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18/9/17 フルフォード情報英語版:カバール支配が三箇月以内に崩壊するとMI6は言う

 この前ソルカ・ファール女史情報として取り上げたサンスポットの事件が出て来ます。そちらの記事では「太陽天文台」と訳しましたが、今回は他の言い回しとのバランスから「太陽観測所」としてあります。
 また本文に出てくる「ザ・ウォッチャーズ」は多分、旧約聖書に登場する堕天使の一団「グリゴリ(見張りし者)」のことだと思います。彼らが人間の娘と交わって巨人族(ネフィリム)が生まれました。こちらも先週書いた「イスラエルが切望するアルマゲドン 2/2」で、シリアにネフィリムが王国を築いていたことを御紹介しました。エブラの地下墓地の奥深くには謎の生命体が潜んでいるとか何とか。
 その時は割愛しましたが、こういう地底に伸びる地下墓地は他国(たとえばロシアなど)にもあるらしく、生贄として落とされ食べられた人間の頭蓋骨がずらりと並んでいるという噂です。これもナチスの黒い太陽(ルシファー)崇拝として繋がっているのでしょうか。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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カバール支配が三箇月以内に崩壊するとMI6は言う
投稿者:フルフォード

カバノー最高裁判事の就任と緊急メッセージで大量逮捕開始


英国MI6諜報部筋曰く、これから先の三箇月でカバール支配が崩壊する可能性が非常に高く、代わりとなる権力機構の構築をそれに間に合わせておく必要がある。引き金となるのは、10月に開始される米国の上級カバール連中の逮捕だと見られている、と同筋は言う。

一方のペンタゴン筋は、「カバールは二週間に渡って目も耳も塞がれてきた。となると、ブレット・カバノーの最高裁【判事】承認の後でデカイことが起こる筈だ。」と言っていた。

「カバノーは9月20日の【ユダヤ暦】ヨム・キプルの後に承認される用意が整っている。同じ日にドナルド・トランプ米国大統領はツイッターよりも更に大勢の人々へ発信するため、全ての携帯にメッセージを送るかもしれない。」

加えて同筋曰く、FEMAも緊急放送システムを全てのテレビでテストする予定なので、それがワイヤレスの警告メッセージと組み合わさるとなると「トランプがリアルタイムで本物のニュースを拡散し、真実の爆弾を投下することが可能となる。

緊急放送システムを通して具体的に何がアメリカの人々に語られるのかは未だはっきりしない。しかし先週、スイスのチューリッヒにいる銀行家連中、ロシアのFSB、MI6、日本の皇室、そしてとあるアジアの秘密結社の各代表が全員そろって白龍会(WDS)に先週コンタクトしてきた。

これらの情報源の多くは2011年3月11日の福島核および津波テロ攻撃以来、連絡を断っていたくせに、こうしていきなり湧いて出てくるのだから明らかに何かとてつもない出来事が起ころうとしているのだと窺える。


観測所の謎の閉鎖


南極の秘密基地に繋がっている複数のCIA筋は、諜報界隈で動きが突然活発化したのには、先週突然閉鎖された7つの太陽観測所が関連している、と言う。具体的には同筋曰く:

ニューメキシコ州サンスポットにある太陽観測所はロズウェル事件以来、太陽を“観測”してきた。彼らは特別な……オフグリッドの集団、“ザ・ウォッチャーズ(監視者たち)”に所属している。こういった特別な観測所は幾つかあり、地球全体に戦略的な置かれ方をしているのだ。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

「彼らは太陽を介してやってきたウイングメーカーの船や、銀河連邦の『人類の監視および援助委任』の一環としてやってきた巨大船の写真や映像で満載のファイルを【幾つも】有している。

「カバールのディープ・ステートは壁際に追い詰められている。今や彼らは藁にも縋ろうとしているのだ。彼らは中に突入すると、恐怖とパニックであらゆる物を掴もうとしていた。緘口令が敷かれた。

「最終的な筋書きは我々もまだ知らない。これは彼らに不利となるかもしれないし、ディスクロージャーのイベントで主要な章立てとなるのかもしれない。」

同筋はこれら観測所の閉鎖へと繋がった以下の3枚の観測写真を送ってきた。


MI6筋に言わせると、観測所が閉鎖されたのは「地表の人口」にパニックや誤解を与えないように、より混乱のないディスクロージャーの過程を彼らが実行しようと望んだからだそうだ。

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今や不正選挙の可能性を、一般の人も否定できなくなって来ている ~安倍政権のあまりのひどさに、何をやっても国民は驚かなくなっている~

竹下雅敏氏からの情報です。
 リチャード・コシミズ氏は、先の自民党総裁選は不正選挙であり、“安倍一味は、票を改竄”したと考えているようです。これまでの安倍政権のやり方を見ていると、目的のためには手段を選ばないので、確かにこの可能性は十分にあります。
 しかし、石破茂氏に票を入れようとする議員を恫喝したり、誓約書を書かせたりする時点で、既に不正選挙と言っても差し支えないのかも知れません。
 日刊ゲンダイでは、政治評論家の本澤二郎氏の言葉を引用して、“投票用紙をかき集めて、ひとりで大量投票しているケースもあるでしょう”と言っています。
 いずれも証拠がないので、説得力には欠けますが、今や安倍政権が何をやっても国民は驚かなくなっているので、皮肉なことに、選挙に不正があるという可能性を、一般の人も否定できなくなって来ているように見えます。
 “続きはこちらから”以降の記事では、沖縄知事選についての朝日新聞の報道です。田中龍作氏が指摘した「候補者名を書いた投票用紙をスマートフォンなどで撮影させている」という情報を取り上げています。記事では“由々しき事態”として、県内の弁護士たちが、県選管に“投票所での写真撮影を禁じるよう求めた”とあります。
 田中龍作氏はデマを流すような人ではないので、後は、このことに関する証拠、あるいは内部告発が上がってくるのを待ちたいと思います。
 不正選挙が行われていることを初めて指摘したのは、リチャード・コシミズ氏だと思いますが、安倍政権のあまりのひどさに、今ではこのことを、可能性として認める人たちが増えているように感じます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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石破さん、自民党を割って出てください。石破新党を立ち上げてください!
引用元)
(前略)
石破さん、不正総裁選で大善戦されました! 実は、善戦どころか、地方票では本当はあなたが圧倒的に勝っていました! 安倍一味は、票を改竄して総裁の座を盗みました。ムサシの投票改竄装置が活躍しています。

石破さん、ご苦労さまでした。でも、あなたの戦いは今、始まったばかりです。国民が貴方に何を期待しているかわかりますか? わかりますよね。

自民党を割って出てください。石破新党を立ち上げてください。ごっそりと反安倍議員と大半の自民党員を引き連れて! 
(以下略)
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安倍首相が総裁選で獲得 地方票「55%」の怪しいカラクリ
引用元)
(前略)
全国の党員・党友が投票する地方票(405票)のうち、安倍首相は55.3%にあたる224票を獲得し、目標ラインとしていた「55%」をギリギリ死守。
(中略)
「一騎打ちで現職が半分ちょっとしか取れないなんて、党員からの不人気が浮き彫りになった。今回、党員の投票率が61.74%でした。そのうちの55%だから、党員全体の3割からしか支持されなかった計算です」(自民党ベテラン職員)
(中略)
「総裁選は公職選挙法の対象外だから何でもありだし、党員の投開票もいい加減なものです。(中略)… しかし、国会議員の8割が安倍支持という総裁選で、陣営が誓約書まで取って必死に締め付け、組織的に投票させても、55%しか取れなかった。党費を払っていながら投票しなかった一般党員の多くは、安倍首相を支持していないと考えるのが普通です。そうなると、厳密に見れば、本当に党員票の55%を取ったのか怪しいものです。投票用紙をかき集めて、ひとりで大量投票しているケースもあるでしょう。都道府県連の開票結果はメールなどで党本部に送られるそうですが、数え間違いや、数字の入力ミスがあっても、国政選挙のようなチェックは入りようがありません」(政治評論家・本澤二郎氏)
(以下略)

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世界の大混乱を生み出してきたアメリカでの、大量逮捕と量子金融システムの起動、そして戒厳令

竹下雅敏氏からの情報です。
 ローゼンスタイン司法長官が、トランプ大統領の解任を提案し、大統領の会話の盗聴も考えていたとの暴露記事が出てきました。Q情報の通り、“さよなら、ローゼンスタイン”という状況です。トランプ大統領はこの報道に不快感を示し、“消えない悪臭は取り除かれるだろう”と言っているので、当初から予想されていた通りの動きになっています。
 これで、カバノ―氏が予定通り最高裁判事に就任すれば、大量逮捕に向かいます。
 時事ブログでは、連中の悪あがきとして、延命のために彼らは金融システムを崩壊させるのではないかと予測しているのですが、“続きはこちらから”の記事を見ると、トランプ大統領はすでに戒厳令の準備をしているようです。Q情報では、今後、大量逮捕と量子金融システムの起動があるとのことでしたが、どうやらこれは、戒厳令を伴う可能性がありそうです。
 おおよそ予想した通りで、精神世界系の人たちは、こうしたことを非常に楽観的に考えているような気がします。ベネズエラ経済の大混乱の責任は、主にアメリカにあるのは明らかです。中東の大混乱の責任も、同様です。このような大きな混乱を生み出しておいて、自分たちはどのような混乱もなしに、新金融システムにスムーズに移行できると思う方がどうかしています。
 こうした国レベルでのカルマとも言うべきものは、アメリカにくっついて悪事に加担してきた日本も避けられるとは思いません。
 この意味で、人類は混乱を避けては通れないとは思いますが、出来ればそれを最小限にとどめたいと思っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米司法副長官がトランプ大統領の事実上の解任を提案か
引用元)
(前略)
アメリカの有力紙ニューヨーク・タイムズの電子版は21日、関係者の話として、司法省のローゼンスタイン副長官が去年春、FBI=連邦捜査局の幹部らに、憲法の規定に基づきトランプ大統領の事実上の解任を提案していたと伝えました。

大統領の地位の継承について定めた憲法修正第25条では、副大統領と閣僚の過半数が「大統領が職務を行うことができない」と議会に通告した場合、副大統領が代わりに職務を行うと規定されています。

ローゼンスタイン副長官は、政権内の混乱を伝えるために大統領の会話をひそかに録音する考えも示していたとされています。

提案があったとされるのは、いわゆるロシア疑惑の捜査にあたっていたFBIのコミー長官がトランプ大統領に解任された時期と重なり、ローゼンスタイン副長官は解任に疑問を持っていたとされています。
(以下略)
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配信元)
 

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沖縄知事選において、佐喜眞陣営は各企業に得票数を割り当て、“期日前投票報告書”を提出させている ~期日前投票は不正の温床 …沖縄県内のある村で投票用紙の入れ替えがあった~

竹下雅敏氏からの情報です。
 ツイート部分を順にご覧ください。9月19日の記事で既にお伝えしていますが、沖縄県知事選挙において、佐喜眞陣営は各企業に得票数を割り当て、“期日前投票報告書”を提出させているようです。田中龍作氏のツイッターによると、この期日前投票で確かに佐喜眞氏の名前を書いた証拠として、“写メで撮影させる”としています。19日のツイートでは、“ガラ携に写メ機能が付いた頃から自民陣営が用いるようになった”とあります。
 これに対して、いったん佐喜眞の名前を書き、それを二重線で消して、新たに玉城デニーと書けば良いと言うアイデアが出てきました。これを山本太郎氏が総務省に確認し、この方法は、有効であるとのこと。
 しかし、これが有効なら、最後のツイートにある通り、誰かが投票箱を開けて名前を書き直すことが可能で、それが有効票になるということです。
 実際に、冒頭の田中龍作ジャーナルでは、沖縄県内のある村で、投票用紙の入れ替えがあったと書かれています。これまで、「期日前投票は不正の温床」と言われてきましたが、そのことを証言する人が出てきたわけです。
 “続きはこちらから”の動画の、冒頭部分だけでもご覧ください。講演をしているのは、現職警察官として警察の裏金問題を実名で内部告発した仙波敏郎氏です。期日前投票での不正について話しています。
 内部告発者が真実を語っているのかどうかは、皆さんが判断することですが、氏の告発の内容をメディアが一切伝えないところから、これらの話は事実だろうと考えられます。
 詩織さん事件を見てもわかりますが、彼らは都合の悪い事件は徹底的に隠蔽し、人々の話題にならないようにします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【沖縄県知事選挙】期日前投票で不正の証言 首長経験者「投票用紙の入れ替えはできるね」
引用元)
(前略)
 「期日前投票は不正の温床」と言われる。その一部が垣間見える証言を得ることができた。

 投票箱は開票日まで毎夜、選挙管理委員会に保管される。投票箱のカギも同じく選挙管理委員会に置かれる。選挙管理委員会は市町村役場の中だ。
(中略)  
投票箱の中身、つまり記入済み投票用紙を入れ替えることぐらい可能だ。時々、同じ筆跡の投票用紙が何十枚も出てきたりするのはこのためだ。

 沖縄県内で、ある自治体の首長を経験した人物は田中の取材に(中略)… 特定の小さな村の名前をあげ「●●村で(投票用紙の入れ替えが)あったね」とも明かした。
(以下略)
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配信元)
 

 

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北方領土問題について、まのじの認識不足を反省:「カレイドスコープ」と「街の弁護士日記」より

 9/15に、13日の東方経済フォーラムにおいて、プーチン大統領が「一切の前提条件を抜きにして、年末までに平和条約を結ぼう」と提案したことに対する安倍総理の対応が、これまでの「四島一括返還」を主張してきた日本の領土問題、平和条約締結交渉を覆したという趣旨のコメントを書きました。
 その後、2つの重要な記事を拝見し、先日のコメントが読者の方々をミスリードしてしまったかもしれないと深く反省しました。
 今回改めて、北方領土問題のポイントと思われることを挙げさせていただきました。
一つは「カレイドスコープ」の記事から、歴史的に千島列島は日本の領土であったものを、日本が降伏した後、米国が意図的にソ連軍を侵攻させて北方四島を占領させ禍根を作ったこと。戦後、日露が接近し返還交渉が始まると「四島一括返還でなければ交渉してはならない」というワシントンからの横ヤリが入ったこと。そのため戦後の日本は「過去に一度たりとも返還交渉をやらなかったというのが真相である」ということ。
二つ目は、街弁さんの記事から、プーチン大統領が2016年12月に来日した際、「日本がどの程度独自に物事を決められるのか」つまり、日米安保条約の枠内で日露の合意がどのくらい実現可能なのかと提起されていたこと。それに具体的に応えることなく、また北方領土に米軍基地が置かれることはないと日本側が確約することなく、日本側が平和交渉を迫るのであれば「前提条件なしで」という提案しかありえなかったこと。
そして何より、まのじが深く反省したことは、当然と思っていた「四島一括返還の要求」が、米軍の指示に従うもので日本独自の外交政策ではない、これにこだわることは、米軍の方針にいつまでも隷属することに他ならないという指摘でした。
 沖縄の問題で日米地位協定の問題を学んだはずが、合わせ鏡のような北方領土問題では、すっかりその視点を失っていました。
ここに読者の皆様にお詫びいたします。
 また新たに学んでいく所存!
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フェイク!自民党は北方領土返還交渉などやっていない
引用元)
北方四島を含む千島列島は、今でも日本の領土である。
そもそも、ソ連軍に北方四島を占領させたのは米軍だ
だから、自民党は過去に一度たりとも返還交渉をやらなかったというのが真相である
(中略)
北海道の漁業関係者は、みな知っている。
日本が降伏した後、米国の手引きによって北方四島を含む千島列島をソ連軍が堂々と占領した事実を

そう、米軍はソ連軍を参戦させて、樺太と北方四島を含む千島列島を占領させたのである。

その目的は、ロシアと日本との間に溝をつくり、平和条約を結ばせないようにすることだ。

米軍は、戦後も日本を占領下に置いたままにするために、北方領土問題、尖閣問題、竹島問題を計画的に残したままにして、ユーラシアで日本だけを孤立させる戦略を取って来た。

北方領土問題、尖閣問題、竹島問題を利用してプロパガンダを展開すれば、いつでも日本を窮地に追い込むことができる
(以下略)


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