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[世界の裏側ニュース 他]モンサントで2人に1人が自閉症に(2025年までの予想) MIT科学者

 ラウンドアップが人間にとって無害であると主張しているモンサント。その理由は、ラウンドアップのグリホサートは、“シキミ酸経路”という代謝経路を通じて植物を枯らすが、人間にはその“シキミ酸経路”がないから。
 しかし、セネフ博士によると、人間の“内臓内のバクテリアにはこの経路が存在しており、…善玉菌を殺すため、病原菌が増殖できるような環境にしてしまう”とのことで、ラウンドアップは“腸内フローラ”の敵だと分かります。2025年には二人に一人の子供が自閉症になると警告しています。
 下の記事は、“シキミ酸経路”を阻害するラウンドアップのグリホサートが、WHOの外部組織によって“発ガン性がおそらくある物質”として認定されたニュースです。“モンサントの利益の大半を担う除草剤が禁止される時”が近づきつつあるのかもしれません。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[日刊ゲンダイ]山井議員 「労働者は”歴史上最大の危機”を迎えている」

竹下雅敏氏からの情報です。
 民主党の山井和則議員は注目です。この人は、これからの日本の政治を変えていく人物の1人である可能性が高いと思います。
 山井氏が言うように、現在は“労働者にとって歴史上最大の危機”だと思います。それは記事内容を見てみれば、明らかです。信じられないような悪法が数の力で押し切られようとしているのに、メディアがそれを伝えないことで、ほとんどの人は自分とは直接関係ないものと思わされています。通常なら絶対に通らない法案が、どうやら情報操作と数の力で通りそうです。
 日本は不正選挙があったとはいえ、結果的に安倍政権に白紙委任状を出した形になったことで、どうやらソフトランディング出来そうにありません。
肯定的に見ると、残業代ゼロ法案のような悪法が通り、年金が吹き飛ぶ位の方が、人々の目が醒め、「生活の党と山本太郎となかまたち」に票を入れるようになり、良いのかも知れません。
(竹下雅敏)

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民主党・山井議員 「労働者は歴史上最大の危機を迎えている」
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[街の弁護士日記]『農業過保護論』のウソ 〜“野垂れ死に政策”と支配層の国民観〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事を見ると、農家の人たちがいかに冷遇されているかがよくわかります。じわじわと首を絞めるように農業人口を減らすようなこのやり方を、“野垂れ死に政策”と言った人が居ます。TPPは農家にとどめを刺すでしょう。
 安倍の言う“競争力ある農業”とは、パソナのような企業が農地を取得し、そこで若者が月11万円程度でこき使われるというプランテーション型にすることだろうと思います。要するに、形を変えた奴隷制に近いものです。
 考えて見ると、残業代ゼロ法案も同様だとわかります。どうやら支配層は、人々を国民ではなく、奴隷だと見ているようです。
(竹下雅敏)

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『農業過保護論』のウソ
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[田中龍作ジャーナル]「人減らしするな」「非正規を正規に」 全国24の郵便局でスト

竹下雅敏氏からの情報です。
 日本郵政グループの半数近くが非正規。日本郵便の労働組合ユニオンによれば、非正規組員の収入は正規の3分の1ほどで、64%が年収200万円を割るとのこと。労働条件の悪化も韓国に近づいているように思えます。
 日銀主導で、成功していた日本型の経済を捨てて、アメリカ型に変えたとたんにこのようになりました。現在でも、かつての日本をモデルにして成功しているのは中国です。わざわざ成功していた経済モデルを捨てて、日本経済を破壊する日銀は確信犯です。
 しかし、それを理解している国民はほとんどいません。
(竹下雅敏)

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「人減らしするな」「非正規を正規に」 全国24の郵便局でスト
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[YouTube 他]小泉元総理 原発ゼロに向けた連携呼び掛ける / 4年目の3・11、「エネルギー政策を地域に委ねよ」

 小泉元総理が“原発ゼロに向けた連携呼び掛ける”とのことで、小沢一郎氏、山本太郎氏、古賀茂明氏、亀井静香氏らと連携して頑張っていただきたいです。
 脱原発を実現し、フリーエネルギーへ移行するための繋として、またエネルギーの自給という意味でも再生可能エネルギーを広めることは重要だと思うのですが、下の記事によると先日、経済産業省が示した自然エネルギー電力の目標比率(2030年)は、約1割だそうです。今年1月のFIT(自然エネルギーの固定価格買取制度)の見直しで、再生可能エネルギーへの“金融機関の融資も期待できない”状態にあり、このままでは衰退していく流れです。“原発ゼロに向けた連携呼び掛け”に国民も呼応し、上記の方々を中心とする勢力を応援することで、より良い未来を築いていきたいものです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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小泉元総理 原発ゼロに向けた連携呼び掛ける
転載元より抜粋)

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4年目の3・11、「エネルギー政策を地域に委ねよ」
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