20/06/08 フルフォード情報英語版： 人類の大勝利！　ハザール・マフィアの長期計画「666革命」は尻窄まり

投稿者：フルフォード

６月６日の暴動が骨抜きに

光の勢力はハザール悪魔崇拝者らに対して大勝利を収めた、奴らが長きに渡って計画していた「2020/06/06/.06」の攻撃【※つまり2020年６月６日６時決行で、獣の数字「666」となる】が頓挫してしまったからだ、と複数の情報源が口を揃えている。

武装したデモ隊（※100万人でホワイトハウスを占拠【の計画】）と【それを迎え撃つ】米軍が関与する大規模な流血沙汰は起きず、その代わりに小規模の人種差別に反対する平和的な行進が行われた。というのも武装した妨害工作員連中、そして奴らを資金援助する連中は皆、計画していた騒乱がクライマックスを迎える前に一網打尽にされていたからだ、とペンタゴン筋は言う。

６月６日の攻撃が尻窄まりになる直前、尋常ならざる稲妻がワシントン記念塔を襲ったのには、信心深くない者であろうと注目【せざるを得なかった】。


この出来事は、2013年にマレディクト教皇が辞任した直後のバチカンを襲った稲妻のことを、多くの人々に想起させた。



阻止された計画では（神の介入の如何に関わらず）大規模な流血沙汰を利用して、アメリカ合衆共和国を極めて厳しい全体主義政府へと置き換えることを目的としていた。ロスチャイルドの表の顔、ジョージ・ソロスが2014年９月にビルト誌にこう語っている：


【実際に】計画は上手くいきかけていた。アフリカ系アメリカ人のジョージ・フロイドの死を引き金として、アメリカ全土で大規模かつ組織的な略奪や破壊行為が起こったのだ。例えば、以下の動画でニューヨーク市の被害状況を見てとれる。


米軍情報部筋に言わせると、武装した略奪者が千人以上【銃で】撃たれるまで暴動は収まることがなかったそうだ。加えて、【状況に】火に油を注いでいた資金提供者らやハザール工作員らも、アメリカとロシアの特殊部隊が追跡し・殺害していった。またNSA筋曰く、６月５日には「米軍の良識派が、核装置を３つ発見して解除し、パイプ爆弾を幾つも押収し、狙撃手を２名逮捕した」。

アメリカは軍事政権へ

未だにドナルド・トランプ米大統領が【ハザールに蹂躙されてきた】アメリカ合衆共和国の救出を任されていると思い込んでいる人は、実業家時代に彼が破産するたび、金銭的に助けていたのはロスチャイルド家だったことを思い出して頂きたい。この件は公的に記録が残っている。

しかも義理の息子は、悪魔的な【ニューヨーク】５番街666【に居を構える】ジャレッド・クシュナーで、皆に獣の刻印マイクロチップを入れようと【画策】してきた人物だ。是非こういった事実をご自身で確認されたし。

いずれにせよ、トランプが軍を使って民間人を撃ち落とそうとしたことで、延び延びになっていた彼の支配に対するペンタゴンの叛乱が起こった。「11名の退役大将が、抗議活動を鎮圧するために軍を使おうとしたトランプを批判し」、大統領の座を奪還しに動いた、とペンタゴン筋は言う。

「率いているのはジェームズ・マティス大将とジョン・ケリー大将、これにマイク・マレン元統合参謀本部議長とマーティ【ン】・デンプシー元統合参謀本部議長も加わり、前進あるのみのキリスト教徒の兵士たちは、シオニストに対して聖戦を布告し、世界的な通貨リセットの前の重要な時期にあって注目を集めている」、と同筋は付け加えた。


また、ケリー大将が柄にもなく、公の場に出てこう発言してみせたのだ：


言わんとしていること：【党派にこだわる】トランプもジョー・バイデンも、次期大統領には相応しくない。

ジョージ・フロイトは生きているのか死んでいるのか

CIA筋曰く、このところの混乱の引き金となったのは、実は……

ジョージ・フロイド殺人事件だった。


こういった情報源に従えば、彼は本当に死んでおり、多くの人が思っているような心理戦のヤラセではないということになる。


いずれにせよ、アンティファつまりアルカーイダつまりISISである雇われ工作員らは、計画していた暴動の引き金として彼の死を利用した、とCIA筋は言う。

その一環として彼らは常習犯に騒乱を起こせと金を支払い、路上に解き放ち始めたのだ。「逮捕されたセントルイスの略奪者や暴徒は、現地のキム・ガードナー検事正によって、一人残らず再び路上に放たれた」、とCIA筋は指摘する。

電磁波の波長の中で人々を扇動させると知られているものが、先週テレビを通じて、特にアフリカ系アメリカ人が大勢視聴しているテレビ局を通じて送り込まれていた、とNSA筋も付け加えていた。

軍の良識派は、６月６日には形勢を逆転させることができた。ということで結局のところ、北米・ヨーロッパ・アジア・オーストラリアの四大陸で起こった『黒人の命は大切』の抗議運動は、警察の本物の改革へと繋がった可能性がある」、と複数のペンタゴン筋は言う。

「今では市・郡・州・国レベルの政策が変更されつつあり、地元および連邦の法執行機関に首を膝で押さえ付けるイスラエル式の訓練を禁止していっている」、と彼らは言う。さらにペンタゴンに対しては、軍隊で余った装備を警察署に寄付することも禁止するようになった、と同筋は付け加えた。

イスラエルの地は返上へ

また、イスラエルと米国における「パレスチナ人の命は大切」の抗議活動は、【プライム・ミニスター（首相）ならぬ】クライム・ミニスター（犯罪大臣）のベンジャミン・ネタニヤフなど、イスラエルの犯罪者連中に対する経済制裁と戦争犯罪の訴追に向けて地ならしをしている、と同筋は言う。

イスラエルは「（西岸地区の）併合取り消しだけでなく、占領とアパルトヘイトも終わらせる」ことを余儀なくされるだろう、とペンタゴン筋は請け合った。

悪化するアメリカ経済

自分を操っているシオニスト連中が内部崩壊するにつれ、トランプはますます現実を見失っていくようだ。

先週、「私は世界で最も素晴らしく、アメリカ史上最高の経済を築き上げてみせた。【そして今回も】また【記録を更新】した！　やった！　共和党内で支持率96％（※しかもこれは昨日の『大変素晴らしい』【失】業率の数値【発表】前のことの筈）。　ありがとう！」とツイートしていた。

誰か、フェイクな経済ニュースに頼ろうが現実は変わらない、とトランプに言ってやった方がいいだろう。『大変素晴らしい』と宣った５月雇用統計は、フェイクだったことが発覚した【のだから】。


おまけに、この『世界で最も素晴らしい経済』とやらにおいては、４人に１人のアメリカ人（26％）が２月以降、本人あるいは世帯の誰かが食事を抜いたり、慈善事業や政府の食料支援策に頼ったりしている、と答えている。また、10人に３人の成人（31%）は、請求書の支払いが滞ったり、食費や健康保険料などの家計費の捻出に問題を抱えていた、と答えている。第二のアメリカ革命が必要だ。

トランプさんよ、ウォール・ストリート・ジャーナル紙およびNBCニューズの世論調査曰く、自国は【最早】制御不能だと感じているアメリカ人が80％というレベルに至るまで状況は劣化した、というのが現実である。

現実といえば、所謂コロナウイルスについて、医師たちがようやく真実を語り始めた。このウイルスとやらで死んでいる人は一人もいないことが今や明らかとなった。

コロナウイルス詐欺

イギリス統計理事会の会長であるデイヴィッド・ノーグローブ卿などの専門家たちでさえ、政府による日々のコロナウイルス検査の数値は「完璧から程遠く、理解し難いものとなっている」と言う始末。意訳すると：【数値は】でたらめだし、ごちゃごちゃとやたら難解。


このコロナウイルス詐欺全体が心理戦であるとの証拠を示すユーチューブの投稿（※筆者によるものも含む）を、グーグルが削除していることに気付いた。グーグル側は、アメリカ疾病予防管理センター【＝CDC】によって承認されたコロナウイルス関連情報のみ【投稿を】許可すると言っている。

CDCは犯罪組織だ。ここではその点について深く掘り下げることはしないが、「CDC　スキャンダル」で検索すると、500万件以上のリンクが存在し、CDCの犯罪史を延々と詳述しているのがお分かり頂けるだろう。グーグルが【そのCDCに】代わって検閲しているのだから、【グーグルも】同様に刑事責任を問われることになる。

トランプ大統領が５月28日に署名した大統領令により、グーグルは検閲や誤報で法的責任を負うようになった点を忘れぬよう。

大手IT企業は規制へ

グーグルは何年にも渡り、当サイトに対する組織的な海賊行為の横行も可能にしてきた。更には筆者を含めた独立系ジャーナリスト関連で、ウェブ検索を体系的かつ意図的に歪曲してきた。我々は、50の【全】州の州検事総長と【アメリカ】司法省がグーグルを【現在】調査中だと把握している。

EUも行動に出ている。EUのマルグレーテ・ベステアー競争政策担当委員曰く：



もし当局が奴らを裁くことができなければ、ホワイト・ドラゴン・ソサエティがグーグルをはじめとする偽情報の独占企業の株主トップ10と重役を追跡・殺害することになるだろう。

宇宙にあらず

偽情報といえば、イーロン・マスクと奴の宇宙開発とやらの話をしようではないか。

以下の動画はスペースX社の公式発表から抜き出したものなのだが、NASA【の宇宙飛行士を乗せた】スペースX社の【宇宙船】ドラゴン打ち上げの際、宇宙空間にマウス（※動物の方の）が映り込んでしまっているときた。

どうやらマスクは、早々に詐欺罪で刑務所入りしそうだ。かつて【アメリカ】国防情報局のポール・レインが、「NASAとはNot A Space Agency【＝宇宙局にあらず】の略称だ」と私に言っていたのを思い出した。


NASAが本当は何を企んでいるのか、その真相を探り当てることが重要だ。というのも奴らは次に電磁パルス事故を引き起こすために、【自称】“小惑星”を用いることを計画している兆候が見受けられる。これは、世界中でインターネットや通信に大混乱をもたらしかねない。

其の他の悪いニュース

いずれにしても、欧米を取り巻くこういった混乱は、其の他の場所で起こっている重大ニュースから世界の注目を逸らしてしまっている。例えば、東南アジアのホワイト・ドラゴン・ソサエティ筋の報告によると：


また、アマゾンでも原住民が迫害される一方で、【熱帯雨林が】加速度的に破壊されていっている、と複数のメディアが指摘している。

南アフリカのコイサン族も攻撃に曝されている、とコイサン族の代表者たちは言う。この全てに対処することが必要だ。

其の他の良いニュース

悪いニュースはここまでとして、いくつか良いニュースも見ていこう。一つ目は、太陽光発電の価格が2010年から82％も下がったことで、今や地球上で最も安いエネルギー源となったというものだ。

二つ目は、中国が77箇国の債務返済を一時停止した。

最後に、今週は東と西の秘密結社の代表者間で、世界規模の通貨リセットを【最終的に】まとめるための会議が開かれる予定だ。この会議が上手くいけば、貧困を解消し、環境破壊を阻止し、人類の宇宙植民地化を推進するために、実質的に無限の資金が利用可能となる。

ただし仮に合意に達したとしても、すぐ発表される可能性は低い。というのも、原理原則として合意した内容を現場で現実化するためには、多くの技術的な作業が必要となるからだ。

真の目的は悪者を“捕まえる”ことではなく、地球を救い、新しい時代を始めることにあるのだと忘れないで欲しい。

翻訳：Yutika



お願い

Writer

Yutika

体癖：８−２、エニアグラム：４
関西の英語塾で教えつつ、翻訳業（英語&仏語）をしております。