19/11/18 フルフォード情報英語版：シオン長老らが姿を現わしつつある中で最終対決へ

投稿者：フルフォード

諸悪の根源は「シオン長老ども」

ありのままに言うべき時が来た【のだと思う】。世界の大半の問題は、「シオンの長老たち」として知られる集団がその根源だ。

これは紛れもない事実であり、ユダヤの人々とは何の関係もない。というよりも、人類の90％を殺害して残りを奴隷にするという計画を企んできた、世界の大半の企業を所有する【少数の】家系が内輪で交配して【出来上がった】集団なのだ。奴らが9.11のテロ攻撃およびファシストなクーデターを指揮して以来、（ワシントン・インスティチュート【というシンクタンク】の最近の計算によると）6.4兆ドルを戦争と大量殺人に費やしてきたのも、この【殺人と奴隷計画の】為だ。


この金額は、貧困を終わらせ、環境破壊を止めさせ、宇宙へと人類が乗り出すのに十分なものだった。だと言うのに、大イスラエル創造プロジェックトに使われてしまった。自分たちが計画した人工的なハルマゲドンで生き残った者をそこから統治するのだとか。

はっきりさせておこう：諸悪の根源は、一神教を支配する諸家系が内輪で交配して【出来た】集団だ。

思い出してほしいのだが、我々はfascii（棒の束）、あるいはファシズムへと我々を束ねていくreligion（【宗教、すなわち】re-ligare、再び束ねること）を用いた【a government（政府）、すなわち】govern-（コントロール） -ment（マインド）によって支配されている。ファシズムは「企業による支配」とも呼ばれる。


スイスのとある研究が、世界の多国籍企業の80％は737人の手でコントロールされていると示していた。
https://arxiv.org/PS_cache/arxiv/pdf/1107/1107.5728v2.pdf

この人々が、シオン長老としても知られているという訣だ。奴らは自身が所有する世界の大半の中央銀行を通して、バビロニア式借金奴隷制度を支配している。だからこそ奴らの使用人、すなわち上位10％の連中が世界の金融資産の93.2％をコントロールする一方で、底辺の90％が借金の72.4％を背負わせられているのだ。

このシステムは崩壊へと向かっている。アルジェリア、ボリビア、イギリス、チリ、デンマーク、エクアドル、エジプト、フランス、ギニア、ハイチ、ホンデュラス、香港、イラン、イラク、カザフスタン、レバノン、パキスタン、スペインでの暴動や社会不安に共通しているのは、支配エリート層に対する根深い不信感だ。

【フランス革命よろしく、今や】小作人たちが熊手を手にして、【支配層の豪邸の】門まで【迫って】いる。

株式市場と現実世界の乖離

また先週論じたように、企業金融システム全体が現実と完全に乖離してしまい、最早機能していない。以下のグラフは、株式市場と実体経済の間にはもう相関性がないことを示している。


加えてGDPの数値も大いに誇張してあり、所得格差を反映していないため、状況はこのグラフよりも更に酷いということも指摘しておく。とりわけこの危機の震源地であるアメリカ合衆国において、現時点で実体経済活動の諸々の指標は深刻な景気後退が既に始まっていることを示している。そうでありながら、株式市場は過去最高値に達しているときた。

カバール【所有】の連邦準備制度理事会は、メルトダウンを阻止しようと同システムへ前代未聞の額の資金を投入している。どうやらローン担保証券なるもの（CLO）が、【今回の】崩壊のグラウンド・ゼロ【＝爆心地】となりそうな様相である。【CLOとは】リーマン・ブラザーズの崩壊を引き起こしたのと同じ理屈に則った、ジャンク債の束だ。

どういうことかと言うと、ゴミくずの小さな塊を沢山集めてきて大きなゴミ袋に入れてしまえば、ゴミではなくなると金融の魔術師どもは思っているらしい。以下のグラフは、今回の問題が最低でもリーマン・ショックの際の２倍【の規模】となることを示している。

ローマのP2が降参間近か

この迫りくる内側からの崩壊、そして革命こそ、P2フリーメイソン・ロッジの黒い太陽を崇拝する連中が先週ホワイト・ドラゴン・ソサエティに連絡をしてきた理由なのだろう。P2の代表者が言っていたが、11月23日から26日にかけて訪日しているフランシスコ法王は……


……彼ら【P2】から接触があるだろうとのこと。【何らかの】取引を成立できないか探るためらしい。P2は、毎年10兆ドル【を生み出す】「地球・月間の宇宙経済圏を2050年までに」立ち上げようという中国勢の計画が不快なのだ。というのも彼らは、宇宙探査というものは「単一の民族が牛耳る」べきではない、と考えている。

P2は、奴らの傀儡奴隷である日本の首相、安倍晋三を排除する頃合いだと通達された。安倍はCSISのマイケル・グリーンバーグの命令に従っている。そしてCSISはジョージタウン大学に従っており、同大学はイエズス会と法王に、すなわちP2に従っている。

このプロセスが既に始まったという兆候は、【幾つか】見られる。日本のメディアが安倍叩きを展開し始めているのだ。
https://www.japantimes.co.jp/news/2019/11/16/national/abes-record-breaking-tenure-rocked-fresh-cronyism-scandals-blossom/#.XdDFyeTsbIU


ローマ勢【すなわちP2】は、能力主義の将来設計機関を設立するというイギリスとペンタゴンと中国の計画にも参加するよう通達された。これで確実に、宇宙探査は中国の独占とはなるまい。彼ら【P2】は、ジュビリーも必要だと通達された。

もしローマ勢が【罪を】許されることを望んでおり、本人たちが言い張るように上記の新“スタートレック的世界”の創設に参加したいのであれば、9.11や福島、其の他の犯罪について一部始終を白状すべきだ。

無力化されたイスラエルとサウジアラビア

一方で、イスラエル内の洗脳されたシオニスト奴隷の植民地は完全に包囲され、圧力に晒され続けている、とペンタゴン筋は言う。「イスラエルは、自国の領海内でロシアの潜水艦によって囲い込まれているのだ」、と彼らは言う。つまり同国は「いつでも発射可能な核魚雷によって」消し去ることが出来るという訣だ、と彼らは説明した。

おまけに「ヒズボラは徹底的に武装を固めるわ、［イスラエル製の］ドローンは【次々】落とされるわ、【イスラエルの】ミサイル防衛はロシアによってリバースエンジニアリングされてしまうわ【惨憺たる状況だ】」、と彼らは言う。ようは大イスラエル構想は潰えた、ということだ。

ペンタゴン筋によると、隠れ悪魔主義者の植民地、サウジアラビアも深刻な問題に見舞われている。

「【退役】陸軍大将で元CIA長官のデイヴィッド・ペトレイアスがサウジ勢は『資金が底を尽きかけている』と発言すると、アラムコのIPO【新規株式公開】はBRICS諸国やヘッジファンドや海外投資家、年金【基金】や政府系投資ファンド、保険業者、国営諸企業、【つまり】ほぼ全員からボイコットされるようになった。

ただ単に地政学的、軍事的、そして信頼上の問題のせいだけではなく、環境的、社会的、そしてガバナンス上の懸念のせいでもある」、と同筋は説明した。

オススメ戦術１：BISと対決

米国に話を戻すと、「［米国大統領ドナルド・］トランプの友人、ロジャー・ストーンの有罪判決の後で、デカい【複数】案件が落とされようとしている」、とペンタゴン筋は確約した。

我々には【ペンタゴンの言う】「デカい【複数】案件」が何なのかは分からないが、考えられる最大級のシロモノと言えばBIS、すなわち【世界各国の】私的所有の中央銀行【を束ねる、これまた】私的所有の中央銀行の解体である。

ヨーロッパ王族筋の一人によると、目下のインフレとデフレはBIS体制の時代遅れの手法が引き起こしている。「議事録も記録も一切残らないBISの18階の夕食会こそ、世界の中央銀行家らが、これから物事がどうなるかを決定している場所だ」、と彼は言う。


欧米の【各国】政府が何が何でも実現を阻止しようとしているのは、「そういった銀行家による仲介業を取り除く、量子【コンピューター】を基礎としたシステム」への置き換えなのだ、と彼は言っていた。

「問題は諸政府が、食物連鎖的にうんと下位に位置しており、給与等級としても下過ぎること」で、BISと対決するには、「はっきり言って、所謂“マフィア”【※銀行家のこと】に対して怯え過ぎ」な点だ。だからこそ筆者は、BISやその姉妹組織のCERNを取り除くには、軍事作戦をお勧めしているのだ。

アジアにいるCIA筋曰く、縦えペンタゴンが動かないとしても、アジア勢はこの件に【既に】乗り出している。彼らが言ってきたのだが：

オススメ戦術２：巨大メディア企業や背後の諜報作戦と対決

ペンタゴンなら、いがみ合いを煽り立てる企業メディアのプロパガンダの機械を停止させ、崩壊が絶対にカオスや流血の事態に繋がらないよう手助けすることが可能だ。

先週【のプロパガンダ・メディア】は、アダム・シフやナンシー・ペローシといった逮捕済みの政治家連中のコンピューター・グラフィックスでフェイクな見世物がてんこ盛りだった。ワシントンD.C.の取材許可証持ちの記者が我々に教えてくれたが、【トランプ弾劾騒ぎをしている】一連の【下院】“公聴会”への出席を申請しても彼女には何の返答も得られなかったのだそうだ。

特殊部隊を送り込んで、ワーナーメディア、ウォルト・ディズニー、バイアコム、ルパート・マードックのニューズ・コーポレーション、CBSコーポレーション、NBCユニバーサル、グーグル、フェイスブックを占拠するというのも、もう一つのオススメだ。


以上の全ての企業はニュース部門を分離独立させ、事実を【きちんと】チェックして真相を追い求める本物のジャーナリストたちによるコントロール下に置く必要がある。

これを成功させるには、CIAやモサドによるメディア【誘導、つまり】モッキングバード作戦を乗っ取らねばならない。サンディフック【小学校銃乱射事件】やボストン・マラソン爆弾【テロ事件】といった、数多のフェイク・ニュース報道やお膳立てされた“事件”の大元なのだ。

オススメ戦術３：支配層の逮捕

そして最後に、フォーチュン500社を財団だの他のフロント【組織】だのを通じて支配している諸家系の面々を一網打尽にする必要がある。こういった企業を所有している737名の大半はヨーロッパにいることから、当該作戦を成功させるためには、向こうでも逮捕する必要が出てくるだろう。

現状：槍玉に上がっているのはボーイング社のみ

これまでのところ、ペンタゴン筋が標的としているとして、我々に具体的に挙げてみせた企業はボーイング社だけだ。この件について、ボーイングは「実際に機能する酸素装置や防雷の施された787型の提供を拒否し」、「其の他にも安全より利益を優先させたぞんざいな仕事ぶり」が原因で、NASAや国防総省の契約を失うことになる、と彼らは言う。

ボーイングは「航空会社やパイロット、客室乗務員、規制当局、航空機リース企業、そして乗客たちからのボイコット」にも直面している、と彼らは言っていた。


ボーイングの無能さを攻撃していることは評価されるべきだが、同社の危機に繋がった複数の墜落事故を引き起こしたのは無能さからではないという点も、お忘れなきよう。墜落したのは、1990年代後半以来エアバスやボーイング社の全ての航空機に取り付けられているハイジャック機器のリモートコントロール機能を故意に用いたからだ。

オススメ戦術４：真実和解委員会の設置

こういった類の問題こそ、真実和解委員会という形で対処するのが最適なのである。子どもたちの大量殺人やカニバリズムといった犯罪は許すことが出来ないが、其の他諸々の罪ならば可能だ。

真実和解のプロセスは、地球を解放するための最良の道ではないだろうか。かつてイエス・キリストがユダヤ人たちに言った通り、「真理はあなたたちを自由にするであろう」。

翻訳：Yutika



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Writer

Yutika

体癖：８−２、エニアグラム：４
関西の英語塾で教えつつ、翻訳業（英語&仏語）をしております。