岩手医科大学「周産期実績」に掲載された2021年の「胎児合併症」の件数が激増、このタイミングで「新出生前診断」の検査対象を拡大

 岩手医科大学「地域医療連携便り」という広報誌の中にある「周産期実績」のグラフがネット上で取り上げられていました。2013年以降毎年の入院数を始め症例ごとの数字が記されています。中で「胎児合併症」は2013年から2020年までは3件から10件の間を推移していますが、2021年は一気に135件という数字になっています。他の項目の増減と比較しても異常です。21/10/10時事ブログ記事ではワクチン接種した親から生まれた赤ちゃんの遺伝子の異常を知らせていますが、この数字の増加がワクチン接種と無関係と考えるのは無理があります。
 かつて、311の後の福島で奇形児の出産が増加したという情報がありました。現地の看護師さんの告発も多く見られました。しかし国が正しい情報を収集するどころか隠蔽し実態は未だに不明のままです。
「なるべく報告をあげるな」と圧力をかける、これまでのワクチン副反応に対する国の姿勢からすると、こうした胎児合併症の数字も今後、実態を反映するものとなるか疑問ですが、現場の良心に期待したい。
 このタイミングで、妊婦の血液から胎児の染色体異常を検査する「新出生前診断」が35歳未満にも引き下げられ、検査可能な認定病院の数も増やすと報じられました。なにかヒヤリとするものを感じる記事です。
(まのじ)
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周産期実績
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「Wみやざわ先生」が厚労大臣に署名を提出した日、2回接種の10代の死亡報道 / ワクチン後遺症の因果関係のために「接種記録と病歴」の保存を / 国会で初めて「ワクチン後遺症」を審議

 新型コロナワクチンを巡って世の中が大きく動いています。
2/16、「Wみやざわ先生」のお二人がはるばる関西から厚労省まで出かけられ、一万人を突破した「接種券一律配布をやめてください」と訴える署名を厚労大臣に提出しました。兵庫のサンテレビも駆けつけ、その様子が放映されました。お二人には何の報酬も無いのに多大な時間と労苦を費やし、一人でも多くの子どもを救うという目的のためだけに獅子奮迅のお働きでした。「空気を読まない」勇者に続こう。地方議会も空気が変わったというツイートがありました。「ワクチンはおかしい」という声が出せるようになったことは心強い変化です。
 ところが同じ2/16、痛ましいことに10代の基礎疾患のない男子学生が亡くなりました。NHKでも「2回接種をしていた」と隠すことなく報じていたのが印象的でした。未接種の10代の死亡率はゼロだと知っていれば接種されたでしょうか。今後、リュック・モンタニエ博士らが警告しておられた接種者のADE(抗体依存性感染増強)が懸念されます。「勤務医団の本音」さんのツイートに、ワクチン後遺症に対処するアドバイスがありました。「必ず、接種日・場所、LOT番号および病気を発症するまでの経過を記録に残しましょう。診断には病歴が非常に重要です。」とあり、因果関係の把握のために接種記録と病歴の保存を勧めておられます。
 そして2/17の衆院予算委員会第五分科会では、昨年10月の衆院選で初当選の吉田とも代議員が、新型コロナワクチンの後遺症という、ベテラン議員が全く触れない問題を果敢に質しました。
ワクチン接種後、現実に苦しんでいる人々が存在するが、医療機関で「異常なし」と判断されると、その後は相談窓口のたらい回しでサポートがない。医療側の責任の所在も明確ではなく、コロナ後遺症と異なり、ワクチン後遺症への有効な対処法も確立していない。厚労省はこれらをしっかり認識して積極的にワクチン後遺症の周知と、的確な情報提供をしてほしいと訴え、厚労省に楔を打ち込みました。
(まのじ)
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関西「サンテレビ」の番組がついに「ワクチン後遺症」を特集、国会でも議論の対象に! 〜 薬害としての認識が公になる

読者の方からの情報です。
 読者の方から、まさしく朝イチで情報が届きました。関西エリアのサンテレビという局が、ワクチン後遺症をついに地上波に乗せました。ワクチン接種の問題提起がタブーであることは「与党担当の報道関係者の常識」だそうですが、関西の反骨精神を見るようです。やはりテレビの影響力というのは凄まじいようで、長尾医師への反響も大きいそうです。テレビで扱うことで、ワクチン後遺症に悩む方々が「自分と同じだ」と意識を向けて、大きな声になれば政治も無視できません。ここが突破口になりそうです。
 さらに興奮してしまったのが、長尾医師のブログによれば、なんと17日の国会で「ワクチン後遺症」が議論される予定だということです。いよいよ薬害としての認識が公式になるかもしれません。遅い、遅すぎるのですが、やっとこれまでの虚構が剥がされることを期待します。
 これまで「コロナ後遺症」はロングコービッド(long COVID)としてすでに治療の対象ですが、やっと「ワクチン後遺症」にも道が拓けそうです。まったまさんは、後遺症の訴えのない方でも「接種後の血液検査を全員セットにすべき」という適切なツイートをされていました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワクチン後遺症 サンテレビが放映
引用元)
昨夜サンテレビで「ワクチン後遺症」が報道された。
関西地区の地上波ではじめての報道の反響は大きい

東海三県、兵庫、大阪と、正義感あるTV局よ頑張れ!
(中略)

昨夜のサンテレビ →こちら
藤岡アナが精いっぱい頑張ってくれた


先週のCBCテレビ
大石アナが頑張ってくれた。
・ 
CBCはこれまで4本あります。→こちら
うち、直近の2本は長尾も出ています。

さて、全国ネットでの放送はいつになる?
国会質疑はいつになる?



大本営発表に異議を唱える内容を放映できるのか?

ちなみに、新聞報道はゼロ。

雑誌は、「女性セブン」の一誌のみ。


いかに言論弾圧が凄いか分かるだろう。

憲法違反である。(言論の自由の侵害)

(以下略)
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2/26(土)神戸 映画上映会&緊急シンポジウム
引用元)
子供達への接種がもう始まっているが、相談が多い。
そこで、2/26(土)に「映画上映会&シンポジウム
in神戸」を企画した。ここらがギリギリになるかも。
(中略)

ところで・・・


2月17日(木)、ワクチン後遺症に関して国会で議論される(予定)

2月25日(金)、国会の議員会館内で映画上映会と記者会見(予定)


これを受けて、2月26日(土)のイベントへと連なる(予定)

少しでも、子供の未来、日本の将来に寄与できれば幸せだ。
(以下略)

2/10ワクチン分科会で決まったもう一つの懸念:妊婦へのワクチン接種が「努力義務」となった 〜 海外で激増している流産・死産を知らせるべき

 ワクチンの危険を訴える宮沢孝幸先生と宮澤大輔先生。以前に内輪で「Wみやざわだ」と話題にしていましたが、本当に必死のお二人「Wみやざわ」で、5歳から11歳の接種券一律送付に反対する署名を後藤厚労大臣へ直接提出に行かれるそうです。賛同の署名数は今もグングン増えていますが、当日16日まで声を大きくしましょう。メディアに取り上げられて一人でも多くの人にワクチンのリスクに気づいてもらう狙いもあります。
 さて2/10のワクチン分科会の結果、5歳から11歳の「努力義務」を外しながら接種券を送付する事態になっていますが、もう一点、妊婦へのワクチン接種が努力義務となりました。幼いこども達に危険なワクチンが胎児に安全なわけがなく、妊婦さんへの警鐘も喫緊です。分科会の認識は「一定の有効性及び安全性を示唆する情報の蓄積が見られた」ことを理由にしていますが、決定的な有害事象も積み上がっています。Maxwell Smartさんが機転を利かせて昨年末の情報を再掲しておられました。カナダのダニエル・ナガセ医師が「通常1年に5〜6件の死産しかなかったウオータールーオンタリオ州で、突然6ヶ月に86件の死産が発生した。86件全ての母親は完全にワクチン接種をしていた」と報告しています。アメリカの2月のデータでは流産3991件が報告され、それは実際の有害事象の1%未満だと見られています。妊娠中にmRNA製剤は論外です。以前にこのような記事もありました。
 けれども医師でもある妊婦さんが率先して3回目を接種したとのツイートがあり、目を疑いました。その方は「こびナビ」のアナウンスを参考にしておられるようですが、医師であればこそ製薬会社の紐付きでない情報もしっかりと確認していただきたい。
(まのじ)
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こどもへのワクチン接種に対し新聞の意見広告で立ち上がる一般市民のうねり / 名古屋河村市長の「ワクチン後遺症相談窓口」への壁、有志の医師達の結集を

読者の方からの情報です。
 製薬会社の会社員(闇のダディーさん)のyoutube(ダデイーの学び舎)で知ったのですが、博多の企業経営者の方が自社の内部留保約5,000万円を使い、地方新聞に「日本のこどもたちを守るために」と一面カラー意見広告を掲載し、3月にせまった5歳から11歳までのワクチン接種開始に対して、少しでもブレーキをかけようと活動されています。
 すでに全国の地方紙29社に意見広告が掲載され、最終目標の全国紙への掲載も目途が立ち、まじかのようです。
 この情報を知った方々からの寄付も約2億円近く集まっています。カナダのフリーダム・コンボイも素晴らしいと思いますが、こういう活動も日本人的で有効な方法だと思います。
 全国に散った数少ない方々がネットワーク化されることで多大な力となって結集されることを願っております。
(tk)
 情報提供いただいた動画では、国はもちろん、御用学者も大手メディアもブースター接種のリスクは全く説明しないまま、健康な子ども達への接種を強行する現状に、「これはおかしい、きちんとリスクも説明すべきだ」という医師達、そして名もなき一般の人々が大きな行動を起こしておられる経緯が語られていました。中で企業経営者の方が自己資金をつぎ込み、多くの人々に注意喚起が可能なメディアである新聞に意見広告をしようと取り組まれ、さらにそれに共鳴した一般の人々の寄付も集まって続々と地方紙に意見広告が掲載される様子を伝えています。「もう一般人も黙っていられない」「自分たちの子どもは自分たちで守る」という大きなうねりを知らせるものでした。
 もうひとつ、医療従事者の方から届いた情報も重要でした。
2/11記事で、河村市長の「ワクチン後遺症窓口設置」は本気かという情報を取り上げましたが、それについて、市長は確かに本気らしいと。しかし自民党系の政治家に対してコロナウイルスワクチンについて箝口令が敷かれているため思うに任せぬ実情があることに加えて、仮に相談窓口を設置したとしても、現時点でワクチン後遺症に対応してくれる医療機関が確保されていないという大きな問題があるようです。公的な病院で受け入れが不可能であっても、市内のクリニックレベルで連携して対応が可能ではないか、ここでも有志の医師達が結集することが大事ではないかという貴重なご意見をいただきました。河村市長には従来の政治と決別して大いに奮闘いただき、加えて長尾医師のように力を出してくださる医師達の現れんことを。
(まのじ)
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おい!一般人をなめるなよ!! 2022年2月7日知っといてニュース
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