「新型コロナの治療が完了した方（退院および死亡）３５３人中死亡者は４３人で、死亡率は１３％」というのは、完全に盲点でした。正確には、43÷353＝0.1218なので、12.1％です。
　これは公式に発表されている数字を使ったもので、確かに感染が確認された人は、“治療中か、すでに治療が終了しているか”に分かれます。毎日新しく感染者が次々と発見され、病院に収容されるわけですから、死亡者数を感染者数で割ると死亡率が極端に低くなります。最終的な致死率（死亡率）を予想するには、治療が終了した患者の数を母数にするのが適切です。結果は、死亡率12.1％ということで、予想通り10％を超えています。
　イタリアの致死率は10.5％に上昇。スペインは7.8％。イランは7.3％ですが、これは死亡者数を感染者数で割ったもの。なので、本当はもっと高いということでしょう。将来再燃か再感染すれば、さらに致死率は上がると思います。
　日本は５Gがこれから広がるので、５Gによって免疫力がさらに下がると考えると怖いものがあります。新型コロナウイルスはインフルエンザとは全く異なるもので、要警戒だということが分かります。
　“続きはこちらから”は、ニューヨーク医療崩壊の現場の様子。しかも、まだ始まったばかり。世界で医療崩壊を免れる国はほとんどないと考えてよいでしょう。

　冒頭の動画では、新型コロナウイルスの６つの特徴をまとめています。まず、無症状でも感染していることがある。２つ目はウイルスの潜伏期間が長い。潜伏期間が３７日の患者がいたということです。１４日の隔離期間では見逃されてしまう。３つ目はウイルス検査の精度が５０％と低い。４つ目は感染経路が多様。紙幣による感染には気を付ける必要がある。５つ目はウイルスが体内に残り長期に潜伏して再燃することがある。６つ目は中国では退院基準が甘く、ウイルスを保有している人が社会に戻り潜在的なリスクをもたらしていると言っています。
　日本の「新型コロナウイルス対応」があまりにも酷いので、医療崩壊は時間の問題のように思えます。今日の広島のニュースでは、市内の医師会の代表の人たちが広島の松井市長に、“マスクが、半数ほどの医療機関で１か月以内に底をつくおそれがあるとして、市に確保や提供を要望”していました。恐らく広島だけの問題ではないでしょう。
　時事ブログで、“日本のマスクが全然足りません。…何としても日本で新型コロナウイルスの感染者が増える前に、まずは医療機関にN95以上の能力を持つマスクを用意してもらいたい”とコメントしたのは２月５日の記事でした。日本が新型コロナウイルス対策に関して完全に出遅れていて、どうにもならない状況にあることが分かると思います。
　私たちに出来ることは、“できるだけ外出を避け…家の中にいるべき。人が多い場所にはいかない”ことです。“続きはこちらから”は「イタリアDeliaの市長による自宅退避を促す痛切な叫び」です。聞き分けの悪い市民を必死に説得しようと懸命なのですが、“笑いのツボ”にハマるというのは私も同様でした。

　政府の新型コロナウイルス対策専門家会議の「新型コロナウイルス対策の目的（基本的な考え方）」の図の説明にあるように、学校の一斉休校などの措置により「患者の増加スピードを抑えること」と「流行の規模を下げ、患者数のピークを下げること」で、その間に重症患者への医療提供体制等を整えるわけです。
　しかし、昨日の記事で、この「医療対応の限界」を示す破線が、“本当は底辺近くにへばり付いて”いることを指摘しました。新型コロナウイルス感染症対策専門家会議の3月19日の「状況分析・提言」の図６をご覧になると、その事が良く分かると思います。
　医療崩壊を起こさないために、彼らは大多数の国民や事業者にたいして、“「3つの条件が同時に重なる場」を避けていただく努力”を呼びかけています。３月２３日の記事で、3条件のひとつに「近距離での会話や発声がある」というのがあり、「近距離での会話や発声や咳やクシャミがある」ではないために、満員電車やパチンコが「クラスター（集団）発生のリスクが高い3条件」から除外されることを指摘しました。実際にこちらの記事をご覧になると、「例えば、満員電車では、①と②がありますが③はあまりなされません。しかし、場合によっては③が重なることがあります。（3月9日専門家会議見解）」と書かれています。
　「クラスター（集団）発生のリスクが高い」場所として、誰もが思うのが病院と満員電車です。これを排除して「3条件が同時に重なる場を避ける努力」を国民に呼びかけている時点で、本気で新型コロナウイルスを制圧しようとしているようには見えません。感染経路の追えない感染者の何割かは、「満員電車」で感染したのではないでしょうか。
　“続きはこちらから”をご覧ください。日本が取っているような中途半端な「社会的距離確保の措置」を、引用元では「緩和戦略」と呼んでいます。記事をご覧になると、この戦略は「曲線を平坦化することにより、ICUの崩壊が数ヶ月続き、付随的な損害まで増加」するので、“致死率を少なくとも10倍”にする悪手であるとしています。新型コロナウイルスに対して「何もしない」方がはるかにマシなのです。詳しくは引用元をご覧ください。
　“この戦略の重要な前提の1つは「集団免疫」を獲得する事”なのですが、ウイルスが次々に変異するために、その前提は崩れているのです。このように、日本のやり方は最悪と言えるものなのです。
　立川談四楼氏は、日本が封じ込めに成功しているのなら「その方法を詳しく教えてくれと世界各国から請われるはずだが、問い合わせはなぜか韓国に集中している」とし、日本が「世界から見放されているのではないかと考えるのが普通」だと言っていますが、そう考えるのが自然ではないでしょうか。