ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 第４話 ― 概観　偽ユダヤ（上）

　ドル覇権がいよいよ終焉を迎えそうです。地球世界の潮流がこれまでとは全く異なる方向と質で大きく変化し、それが形として表れつつあるのを私たちは目撃しています。それもあり、今回と次回に分けてこれまで世界を覆っていた潮流を大雑破ではありますが概観をしてみたいと思います。
　乱暴というかかなり無謀な試みではあるのですが、先に見解を示した方がこれからの話の展開が通じやすくなるかとも考えるからです。
　皇帝アレクサンドル二世暗殺からロシアで本格的に始まったハザール・ユダヤ人迫害のポグロムは三つの動きを生みだしました。即ち①ハザール・ユダヤ人のロシアから米国への大量移民、②ロシアでの革命運動の活発化、③シオニスト運動の台頭です。
　しかしポグロムが続出したところで、これら三つの動きはあらかじめ周到な計画と準備無しには絶対に生まれない動きです。そしてこの三つの動きはそれぞれが次の事実に繋がっていきます。①米国の乗っ取り、②ロシアの乗っ取り、③パレスチナのイスラエル建国、以上です。
　そして更にこれらの具現化した事実はそれぞれが大きな渦となって合流して巨大な潮流となります。それは「世界統一政府樹立」に向けた巨大な潮流です。この潮流が全世界を飲み込んでいったのでした。

（seiryuu）

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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 第４話 ― 概観　偽ユダヤ（上）

世界統一政府を樹立するには？

「世界統一政府」、この言葉を出しただけで、まるで激しいアレルギー反応のように下劣な「陰謀論者」とのレッテル貼りがなされることは「ままある」ことです。それはそれで構いません。ただそういう反応をされる常識的な方々も、逆に「もし世界統一政府を樹立するとしたならば何が必要だろうか？」と問い考えてみるのも面白いかもしれません。

実際にある集まりでこの問いを出してみました。そうすると「世界統一政府」に必要なものとして次のような答えが返ってきました。①（世界統一）通貨、②（世界統一）言語、③（世界統一）宗教。興味深い意見でなかなかの卓見だと思います。「確かに」と頷けるのです。最終段階でこの三つが成立させられたら強固な支配体制の「世界統一政府」が完成するでしょう。

ただし、「急いてはことをし損じる」です。前段階が必要です。前段階としては以下のようなことは必要になるのではないでしょうか？　①大国を牛耳り操作、②世界機関の設立、③人民統制の仕組みの実験、④世界統一政府の実験モデルケース。

以上のような視点で世界に起きた事実を見てみると･･･。（今回も資料年表をご参照下さい）。最終段階の①（世界統一）通貨、②（世界統一）言語、③（世界統一）宗教はこの地球上では無論成立していません。しかし前段階の①大国を牛耳り操作、②世界機関の設立、③人民統制の仕組みの実験、④世界統一政府実験モデル設置。これらに相当する事実はポグロムの生んだ三つの動き以降に次々と具現化していると見て取るのも可能ではないでしょうか？

そしてむしろこの視点で見た方がこの世界での動きが見えやすくないでしょうか？一見バラバラに見える点々とした個々の事実がそれぞれ繋がり、大きな絵が浮かび上がります。まるで個々のピースがはめこまれたパズルのように。

pixabay [CC0]

大国、米国の乗っ取り

まず大国を牛耳り操作ですが、一国を牛耳るには、その国の＊通貨の操作、＊情報・言論の操作、＊政治の操作ができていなくてはなりません。分かりやすいので超大国の米国を例に見てみましょう。

＊通貨の操作、この世界はどういっても「金で動いています。」従ってこの通貨の操作は最重要事項です。1913年の年末に米国に実質中央銀行FRBが設立されます。100％私有銀行です。このFRBの所有者「いわゆるユダヤ国際金融銀行家」によって発行権を握られ通貨ドルは操作されます。

＊情報・言論の操作、実はFRB設立のこの年の春「ADL」正式名称「ユダヤ名誉毀損防止連盟」が設立されています。ADLは（同種の団体が以降米国に雨後の竹の子のように次々と設立されるのですが）「いわゆるユダヤ人権団体」であり、その大元です。もともと欧米にて情報を発信するマスコミはことごとく「いわゆるユダヤ企業」です。これで情報は操作されます。

しかし情報・言論操作はそれだけではありません。ADLを筆頭とする「いわゆるユダヤ人権団体」の役割、看板通りユダヤ人の人権を守るのならいいのです。しかし実態は全く違います。人権団体に「成りすまし」一般社会に対し言論統制のため厳しい監視と強烈な圧力をかけるのです。シオニズムを批判もしくはありのままに表現すれば「反ユダヤ主義」のレッテルを貼り社会的に抹殺してきたのです。こういった団体の創設させたのも「いわゆるユダヤ国際金融銀行家」です。

＊政治の操作、米国政治を左右するユダヤロビーと称される存在は有名です。ADLはユダヤロビーの最たるもので、一般社会を監視し圧力をかけるだけでなく、政治をも監視し強力な圧力をかけて従わせます。そしてADLに並ぶ最強のロビイストとされるのが「アメリカ・イスラエル広報委員会」（AIPAC）、意向に沿わなかった政治家はことごとく政治生命が断たれています。

これらユダヤロビー組織はなぜか「超法規的存在」で自らへは批判がなされずに一方的に懲罰のみを与えるのです。また、後述しますが、名称としてユダヤロビー団体とは異なりますが、もっと大きな規模の正式組織として君臨し、世界そして米国政治にも大きな影響を与え「陰の政府」とも揶揄されているのが「外交問題評議会」（CFR）です。これも「いわゆるユダヤ国際金融銀行家」が創設しているのです。

ともあれ、米国の「乗っ取り」はFRBとADLが設立された1913年には果たされており、それが今日まで少なくともオバマ政権まで継続してきたのです。また、この「米国乗っ取り」は少なくとも「ポグロムによるハザールユダヤ人の米国大量移民がなければ果たすことはできなかった。」とは確実に言えるでしょう。別の言い方をしましょう。ユダヤ人の迫害を最大限利用することで米国の乗っ取りは果たせたのです。

pixabay [CC0]

世界機関の設立

1918年、米国の参戦により第1次世界大戦は終結。有利な戦局展開だったドイツなど同盟国は敗戦国となります。その戦後賠償問題を取り決めるパリ講和会議が1919年に始まります。常識的には会議の主役は各国の代表だと思われるでしょう。しかし実態はそうではなかったのです。

会議を主催しリードしたのはやはり「いわゆるユダヤ国際金融銀行家」たちでした。なぜか？戦争には莫大な戦費が必要です。そしてその資金は銀行からの貸し出しで各国は賄うからです。現にドイツの莫大な戦時賠償金、その支払先はモルガン商会だったようです。英国がモルガン商会で資金調達していたので賠償金がそちらにまわされたのです。賠償委員会の構成員もほとんどが銀行家たちだったのです。

「いわゆるユダヤ国際金融銀行家」たちが主催したパリ講和会議、これの陰の主題、それこそが第1次世界大戦後の「新世界秩序」です。この「新世界秩序」という陰の主題に沿って会議は進み、そこでついに世界機関である「国際連盟」が発足される運びとなったのです。世界機関「国際連盟」の表向きの発足理由その目的は当然「世界平和のため」とされますが、誰のための、どのような「世界平和」でしょうか？（幸いと言うべきでしょう。国際連盟はやがて消滅します。各国の賛同を十分には得られなかったのです。）

また、この会議から副産物的に「国際問題研究所」という機関も設置されます。これが形を変えて二つの兄弟機関となります。英国の「王立国際問題研究所」（RIIA）と米国の「外交問題評議会」（CFR）です。機関設置の目的は「各国の政策にアドバイスを行う。」です。つまり各国の政策に対して口を出して（圧力をかけ）コントロールするということです。この後続々と設立されていく研究所シンクタンクこれらの機関は一体何を研究するのか？　世界統治の仕組みの研究、そして民衆、人心コントロール（有り体に言えば「洗脳」）研究、こういって間違いないでしょう。どのように民衆をコントロールするのか？

一例を挙げましょう。伝説のグループ“ビートルズ”、ファンの方には申し訳ないですが“ビートルズ”は「王立国際問題研究所」（RIIA）の下部組織として設置された「ダビストック研究所」による“作品”です。“ロックミュージック”自体が彼らの“作品”です。“ビートルズ”や“ロックミュージック”がどれほどの影響を世界に与えてきたかは皆がよくご存知の通りです。ちなみに“ロックミュージック”とは“黒ミサ”に基づいて作成された“作品”です。･･･ならば、ロックコンサートに集合するということは･･･。いかにこの世界に生活する私たちが気づかぬうちに知らず知らず意図的な刷り込みを受けてコントロールされてきたか、ということなのです。