[ナカムラクリニック] 今後日本で感染症騒動が起きたとしても、あらゆるRNAウイルスの感染予防法、治療法はすでに確立されている / 有効性を証明したゼレンコ博士

読者の方からの情報です。
 ナカムラクリニックの中村医師は、今後、世界的な感染症騒動は起こらないとしても、局地的な感染症騒動はあり得ると予想されていて、特に「ある種の病原体が日本でだけ爆発的に流行する」という可能性を危惧しておられました。今や高市首相で有名なエボラウイルスで騒動を起こし、メディアで恐怖を煽り、緊急事態を宣言し、ロックダウンを行う。そしてそのシナリオを成功させるためにSNS規制という「絶対の一手」を放ち、「やがては、『ワクチン危険』などと言おうものなら、『感染症対策に関する誤情報だ』として取締りの対象になる。」と予測をされていました。大いにあり得る。
 しかし中村医師は「RNAウイルスに対する感染予防法あるいは治療法は、すでに確立されている」と、念押しの情報を語られました。つまりワクチンは不要ということです。
RNAウイルスというのは「コロナウイルスはもちろん、エボラウイルスもインフルエンザウイルスもそうだし、もっと言えば、デング熱、ジカ熱、マールブルグ熱など、要するに、米軍が生物兵器として使うウイルス全般」のことで、これらは「細胞内亜鉛濃度が高いと、RNAウイルスは複製できない」ことがすでに証明されています。その有効性を証明したのがウラジミール・ゼレンコ博士でした。
 ゼレンコ博士は、"COVID19の世界的パニックは意図的に作られたもので「18から45歳までの健康な成人人口にとって、生存率はCDCのデータによると99.95%で、治療をすれば100%近くなるのだ。それなら、何故治験ワクチンを接種するのか。これは、医学的理由によるものではないはずだ。」" と述べていた方です。ゼレンコ博士が亡くなった時の時事ブログは、とてもインパクトがありました。
 記事では「RNAウイルス対策として、最も重要なのは、細胞内の亜鉛濃度を高めること。(中略)さらに、亜鉛を細胞内に導き入れるためには、亜鉛イオノフォアが必要で、成分として、キニーネ、EGCG、ケルセチン、ピリチオンをとればいい。食材でいえば、緑茶を飲む、玉ねぎの皮をミキサーで砕いて、玉ねぎの粉パウダーを作って、それを小さじ1杯飲む、あるいは、ネギ科植物(玉ねぎ、にんにく、エシャレット、あさつきなど)を積極的に食べるのもいい。」とありました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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RNAウイルスの感染対策
引用元)
(中略)
その有効性を証明したのが、ウラジミール・ゼレンコ博士です。コロナ禍の初期から情報を追いかけていた人にとっては、おなじみの人物でしょう。
(中略)
RNAウイルス対策として、最も重要なのは、細胞内の亜鉛濃度を高めること。亜鉛の補給手段としては、牡蠣を食べるのがベストだと思うけど、牡蠣のオフシーズンでは手に入らない。そのときは、亜鉛サプリを使おう。
さらに、亜鉛を細胞内に導き入れるためには、亜鉛イオノフォアが必要で、成分として、キニーネ、EGCG、ケルセチン、ピリチオンをとればいい。食材でいえば、緑茶を飲む、玉ねぎの皮をミキサーで砕いて、玉ねぎの粉パウダーを作って、それを小さじ1杯飲む、あるいは、ネギ科植物(玉ねぎ、にんにく、エシャレット、あさつきなど)を積極的に食べるのもいい。

亜鉛と亜鉛イオノフォアの組み合わせによって、バリックが示したように、RNAウイルスは細胞内で増殖できないし、ゼレンコ博士によって、実際その有効性が証明された。
しかも、それは、インフルやコロナウイルスに限らず、RNAウイルス全般に効くというのだから、こんなにすごい話はない
エボラはもちろん、デング熱やジカ熱など、おおよそ米軍が生物兵器に使いそうなウイルスのすべてに有効なのだから、もはや、メディアの恐怖煽動に乗る必要は一切ありません。すでに切り札が手中にあるのだから
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大統領自由勲章、ノーベル賞にもノミネートされ、「Covid-19に対するゼレンコプロトコル」で世界的に高名なウラジーミル・ゼレンコ博士ご逝去 ~「わたしはこの地上で何も恐れない。」
 大統領自由勲章、ノーベル賞にもノミネートされ、「Covid-19に対するゼレンコプロトコル」で世界的に高名なウラジーミル・ゼレンコ博士が亡くなられたとのことです。
 ゼレンコ博士は、「COVID19は人類を孤立させ、病的な恐怖を作り出すように設計された生物兵器です。COVID19は脅威ではなく心理作戦です。」と言っていました。
 冒頭の動画でも、“これは、自然に発生した事件ではない。最初からプログラミングされ、グローバル化に企てた計画だ。現状では、それが成功した。孤立された環境の中に、世界的パニックが作られ、更に世界的パニックと孤立を利用して、大規模な精神疾患を誘発するものだ。…18から45歳までの健康な成人人口にとって、生存率はCDCのデータによると99.95%で、治療をすれば100%近くなるのだ。それなら、何故治験ワクチンを接種するのか。これは、医学的理由によるものではないはずだ。…”と言っています。
 「ウラジーミル・ゼレンコ博士の逝去に関する声明文」によれば、2018年初頭に末期の癌と診断され、癌との長い闘いの末に亡くなられたとのことです。
 記事の引用元によれば、“ゼレンコ博士は1973年にウクライナのキエフで生まれ、1977年に家族と米国に移住し、ニューヨーク州ブルックリンのシープスヘッドベイに定住した。…Covid-19パンデミックが始まる2020年に、彼の説明によれば、神の介入に助けられて、ヒドロキシクロロキン(HCQ)、亜鉛、アジスロマイシン、および他の様々な薬物、特にステロイドを組み合わせて、「ゼレンコプロトコル」として知られるようになった治療法を発見した。”と言うことです。
 世界中の政治家や保健当局者は、ゼレンコ博士の発見した治療法を軽視するか、完全に否定し、当時のニューヨーク州知事アンドリュー・クオモは、患者の治療にヒドロキシクロロキンの使用を禁止する措置をとりました。そのためゼレンコ博士は、亜鉛を細胞内に送り込むヒドロキシクロロキンと同じ機能を果たすことができる物質を探し、天然サプリメントのケルセチンを発見します。そして、最終的にZ-Stackサプリメントの開発につながったのです。
 ゼレンコ博士は、“私の癌は、Covid-19パンデミックのために私を準備したものです。…それがなければ、患者を大胆に治療するために受けた迫害と嘲笑に耐えられなかったでしょう。私は死を目で見つめ、神にお会いする準備ができました。わたしはこの地上で何も恐れない。”と言っています。
 ゼレンコ博士は、闇を打ち負かした英雄であり勝利者です。人生の勝利者となるのに、誰もが癌を患う必要はありません。“あと3年の命”だと自分に言い聞かせることは、誰でも出来ます。そして残りの命を、自身の「良心」に恥じない生き方としてください。あなたはゼレンコ博士と同じように、「わたしはこの地上で何も恐れない。」と言うでしょう。
(竹下雅敏)

「自分がよく分からないものを人様に打つことはできない、これを常識と言います。」藤原紹生先生が振り返る2020年以降の産科の現場は非常に稀な症状が多発していた

 フジワラレディースクリニックの藤原紹生医師が、2020年8月以降、新型コロナワクチン禍の当時に産科の現場で何が起こっていたのかを振り返っておられました。藤原先生は当初から情報を集め、PCR検査の陽性反応が正しい「診断」にならないという認識でした。ちなみに藤原先生は医師歴35年の中で自ら子宮頸がんワクチンを患者さんに打ったことはないそうです。「もちろん新型コロナワクチンも一度も打ったことはないし、うちの職員にも絶対打つなと言っていましたので、うちの職員は打っていません。」しかしクリニックに来られる妊婦さんのうち半分くらいは、他の病院で接種して来て、多い人は6回くらい打っておられたそうです。
 当時、外来で妊娠の初期だけ診ている同業の産科医師が「流産が増えている気がする」という現場の感覚を話されていたそうです。藤原先生はその段階を過ぎた妊婦さんを診ていたそうですが、緊急帝王切開を必要とする「常位胎盤早期剥離」に「考えられない頻度」で遭遇し、また、これまで見たこともなかった「へその緒の中の血栓」や「ダンディ・ウオーカー症候群」なども見たそうです。「母親の体の中にできた血栓が胎盤を通過することは絶対に無いですから、mRNAが胎盤を通過して赤ちゃんとを繋ぐ生命線のところで血栓を作った。ものすごい恐ろしいこと。」2023年後半からは「ヘルプ症候群」という妊娠高血圧症候群の重症型が多発したと話しています。うち一人の妊婦さんは脳出血も併発されたそうです。その方は職場で4回接種した方ですが、同じ職場で同時期に妊娠した方もヘルプ症候群になったそうです。「非常に珍しい病気が同じ時期に小さい職場内で同時に2人も起こるということは考えられないことで、因果関係の証明はできないが新型コロナワクチンのせいではないかと私は思っている。」「よく分からないものは打たないという直感は持っておられた方がいい。」「自分がよく分からないものを人様に打つことはできない、これを常識と言います。その常識的な医師がいなくなっているという、、(中略)業界としてはこれを良くして行ければいいなと思っています。」
 多くの医師が「金のなる木」に群がる中、良心を持ち続ける方がおられるのは希望です。
(まのじ)
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東京地裁「国と製薬会社との契約内容を記した文書を全面不開示とした厚生労働省の決定は違法」との判決で福島雅典先生勝訴 / 現在係争中の「コロナワクチン被害者国賠集団訴訟に追い風」

 2023年2月に京都大学の福島雅典名誉教授が厚労省を相手取って裁判を起こされました。当時、厚労省はワクチン被害に関する重要なデータを途中から不開示にしました。これに対して「新型コロナワクチンの詳細な安全性に関わる非臨床試験の全データ、及び臨床試験で生じた有害事象の全データ」と「新型コロナワクチン購入契約書」の2点の開示請求を求めての提訴でした。そしてその判決が2025年10月9日に出ました。東京地裁は「新型コロナウイルスのワクチン接種を巡り、国と製薬会社との契約内容を記した文書を全面不開示とした厚生労働省の決定は違法だ」として「文書を合理的な範囲に区切り、その範囲ごとに開示できるか判断するよう」厚労省に求めました。国民の安全のために全面開示が命じられなかったのは不本意ですが、契約内容については福島先生の勝訴で一歩前進でした。
 ファイザー社との契約内容については、当時からいくつかの国ですでに明らかにされていました。中でも南アフリカとの契約内容を鹿先生が解説されていたことを思い出します。「購入者があらかじめ知っておくべき内容」では、ワクチンの長期的な副作用(5〜10年)、ワクチンの有効性は現時点では不明。現時点で分かっていない副作用が今後生じる可能性があるということ。「ワクチン被害が出た場合の損害賠償」では、政府が全ての金額を支払わなければならない、つまりファイザーは一銭も払わない。「秘密情報」では、政府首脳にしか開示できないものとされ、「購入金額や損害賠償準備金など金に関する情報は明らかにしてはならない。」という圧倒的にファイザー優位で責任逃れの契約内容でした。日本政府との契約内容がこれよりもマシなものだとは到底思えません。
 2025年9月30日時点での厚労大臣の回答は「ファイザーやモデルナが感染予防効果を認めているかどうか、厚労省は承知してございません。」というもので、秘密の契約に忠実のようです。また日本政府は救済制度の補償額を減らしたいのか「副作用で認定されたが悪化して死亡したケースでは死亡認定しない」という矛盾した判定を増やしているそうです。
 鵜川和久氏は、今回の東京地裁の判決が「コロナワクチン被害者国賠集団訴訟に追い風です。」とコメントされていました。国がワクチン被害者を切り捨てることは許されません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コロナワクチン文書の全面不開示、東京地裁「違法」 部分開示求める
引用元)
 新型コロナウイルスのワクチン接種を巡り、国と製薬会社との契約内容を記した文書を全面不開示とした厚生労働省の決定は違法だとして、名古屋市の一般財団法人が取り消しを求めた訴訟の判決で、東京地裁は9日、決定を取り消した。品田幸男裁判長は、全面不開示を違法とした上で、文書を合理的な範囲に区切り、その範囲ごとに開示できるか判断するよう厚労省に求めた

 判決によると、国は新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、製薬会社とワクチン供給に関する契約を結んだ。健康・医療問題を研究する一般財団法人「LHS研究所」は2023年1月、厚労省にワクチンの購入契約書の開示を求めた。国は「公にすると製薬会社の正当な利益を害する恐れがある」として、ファイザーやモデルナなど4社と交わした文書を全面不開示とした。

 判決はまず、情報公開法では、開示請求された文書の中に不開示とする情報が含まれていても、その部分を除いて公開するのが原則だと指摘。ワクチンの契約書では他国の事例などから、一定の内容ごとに合理的な範囲で区切った上で、開示するかどうかを検討することは可能だとした。開示により製薬会社などの利益を害する情報が必ず推測されるとは考えがたく、全てを不開示とするのは違法と結論づけた。
(以下略)

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米上院公聴会でワクチン訴訟専門のアーロン・シリ弁護士が「ワクチン接種を受けた子どもは未接種の子どもに比べて慢性疾患が急増していることを示す研究」の隠蔽を暴露

 9月9日、米上院の国土安全保障・政府問題委員会で、ワクチン訴訟の専門家アーロン・シリ弁護士が発言し、「ワクチン接種を受けた子どもは未接種の子どもに比べて慢性疾患が急増していることを示す研究」があえて隠蔽されていたことを暴露しています。(発言内容はこちら
 デトロイトのヘンリー・フォード・ヘルスの感染症部門責任者であるマーカス・ゼルボス博士の研究チームが、2000年から2016年の間に登録された18,468人の子供を対象に、ワクチン接種を受けた出生コホートとワクチン接種を受けていない出生コホートを比較する大規模な研究を実施しました。マーカス・ゼルボス博士はモデルナの新型コロナワクチンなどの臨床試験を行なう「正当にワクチン推進派」で、ワクチン反対派を黙らせる機会になると研究を開始したそうです。この研究の分析の結果は衝撃的で、「ワクチン接種を受けた子供は、接種していない子供と比較して、 喘息の割合が4.29倍、 アトピー性疾患の割合が3.03倍、 自己免疫疾患の割合が5.96倍、 神経発達障害の割合が5.53倍で、 これには発達遅延の割合が3.28倍、 言語障害の割合が4.47倍が含まれていた。」「脳機能障害、ADHD、学習障害、知的障害、チックは、未接種のグループには1件も無かった。」「この研究の唯一の本当の問題は、なぜこの研究が発表されなかったのか、その発見が『ワクチンは安全である』という信念や政策に合致しなかったからだ。」ゼルボス博士は仕事を失いたくないと言い、ラモレタ博士は医師たちを不快にさせたくないと述べたそうです。
 アーロン・シリ弁護士は最後に「ワクチンに関して正しいこと、道徳的なこと、倫理的なことを行うことが、社会的・職業的な自殺行為を意味しなければ、私たちは今のような苦境に陥ることはなかったでしょう。この研究や同様の研究が実施され、医学雑誌に掲載されていれば、ワクチン被害から子供たちを守るために必要な最初の科学的措置が講じられていたはずです。子どもの半数以上が慢性疾患に苦しむ社会よりも、はるかに良い社会を実現できる。感染症による危害と、これらの製品による危害の両方から子どもを守ることができるのだ。」と述べていました。
(まのじ)
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[藤江成光氏] 新型コロナワクチンの「副反応疑い報告制度」と「救済制度」の矛盾を突く質問に福岡厚労大臣が回答 〜 報告制度の死亡件数2,295名すら氷山の一角で安全性が大きく揺らぐ

 8月8日の厚労大臣記者会見で、これまでにない動きがありました。
厚労省が新型コロナワクチンを安全だと言い張ってきた根拠は「新型コロナワクチン副反応疑い報告」の評価によります。現時点で「新型コロナワクチン副反応疑い報告」の死亡報告は2,295名あり、(α)因果関係を否定できない2名、(β)因果関係は認められない11名、(γ)情報不足等により評価不能2,282名という内訳から、ワクチンが原因で亡くなったのは2名なので安全だと決めつけてきました。
 これについて藤江成光氏が大臣会見で何度も問いただして来たのは「2,295名という、これ自体が氷山の一角ではないか」ということでした。「新型コロナワクチン副反応疑い報告」は、現場の医師が死亡報告を上げていなければ正確さを欠き、報告制度が機能しません。「氷山の一角のデータしか検討せず、そのうち99.4%も評価不能にしておいて『安全だ』と言えない」というのが藤江氏の訴えでした。
それを検証するために、藤江氏は別制度である「予防接種健康被害救済制度」との照合を質問していました。「予防接種健康被害救済制度」で、厚労省が新型コロナワクチンでの死亡認定をしたのは1,031名です。このうち「新型コロナワクチン副反応疑い報告」の死亡報告に何人含まれているかを聞いたところ、ついに「福岡大臣が調べてくれた」のが8月8日でした。
 結果は、351名が含まれており、約3分の1が報告されていました。逆に言えば、3分の2の680名は報告されておらず、藤江氏がこれまで指摘してきた通り、2,295名の死亡報告は氷山の一角だったことが確かめられました。
浜松市では、接種開始後3年間で、新型コロナワクチン接種の翌日に亡くなった人は46名だったことが市民の調査で判明しました。そのうち「新型コロナワクチン副反応疑い報告」に報告されたのは、たった2名。つまりほとんどのケースで医師が報告を上げていません。ここから見ても、2,295名が氷山の一角だと確認できます。
 藤江氏の「救済制度」と「報告制度」の矛盾を突く質問から、制度の不備が明らかになり、同時に厚労省が「安全だ」と言っていた根拠が揺らぐことになりました。
(まのじ)
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【大臣会見を終えて】遂に・・大きな一歩です。「副反応疑い報告 2,295名〇亡」がぶっ壊れていたことを厚労省が認めました。
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