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加速する変化!〜ゴールドマン・ファミリーズ・グループの新機軸派に“寝返っている”あべぴょん、新機軸派の意向に従うことを約束したエリザベス女王とフランシスコ法王

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”を先にご覧ください。やはり、あべぴょんは“寝返っている”ようで、ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(旧300人委員会)の新機軸派の意向に逆らわないことを約束したようです。
 板垣英憲氏の情報によれば、あべぴょんと阿呆大魔神は巨額のMSA資金を盗んだらしく、以前の300人委員会なら、とうの昔に処刑されていたのではないかと思います。しかし、新機軸派の意向に従うならば、そこそこメンツを保てる形で引退できるという取引でも行われたのではないかと想像します。なんせ、あべぴょんは逮捕者リストに名前が挙がっていましたからね。
 さて、冒頭の動画とトランプ大統領のツイートを見る限り、エリザベス女王とも話がついているのではないでしょうか。2月10日の記事の最後に示した簡単な図で、ゴールドマン・ファミリーズ・グループは、新機軸派と旧体制派に分裂していることをお伝えしています。
 ベネズエラ問題の決着がついたことなど大勢が決したことで、エリザベス女王、フランシスコ法王は、彼らの波動を見る限り、新機軸派の意向に従うことを約束したように見えます。変化が加速しているのを実感します。
 トランプ大統領らは、“ドイツの占領者らからフランスを再び解放せん”と言っていたような気がします。フランスがどうなるかは、要注目です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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英女王が晩餐会で歓迎・・・の一方で“反トランプ”デモ(19/06/04)
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安倍首相は、衆参同日選挙後、日米貿易に関する「密約の実行」を迫られることになり、尻ごみして退陣を決意か / 安倍首相、Q同盟へようこそ!

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の板垣英憲氏の情報は本当であれば驚きですが、実のところ、この通りである可能性が高いです。
 Eriさんのツイートをご覧になると、“安倍が寝返った”と書かれています。また、こちらの記事は、中身をまだ調べていないので何とも言えませんが、冒頭の写真では、“安倍首相、Q同盟へようこそ!”と書かれています。
 実のところ、これらの情報が正しいのではないかと思われるのは、安倍首相はもちろん、安倍首相をこれまで支えてきた今井尚哉氏、谷内正太郎氏、笹川陽平氏らの波動が皆持ち上がり、救済された者の波動になっているからです。
 Q同盟とあるように、Qと同盟しているグループは、私が知る限り5つあります。Qグループはその五角形(ペンタゴン)の中心にいます。板垣英憲氏の情報源であるゴールドマン・ファミリーズ・グループ(旧300人委員会)は、その同盟組織の1つです。
 トランプ大統領はQグループではありませんが、Q+はトランプ大統領のことではないかと言われています。それくらい、トランプ大統領とQグループは密接な関係にありますが、トランプ大統領自身はゴールドマン・ファミリーズ・グループのメンバーだと思います。ここには、ヘンリー・キッシンジャー博士や小沢一郎氏も所属していますが、このグループの長は徳仁天皇陛下だと思われます。
 要するに、トランプ大統領、ヘンリー・キッシンジャー博士、小沢一郎氏などのこのグループのメンバーは、天皇陛下にお仕えする立場なのです。いの一番にトランプ大統領が日本に来た意味は大きいと思います。
 これからの日本とアメリカの立場は、これまでとは異なるようです。天皇陛下という新しいリーダーの下に、日米は関係を再構築することになるはずです。それが安倍晋三にできるかということですが、おそらく安倍晋三は、ゴールドマン・ファミリーズ・グループの新機軸派の意向に従うことになったのだと思います。
 新機軸派の意向は、安倍政権の早期退陣と小沢一郎政権の樹立です。この方向に大きく舵を切ったと言えるかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
安倍晋三首相は、衆参同日(ダブル)選挙後、トランプ大統領との日米貿易に関する「密約の実行」を迫られることになるので、すでに尻ごみしており、「を決意」している
◆〔特別情報1〕
 これは、安倍晋三首相にごく近い右翼筋がつかんだトランプ大統領との密約である。「農産品についてはTPP11とヨーロッパとのEPAで決めた関税率以下にする。防衛装備品を大量に購入する。もし農産品についてTPP11とヨーロッパとのEPA以下にしないのであれば、自動車の関税を25%にする。加えて衆参ダブル選挙をすることにより、調印は8月に行う」
 しかし、この密約どおりにされてしまうとどうなるか。日本の酪農・農家は間違いなく崩壊してしまう。いまの日本の食糧自給率は45%で、農業全般的に影響を受けるため、「稀代の太鼓持ち」安倍晋三首相がトランプ大統領と交わした日米貿易の密約を、そのまま締結したら、日本の需給率は10%くらいになってしまう。大変なことになってしまう。万が一、海外から食糧が入ってこなくなったら、日本はたちまち戦後の食糧難と同じような状況になって、多くの国民が餓え死にしてしまうようなことになる。安全保障上、安保がどうとかのレベルではない。安倍晋三首相は、衆参同日(ダブル)選挙後、密約の実行を迫られることになるので、すでに尻ごみしており、「退陣を決意」しているという。さあ、日本政治は、どうなるか?
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経済協力開発機構が、消費税率を最大26%まで上げるべきと指摘

 OECDの対日審査報告書によれば、プライマリーバランス(財政の基礎的収支)を黒字化するために消費税率を最大26%まで上げるべきだと。政府の借金を個人の借金と同じように見て、消費増税推進派をたきつける恣意的な報告書を政府に提出。
 報告書はさらに、労働人口の減少を補う為外国人労働者の増大の必要性を指摘し、定年制の廃止が年功序列賃金の役割を低下させ、女性労働者に多大な恩恵をもたらすと分析。この内容は、日本政府あるいは官僚の意向を反映させて作成されたからであろう。なぜなら、このOECDにも“OECD日本政府代表部”なる政府組織があり、日本政府や官僚の意見が吸い上げられる仕組みになっている。消費税増税は当然財務省の意向としてとりこまれたものである。外国人労働者の増大、定年制の廃止(=年功序列賃金体系の崩壊)は経産省(経団連)の意向で、これは全て経営側の負担を軽減する目的でしかない。
 女性労働者に多大な恩恵をもたらすとの表現も、真の狙いをカモフラージュする為のものである。日本の伝統の仕組みや文化までをも破壊して、日本を弱体化させる力が働いていると見るべきである。
 1997年から続くデフレ状態から未だに脱却できずにいる日本、消費税を極限まで上げさせ、日本人の生活の崩壊を狙っているとしか思えない。日本の現状を本当に考えている組織であれば、むしろ消費減税であり、日本人を貧しくするようなことを提言するはずはない。この事に多くの人が気付いて欲しいものである。
 以下の動画で語られていますが、日本政府の借金は100%円建て国債であり、外国から借金したものでは無いため、財政破綻はしないと。政府の借金と個人の借金とは様子が異なる。
 動画は最初~11'50”辺りまでをご覧ください。
(長哥)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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訂正:消費税最大26%まで引き上げを=OECD対日報告 
引用元)
(前略)
経済協力開発機構(OECD)が15日公表した対日経済審査報告書は、日本経済の人口減少に対して警鐘を鳴らし、プライマリーバランス(財政の基礎的収支)を黒字化するためには消費税率を最大26%まで引き上げる必要があると指摘した。

日銀の金融緩和の継続やジェネリック(後発)医薬品の普及による医療費削減、外国人労働者の拡充なども提唱している。

同日都内の日本記者クラブで会見したグリア事務総長は「消費税率の10%への引き上げは不可欠」と指摘し、その後も「徐々に税率を引き上げることが財政改善につながる」と強調した。
(中略)
消費税のみにより十分な水準の基礎的財政黒字を確保するためには、税率を20━26%まで引き上げる必要があるとしている。今年10月に予定されている10%への引き上げの影響は、各種対策の効果によって2014年の増税より大きくないとしている。
(中略)
また労働力人口が2050まで4分の1減少するとして、外国人労働者を増やすのが非常に重要とも指摘している。

定年制の廃止が年功序列賃金の役割を低下させ、女性労働者に多大な恩恵をもたらすと分析している。
(以下略)
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【三橋貴明×山本太郎】Part2 「日銀破綻論」の大嘘〜御用学者が増税したい本当の理由、そして財務省の裏工作
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Writer

長哥

会社勤務時代の健康診断で見つかったポリープが目覚めさせてくれました。それ以来、世の中の裏側に意識がいくようになり、真実情報を探求したいと思う気持ちが強くなったのですが、入手方法すらわからない始末で、それらの情報は殆どなく、あってもスピリチュアルな分野でしか見つけられない状況でした。

そんな中、「未来への分水嶺」というのがトリガーになったように思います。 支配するためだった筈の「インターネット」、いまでは情報拡散の道具となってしまったようです。 直感力(ひらめき)を第一に、日々接する情報から、多くの方々の気づきに成るようなものが発信できればと思っています。

3.11に平成天皇が関与か? ~天皇は籠の鳥の状態で、望まなくても立場上カバールの悪業に加担せざるを得ない状況

竹下雅敏氏からの情報です。
 Eriさんが、早速爆弾投下。内容が正確なだけに、その破壊力がすごいです。ただ、多くの人が誤解するといけないので、私がどう見ているのかを説明します。参考にしてください。
 ベンジャミン・フルフォード氏が、日本の天皇は籠の鳥の状態だと言っていたように、“望まなくても立場上カバールの悪業に加担せざるを得ない”状況だったと思います。一例ですが、プチエンジェル事件の顧客リストには、皇室関係者の名前があったと噂されています。事実なら、言うことを聞かざるを得ないでしょう。
 それと、皇室を頂点とする裏の支配層はカルト集団で、「日月神示」に代表される予言を信じていたと思います。彼らは、日本は再武装してハルマゲドン(第三次世界大戦)に参加する計画だったと思います。何せ、明治以降の支配層の多くはイスラエルの末裔だからです。
 この関係で、3.11が実行されたと思っています。しかし同時に、2011年以降に天界の改革は、地上の改革へと焦点が移りました。この関係で、イルミナティに大きな変化が起こったのです。2011年8月31日にモナコで開かれた57ヶ国会議は、その一つです。ナサニエル・ロスチャイルドを中心とする改革派は、これ以降、悪魔崇拝と縁を切り、300人委員会がゴールドマン・ファミリーズ・グループへと変わるきっかけになったと考えています。
 状況が決定的に変わったのは、ゴールドマン・ファミリーズ・グループを牽引するヘンリー・キッシンジャー博士が、プーチン大統領と手を組んだ時です。これ以降、世界は劇的な変化を遂げています。
 現在、Qグループの協力者と考えられるのは、トランプ大統領、プーチン大統領、ヘンリー・キッシンジャー博士、金正恩氏だと思います。トランプ大統領の金正恩氏に対する発言を聞いていれば、このように考えざるを得ません。
 また、Qグループと同盟してカバールを倒し、地球の恒久平和を目指しているのが地球同盟ですが、地球同盟に属する人物として、天皇陛下、ナサニエル・ロスチャイルド、習近平氏がいると思います。もちろん、ベンジャミン・フルフォード氏が窓口の白龍会も地球同盟に属しており、ニール・キーナン氏が代表するドラゴン・ファミリーもまたそうです。
 元はと言えば、Qグループ自体がカバールに属していましたが、目覚めて、今は神と共にカバールを倒す側についています。同様に、日本の裏の支配層の大部分はカバールですが、天皇陛下や裏天皇、八咫烏は光の側について戦っているわけです。
(竹下雅敏)
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れいわ新選組の候補者が決定、拉致被害者家族会の蓮池透氏 〜 まさしく「本気の大人、骨のある大人」

 29日の北千住での街頭会見で市民から「どのような候補者を考えているか」と問われ、山本太郎議員は「名前はこの場では言えませんが、基準は本気の大人、見ただけで骨がある大人」と語っていました。さてそのような人が居るのかと思っていたら、居た。
この方が最初の名乗りを上げました。
 蓮池透氏は、早くから安倍政権が拉致被害者を政治利用していると指摘されていました。そのことでずい分な誹謗中傷を受けても今だにブレていません。しかも32年間も東電で原子力関連業務に従事された経験から原発事故への理解も深く、政府の安全宣言のごまかしを説得力をもって批判されていました。当然のごとく原子力発電の廃止を公約に掲げます。
 蓮池氏には、その知名度ゆえにこれまでも出馬依頼はあったようです。けれども「利用されている」と判断して断る高潔さと、今回、山本太郎議員をリスペクトできるとして要請を受ける勇気がカッコいい。まさしく気骨のある大人、国民が本当に信頼できると即座に思える人選でした。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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拉致被害者家族の蓮池透氏、山本太郎参院議員の「れいわ新選組」から国政挑戦
引用元)
北朝鮮による拉致被害者家族連絡会(家族会)の元副代表・蓮池透氏(64)が、山本太郎参院議員(44)が代表を務める政治団体「れいわ新選組」の公認候補者として、国政選挙に立候補することが31日、発表された。

 (中略)山本氏は「本気の大人、骨のある人を候補者として考える中で、頭に浮かんだのが蓮池さんでした。『力を貸してくださいませんか。日本を救ってください』とお願いしました」と説明した。

 過去にも、政治の世界からの誘いを受けたことがあったことを明かした蓮池氏は「これまでは(自分の)名前が多少知れ渡っているということで、『利用されているのかな?』と感じることがあった」という。その中で、今回山本氏の要請を受けたことについて「今回の太郎さんは違うと思いました。太郎さんほど機動力があって、神出鬼没な政治家はいない。リスペクトできる方です」とした。
(以下略)
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