出した。したがって、有害な排気ガスを出す燃料自動車とは対照的に、水素自動車は環境にも優しいのである。
(中略)
科学の世界では、このプロセスは「電気分解」という名前ですでに存在していました。イオンを含む液体または溶液に電流を流すことで化学分解が行われます。液体が水の場合、酸素と水素ガスに分解されます。ただし、このプロセスはコストが高く、燃料費をまったく軽減しません。さらに、外部のリソースから電力が必要になるため、このプロセスは価値がありません。

しかし、マイヤー氏によると、彼の装置はほぼ無償で稼働できるとのこと。それがどのように可能なのかは、いまだに大きな謎です!

スタンレー・マイヤー氏のこの主張が真実であれば、彼の画期的な発明はアメリカの自動車産業に革命をもたらし、世界経済に数兆ドルの節約をもたらす可能性があります。さらに、大気汚染を減らし、大気中の酸素を排出することで、地球温暖化の脅威も軽減されます。
(以下略)

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[ 鈴木宣弘氏 × 深田萌絵氏 ] 「今ね、米農家さんて1年働いて平均所得が1万円」時給にすると10円で、しかも平均年齢は69歳 / 日本の農業を全力で潰す自民党

 昨今の米不足について、鈴木宣弘先生が語っておられました。
流通の問題については、スーパーなどからコメが消えるほど不足している地域は偏在しており、必ずしも全国的な米不足ではなかったことから、流通ルートの違いによって生じた可能性を指摘されました。
また政府が100万トンほどあると言われる備蓄米を放出しない理由については、そもそも「日本政府は米の在庫調整をしない、余剰や不足の需給は市場に任せる」政策を決めていたそうです。国民が困っている時に政府が調整をしないのならば「何のために政府があるのか。」備蓄米放出の条件もハッキリしていないそうです。鈴木先生は「どういう条件になったら放出するか買い上げるか、数字で決めておくべきで、皆が分かるようにしておけば関係者も織り込んで行動ができる」と指摘されました。深田萌絵氏は「米は主食で、例えば半導体の不足とは意味が違う。半導体が不足したら困る企業は出てくるが、国民は飢えない。米が不足したら飢える国民が出てくる。こういう時こそ政府は責任を果たすべきではないか。」と真っ当なご意見でした。
 衝撃だったのは「今ね、米農家さんて1年働いて平均所得が1万円。」「え?え?え?意味がわかんない。」農家の経営が厳しいとは知っていましたが、稲作1000時間の時給にすると10円だそうです。しかも稲作農家さんの平均年齢は69歳。もう主食であるはずの稲作は絶滅寸前です。
それにもかかわらず、政治家や官僚は現場を見ずに「農家の赤字は支援はしない。しかし有事の際は命令で芋を作らせ、その強制命令に従わなければ罰金。」「行政、特に財政当局の思考の劣化は亡国の危機だ。」と鈴木先生は述べておられます。しかし連中はよく分かって意図して亡国を招いているのではないか。
 「日本の農業は潰れても構わないというほど食糧農業予算を削られ、一方で日米のグローバル企業は儲かるような議論ばかり進めている。実質的な減反政策は続き、農地を潰す転用政策も進められる流れの中で今の米不足がある。」「これからは農業政策を転換して、もっとどんどん米を作ってもらい、備蓄もすれば良い。エサ米や米粉も需要がある。輸出もできればやればいい。財政出動を需要を作る出口対策に持っていくべきだ。」
 鈴木先生のお話を聞けば聞くほど、自民党と官僚が全力で日本の農業を潰していることが分かります。国民のための、たかが1兆円の食糧安全保障のコストも惜しいらしい。
(まのじ)
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「令和の米不足の真相」鈴木宣弘× 深田萌絵 No.108
配信元)


[森永卓郎氏 × 深田萌絵氏]どうしてメディアは、この身分格差社会を何とかしようとしないのか? / なぜ政府はこの身分社会、これだけ低所得者層が増えているのに何もしないのか?

竹下雅敏氏からの情報です。
 一つ目の動画は、“どうしてメディアは、この身分格差社会を何とかしようとしないのか?”というテーマです。
 森永卓郎氏は、久米宏氏がメインキャスターを務めた『ニュースステーション』について、“実は私、2000年から2004年までの4年間、「ニュースステーション」っていう今の「報道ステーション」の前身の番組のコメンテーターをしていたんですね(2分10秒)。…ところが2004年に、久米宏さんが突然「僕はやめる」って言い出して、久米さんの希望で番組が終わるっていうことになった、とされているんですけれども(2分43秒)…100%の証拠があるわけじゃないんですけれども、消費税増税に反対するっていう反財務省のこの番組の方針っていうのに、財務省からとてつもない圧力がかかったということなんだと思います(3分38秒)。…ニューステーションが終わった翌年、2005年から1年おきに朝日新聞に厳しい税務調査が…。結局、朝日新聞はついに10年近い年月を経て、手のひらを返して、それまでの反財務省から完全に財務省の広告塔にその論調を変えて、それにテレビ朝日も追随するということが起こったわけですね(4分46秒)”と話しています。
 二つ目の動画は、“なぜ政府はこの身分社会、これだけ低所得者層が増えているのに何もしないのか?”がテーマです。この動画で、政府とメディアが何もしない理由を説明しています。
 深田萌絵さんが、“驚いたんですけれども、最近カバンを作る人たちのYouTubeを見てるとですね、ミシン縫製工さんの時給887円が平均っていうのが厚生労働省の発表なんです。これってもう最低賃金を割っているわけですよ。なぜこんなことになるのかっていうと、やっぱり外国人労働者がその分野に大量に入ってきて、その人たちの全体の給料を引っ張って、押し下げちゃっているんですよね。賃金の下降圧力になっちゃってるわけですよね(10分14秒)”と話すと森永卓郎氏は、“そういう社会がね、なぜ出来ちゃっているのか、なぜ小泉改革以降一気に進んだのかって言うと、これもあえて言いますけど、権力者たちに教養がないからだと思うんですね(10分54秒)。…金持ち連中と話していると、品性下劣で教養のカケラもない奴らが大部分を占めていて、こいつらは人を見下すことによってしか、自分の存在価値を確認できないっていう最低の人間なんですよね(11分35秒)”と話しています。
 この部分が急所だと思います。私は、「選民思想」が悪の本質だと思っているのですが、「品性下劣」というレベルの話ではなく、支配層のほとんどは「人が苦しむのを見て快感を得る人たち」だと思っています。
 例えば、こちらの記事には「品性下劣」という言葉では表現できない異常さがあります。要するに、絶対に政治家にしてはいけない精神異常者が権力を握っているのです。そして、そうした政治家を使役している真の支配層は、ほぼ例外なく「悪魔崇拝」の精神破綻者たちだということです。
(竹下雅敏)
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「身分社会『メディアが庶民を裏切ったワケ』」森永卓郎 × 深田萌絵 No.106
配信元)
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「身分社会『政府の国民窮乏化策の裏に〇〇の影』」森永卓郎 × 深田萌絵 No.111
配信元)

24/9/9 フルフォード情報英語版:ウォルマート、ニューヨークに軍隊が展開され米ドルの取り扱いを停止 アメリカ大陸の戦いが始まる

 ニューヨーク州では、「最も混雑する交通機関の駅で手荷物検査を行うため」として、実際に州兵が配備されているようです(動画あり)。テキサス、コロラド、シカゴなどでも同様の状態だと言っています。
 メキシコの新聞(英語ニュースではない)は、「9月現在、ウォルマートターゲットダラー・ツリーなどの店舗や銀行、ATMは『損傷した』米ドルを受け付けていない」と報じているそうです。これは、「ラテン系の不法移民が、過去数十年間に麻薬カルテルが倉庫に保管してきた数十億ドルの麻薬資金を持ち込んできたのが真相」だと言っています。
 メキシコにおいて、『司法改革』を巡ってケン・サラザール米大使とマヌエル・オブラドール大統領の争いがあるようです。“オブラドールは裁判官の選挙制を望んでいるが、サラザールは「裁判官の国民直接選挙はメキシコの民主主義の機能にとって大きなリスクである」と主張している”そうです。これは、「メキシコの大富豪のエリート層に有利になるように、米国のエリート層の支配を弱体化させるための外交戦争」であり、「オブラドール大統領が麻薬カルテルから資金提供を受けており、大統領を辞める自分を恩赦してくれる裁判官を任命したいと考えている」からだと言っています。
 8月28日にオランダでは非常に珍しい大規模停電が起こったようで、「国防省のネットワーク障害により、国中で大規模なIT障害が発生したため、飛行機は欠航し、公務員はコンピューターにアクセスできず、警察官は互いにメールを送り合う事態に陥った」とあります。これは、「オランダ王室一家をはじめとする多くの悪魔崇拝者たちをパタゴニアに避難させるためのブラックハット作戦である」と言っています。
 「インドは2018年以降、ヨーロッパへの石油輸出が253,788%増加し、重要な役割を果たした。インドは使用する石油の82%を輸入する必要があるため、明らかにロシア産の石油を洗浄してEUの制裁を回避していた…ロシアの8月の石油・ガス売上高は、前年同月比20%増の87億ドルとなった」とあり、ロシア制裁でロシアは苦しんでいないことが分かります。
 小児性愛犯罪およびトランスジェンダー関連の情報は次のようなものがありました。
  • 国連は、児童の性的コンテンツを合法化する条約を可決しようとしており、それが『私的』または『合意に基づく』ものであるとみなされる場合は容認できるとしている。もしこの条約が締結されれば、小児性愛や児童虐待のある種の常態化に道を開くことになりかねない。
  • 子供たちを『性転換』させるために性器切除を行おうというハザール・マフィア主導の動きに反対する教師を逮捕している。
  • 男性から女性への性転換者の性犯罪率が女性の600倍である
  • なぜ最近の大量射殺事件の加害者は全員トランスジェンダーなのか?
 以下、その他のトピックになります。
  • 米国に入れた約2000万人の軍人年齢の男性が、重要なインフラに対して軍事的な攻撃を始めた…例えばテキサスでは、キューバやベネズエラの武装準軍事組織が石油施設を攻撃している
  • 英国王室のバルモラル城は、毎年行われていた人間の生贄儀式のために、現在スコットランド警察によって捜査中の犯罪現場になっている
  • ロシアが最近ウクライナにあるCIAの秘密基地11か所を押収した…その基地は『DNAやウイルスなどを扱うバイオラボ』であった。
  • サウジアラビア最大の砂漠…ルブアルハリ砂漠は、異常な豪雨の後、…ダムが氾濫し、巨大な湖が形成される異常な光景が見られた。…サハラ砂漠でも似たようなことが起きている。(動画あり)
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ウォルマート、ニューヨークに軍隊が展開され米ドルの取り扱いを停止 アメリカ大陸の戦いが始まる
転載元)

アメリカの大都市に駐留する州兵


Walmart stops accepting US dollars as troops deploy in New York; the battle for the Americas begins
By
Benjamin Fulford
September 9, 2024
1 Comment
The battle for the planet Earth is intensifying with huge developments in Europe and the Americas. The war in the Americas is especially intense with New York Governor Kathy Hochul saying “I’m redeploying nearly 1,000 members of the New York State Police, MTA Police, an MTA National Guard to conduct bag checks in the City’s busiest transit station.”
地球をめぐる戦いは、ヨーロッパとアメリカ大陸での大きな動きにより激化している。アメリカ大陸での戦いは特に激しく、ニューヨーク州知事のキャシー・ホウクルは「ニューヨークで最も混雑する交通機関の駅で手荷物検査を行うため、ニューヨーク州警察、MTA*警察、MTA州兵の約1000人を再配置する」と述べている。
https://www.governor.ny.gov/news/video-audio-photos-rush-transcript-governor-hochul-announces-five-point-plan-protect-new#:~:text=nearly%201%2C000%20members
New York City residents are now reporting sightings of the National Guard stationed throughout the city. ニューヨーク市民から、市内各所に駐留する州兵の目撃情報が寄せられている。


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「第6回 国際危機サミット(ICS6 Tokyo)」が9月25日~27日東京で開催、ロバート・マローン博士などの世界的に著名な各分野のトップレベルの専門家約20名が自費で来日する! ~目的は「日本国民、そして世界をレプリコンワクチンの被害から救うため」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「第6回 国際危機サミット(ICS6 Tokyo)」が9月25日~27日、東京で開催されるとのこと。ロバート・マローン博士、ライアン・コール博士、バイラム・ブライドル博士、クリスティーネ・アンダーソン欧州議員など、世界的に著名な各分野のトップレベルの専門家約20名が、自費で来日するというのだから驚きです。来日の目的は「日本国民、そして世界をレプリコンワクチンの被害から救うため」です。
 玉ちゃん氏のツイート動画はとても分かりやすいので1.5~2倍速でご覧になって下さい。レプリコンワクチンは「注入されたmRNAが自己複製されるワクチン」のことですが、明治製菓ファルマ社の「コスタイベ筋注」とVLPセラピューティクス・ジャパン(VLPTジャパン)のもの(商品名無し)があります。
 “続きはこちらから”の動画で村上康文教授は、9月2日に明治製菓ファルマ社のレプリコンワクチン担当者と直接話をすることができたということで、“それで(お会いして)一番びっくりしたのは、エクソソームの存在を知らなかったこと。…mRNAが細胞から放出される粒子に含まれ、細胞から細胞に広がるという話を初めてお聞きになった感じでした。…ものすごい電話が来るんですよ、会社に。すごく大変だと。明治の製品、売れなくなってると。2つの工場を閉鎖したというニュースが流れていました。一番印象に残ったのは、非常に真面目に対応していただいて、あくまでも販売するかどうか未定であるというのと、あとはそういうリスクがあるのであるならば、しっかりと実験して検証しなければいけないということを、上層部にしっかりお伝えしますということをおっしゃってました。”と話しています。
 村上康文教授の話を聞いて、“レプリコンワクチンが止まるかも知れない”と思うのは少し早いようです。治験場所は10都道府県の22病院にまたがっていて、「なんとすでに4300人が打ってる!」。しかも、明治製菓ファルマ社は約863人、VLPTジャパンは約3490人であり、「圧倒的にVLPTジャパンの方が多い」のです。
 明治製菓ファルマ社の「コスタイベ筋注」の背後に隠れたVLPTジャパンのレプリコンワクチンを止めなければならないわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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第6回 国際危機サミット(ICS6 Tokyo)[9月25-27日東京開催]
~我々は日本にレプリコンを止めに行く!~
に賛同&ご支援ください!
引用元)

(中略)
世界で最もワクチン接種が盛んな日本では、10月1日からまたしてもコロナワクチン接種(定期接種:高齢者と基礎疾患を持つ60~64歳の人々・その他は任意)が開始されます。その内の一つに自己増殖型遺伝子ワクチン(「レプリコンワクチン ※別名:コスタイベ筋注」)と呼ばれる新型のmRNA ワクチンがあります。このワクチンには多くの問題点があることがわかっており、世界ではどこも承認していない中、初めて日本だけが認可したものです。同種の遺伝子技術の危険性については科学的なエビデンスが数千の論文と症例で証明されているにもかかわらず、問題点を顧みずに一方的に進めようとする日本政府 の姿勢に対し、国際社会から強い警鐘が鳴らされています。レプリコンワクチンは、日本国民に多大 な健康被害をもたらす可能性があるだけでなく、より強い伝播性も懸念されており、また、政治経済 上の国際問題に発展する恐れがあります。


そんな日本の窮状を救うべく立ち上がったのがICSメンバーの有志達です。彼らは日本国民、そして世界をレプリコンワクチンの被害から救うために、ICSの日程をレプリコン開始前の9月に設定するとともに、なんと各々が自費で来日するという大きな決断をして下さいました。

まさに、黒船ならぬ、正義の『白船きたる。』世界的ヒーローのロバート・マローン博士、ライアン・コール博士、メリル・ナス博士らを筆頭 に、20名の有志研究者や医師、および最前線で闘う弁護士らが日本に正義の啓発をしに来てくれるのです!

こうした有志達の熱い思いを受けて、ホスト側のICS実行委員会は、レプリコンワクチンが実施されようとしている日本の重大な危機を全国民・全世界に向けてより広く伝えるため、寄付金方式による無料配信を行うこととしました。
(以下略)
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配信元)


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