こどもへのワクチン接種に対し新聞の意見広告で立ち上がる一般市民のうねり / 名古屋河村市長の「ワクチン後遺症相談窓口」への壁、有志の医師達の結集を

　製薬会社の会社員(闇のダディーさん)のyoutube(ダデイーの学び舎)で知ったのですが、博多の企業経営者の方が自社の内部留保約5,000万円を使い、地方新聞に「日本のこどもたちを守るために」と一面カラー意見広告を掲載し、3月にせまった5歳から11歳までのワクチン接種開始に対して、少しでもブレーキをかけようと活動されています。
　すでに全国の地方紙29社に意見広告が掲載され、最終目標の全国紙への掲載も目途が立ち、まじかのようです。
　この情報を知った方々からの寄付も約2億円近く集まっています。カナダのフリーダム・コンボイも素晴らしいと思いますが、こういう活動も日本人的で有効な方法だと思います。
　全国に散った数少ない方々がネットワーク化されることで多大な力となって結集されることを願っております。

　情報提供いただいた動画では、国はもちろん、御用学者も大手メディアもブースター接種のリスクは全く説明しないまま、健康な子ども達への接種を強行する現状に、「これはおかしい、きちんとリスクも説明すべきだ」という医師達、そして名もなき一般の人々が大きな行動を起こしておられる経緯が語られていました。中で企業経営者の方が自己資金をつぎ込み、多くの人々に注意喚起が可能なメディアである新聞に意見広告をしようと取り組まれ、さらにそれに共鳴した一般の人々の寄付も集まって続々と地方紙に意見広告が掲載される様子を伝えています。「もう一般人も黙っていられない」「自分たちの子どもは自分たちで守る」という大きなうねりを知らせるものでした。
　もうひとつ、医療従事者の方から届いた情報も重要でした。
2/11記事で、河村市長の「ワクチン後遺症窓口設置」は本気かという情報を取り上げましたが、それについて、市長は確かに本気らしいと。しかし自民党系の政治家に対してコロナウイルスワクチンについて箝口令が敷かれているため思うに任せぬ実情があることに加えて、仮に相談窓口を設置したとしても、現時点でワクチン後遺症に対応してくれる医療機関が確保されていないという大きな問題があるようです。公的な病院で受け入れが不可能であっても、市内のクリニックレベルで連携して対応が可能ではないか、ここでも有志の医師達が結集することが大事ではないかという貴重なご意見をいただきました。河村市長には従来の政治と決別して大いに奮闘いただき、加えて長尾医師のように力を出してくださる医師達の現れんことを。